2021年1月号:国内タイヤメーカー、年末社長会見を開催

○ブリヂストン、年末定例会見を開催 ★石橋秀一 取締役 代表執行役 Global CEO★
2020年の振り返りと2021年の展望に加え、サステナビリティビジネス構想も発表

○住友ゴム工業、年末社長記者会見を開催 ★山本悟 代表取締役社長★
新企業理念体系「Our Philosophy」を制定し、経済的・社会的価値向上に取り組み、持続可能な社会の発展に貢献

○横浜ゴム、年末社長会見を開催 ★山石昌孝 代表取締役社長★
2021年に向け、『新中期経営計画』を策定し、目標達成に推進

○TOYO TIRE、年末社長記者会見を開催 ★清水隆史 代表取締役社長★
2021年は「新しいステージへシフトする年」として、力強く歩みを進める

TOYO TIRE:清水隆史 代表取締役社長、2021年、年頭所感

新年明けましておめでとうございます。
皆様におかれましては、健やかに新春をお迎えのこととお慶び申しあげます。
経験したことのないパンデミックによって、経済も社会全体も、また個人の生活も委縮してしまった2020年。その余韻が今なお、明けたこの新年にも残っています。 WITH コロナの期間がどこまで続くのか予断を許さない状況ではありますが、変容する時代をいかに生き抜くか、真の底力が試されています。
経営体制を刷新して5年。多くのお客様からのご支持、多くの関係者の皆様のご支援をいただきながら、ここまで 一年一年、不断の改革を重ね てきました。当社にとっては、ようやく企業体として備えるべき心身を整え、スターティングポイントに立てるところまで来たという実感の途にあります。
特に昨年のコロナ禍においては、いわばリスクと背中合わせの極限状態にありながら 、逆に企業として根源ともいうべき社会的使命を再認識するとともに 、情報を つぶさに 共有し、意見交換を重ね、あらゆる工夫に知恵を注ぎ、躊躇なく手を打つといった 、極めて本質的で シンプルな アクションの 循環を図りました。
継続的な技術革新、苦境を乗り越えるための生産調整、重点商品のターゲティングとマーケットごとの戦略的なアプローチ、在庫の圧縮努力や経費縮減など、各組織機能が数々の方策を繰り出し、有機的かつ機動的に連携した結果として、マイナス影響の最小化に努めることができたと思います。
当社にとって本年は、2025年を見据えた新たな中期経営計画の起点です。企業ステージを 高みへシフトアップしていくために 独自の強みにさらなる磨きをかけ、今まで十分に強化を図ることができなかった領域の基盤整備にも取り組んでまいります。また 、持たざる強みを生かすことで競争優位性につなげていく所存です。
これらは、当社の「企業力の源泉」を特徴づけるものであり、今後の当社の在るべき姿を示していくものと考えています。
「新しいステージへシフトする年」。当社では、このように2021年を位置づけ、役員・従業員一人ひとりが芯を持って力強く 歩 みを進めてまいります。
ゴム・タイヤ産業に携わる皆様方にとって、本年が すばらしい年となりますよう祈念申しあげ、年頭のご挨拶とさせていただきます。

BRIDGESTONE:石橋秀一 取締役 代表執行役 Global CEO、2021年、年頭所感

2021年の年頭にあたり、謹んで新年のご挨拶を申し上げます。

昨年はCOVID-19感染拡大が世界中で猛威をふるい、グローバル経済や我々一人ひとりの生活にも大きな影響を与えました。当社グループにとっても、様々な変化への適応を迫られるなど、過去に類を見ない厳しい1年となりました。

こうした環境下において、創業より受け継がれてきた当社グループの使命「最高の品質で社会に貢献」はより一層その重要性を増しています。当社グループは昨年を、1931年の創業、1988年のファイアストン買収を契機とした第二の創業に続く「第三の創業」と位置付け、「2050年にもサステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社であり続けること」をビジョンとして掲げ、新たなチャプターへと踏み出しました。そして、そのビジョンの実現に向け7月に発表した中長期事業戦略の実行化を着実に進めてまいりました。

本年は、第三の創業の2年目として、筋肉質で環境変化に適応できる「強いブリヂストン」への進化に向けて結果を出していく年となります。コア事業であるタイヤ・ゴム事業の稼ぐ力を引き続き徹底的に強化していくとともに、デジタルトランスフォーメーションやイノベーションには戦略的成長投資を行い、これらをベースに成長事業であるソリューション事業をさらに進化・拡大してまいります。更に、将来に向けた取り組みとして、SDGs達成への貢献など、サステナビリティの分野にも注力してまいります。

当社グループは、引き続きサステナビリティを経営の中核に据え、タイヤ・ゴム事業の強みを活かした当社独自のソリューション事業を通じて、社会価値の創造と顧客価値の創造を両立させ、競争優位を獲得することで、社会・お客様と共に持続可能な会社へ成長してまいります。

本年も皆様の一層のご指導、ご支援を賜りますよう宜しくお願い申し上げます。

JSR:エリック ジョンソン 代表取締役CEO、2021年、年頭所感

謹んで新年のお慶びを申し上げます。
COVID-19は私たちの健康と経済に対して大きな脅威であり続けています。主要国の金融・財政政策により、ある程度衝撃が緩和されているとはいえ、世界中の人々の苦しみは察するに余りあるものがあります。 地政学的な面で多くの変化が見られ、気候危機の影響も加速しています。
JSRグループは、こうした不確実性の高い状況を見据え、真の意味でレジリエンスの高い組織を目指し、強固なインフラを構築する取り組みを加速させております。
足元では、今後も大きな成長が見込まれるライフサイエンス事業および半導体材料事業において、品質と信頼性を最重要視しながら、イノベーションを提供するという事業戦略のもと、必要な投資を実施しております。一方、一部の事業が依然として厳しい状況にあるため、引き続き構造改革を進めて参ります。
将来に向けては、JSRグループがテクノロジー企業であるということに大きな期待を持っております。私たちは、R&Dをベースにイノベーションを確実に商業化する能力を原動力に、マテリアルズ・インフォマティクス、バイオインフォマティクス、量子化学計算技術などの重要分野に投資を行って参りました。様々な新技術が人々の生活に影響を与え、多くのビジネスが再構築されることになりますが、JSRグループはこうした変化の最前線に立ち続けていきたいと考えております。
最後になりますが、「サステナビリティ」は企業の長期的な強さの源泉です。
気候危機や社会変動の深刻度が増し、政府レベルそして草の根レベルでも、人々の行動や興味が変化しており、こうした変化は企業が行動を起こすきっかけになっています。
JSRグループは、気候危機や社会変動、そして従来の株主価値を重視する姿勢からすべてのステークホルダーへ価値を提供するという方針転換を、脅威ではなく機会として捉え、企業の社会的価値を最大化させ、そうした価値をすべての事業活動に組み込んでいきたいと考えております。
本年も何卒、倍旧のご指導ご鞭撻のほどよろしくお願い申し上げます。

11月号:スタッドレスタイヤ技術インタビュー・DUNLOP『WINTER MAXX 03』

住友ゴム工業

タイヤ技術本部 第一技術部 課長代理 中島翔氏
タイヤ技術本部 第一技術部 八木健太氏

2020年8 月に発売された、DUNLOP のスタッドレスタイヤ新商品『WINTER MAXX 03』。
98サイズという幅広いサイズラインアップを展開する『WINTER MAXX 03』には、DUNLOP の最新技術が搭載され、氷上での性能を大幅に向上させている。その、DUNLOP 史上最高の氷上性能を実現した『WINTER MAXX 03』の、開発背景、搭載技術等の詳細を、住友ゴム工業、タイヤ技術本部 第一技術部課長代理、中島翔氏と、タイヤ技術本部 第一技術部、八木健太氏に聞いた。

 

10月号:タイヤメーカー TOP INTERVEW 【TOYO TIRE 清水隆史代表取締役社長】 「信念を持ち、ブレずに事業継続をする」

1945年8 月に設立されたTOYO TIRE 株式会社(当時・東洋ゴム工業株式会社)。
北米においてLT カテゴリー、SUV 向け大口径タイヤで確固たる地位を築き上げ、欧州、アジアへのグローバル進出も深掘りがなされ、ブランド力を高めてきた。
2020年8 月、自動車産業界の大きな変革期の中で、TOYO TIRE は75周年を迎えた。
今後、どういった施策で同業他社と差別化を図り、どう進化していくのか、同社、清水隆史代表取締役社長にその展望を伺った。

9月号:日本国内における、オールシーズンタイヤの現状とこれから― #4【TOYO TIRES】

近年、サマータイヤ、スタッドレスタイヤとは別に、もうひとつタイヤのカテゴリーが頭角を現してきている。それは「オールシーズンタイヤ」である。
欧米では、とてもポピュラーなカテゴリーでもある「オールシーズンタイヤ」だが、今後日本国内での需要は伸びるのか。また、新たなカテゴリーとして確立されていくのか。
今回は、2019年 8 月にオールシーズンタイヤ「CELSIUS」を日本国内で展開している、TOYO TIRE 株式会社より、商品企画本部 グローバルマーケティング部 リ ーダー 瀧俊幸氏、商品開発本部 RE タイヤ開発部 リーダー 谷口二朗氏に、この商品の優位性、今後の国内展開などについて、はなしを伺った。

8月号:TOYO TIRE、スタッドレスタイヤ新商品とオールシーズンタイヤの試乗会を開催  冬季路面で、その性能を体感

TOYO TIREは、7月14日に発表した、乗用車用スタッドレスタイヤ新商品『OBSERVE GIZ2』、7月21日に発表した、ライトトラック用スタッドレスタイヤ新商品『DELVEX M935』の試走会を、発売に先立ち、2020年2月21日、北海道佐呂間の同社、冬季タイヤテストコースで行なった。また、試乗会では、同社が2019年8月に発売した、SUV向けオールシーズンタイヤ『CELSIUS』の体感試乗も行なった。
試乗会には、同社から、清水隆史代表取締役社長、光畑達雄取締役執行役員販売統括部門管掌、守屋学執行役員技術統括部門管掌、水谷保技術本部長 商品開発本部長、宇田潤一商品企画本部長、山邊憲一トーヨータイヤジャパン代表取締役社長が参加した。
本誌では、モータージャーナリストの斎藤聡氏にステアリングを握ってもらい、その性能を確かめた。

6月号:ランクセス・2019年度事業活動に関する説明会を開催

ランクセスは、4 月15日、新型コロナウイルス感染拡大予防のため、ビデオ会議形式で、2019年度事業活動説明ならびに、2020年度事業活動計画に関する説明会を開催した。
説明は、2020年1 月、ランクセス日本法人社長に就任した、張谷廷河(はりがい・たいが)代表取締役社長が行なった。
張谷社長の出身は韓国で、高校から大学卒業までは中国に在住し、国際関係学を専攻。その後。アジアに精通する人材を目指し、アメリカへ留学後、日本の大学院に進学し、国際関係学を専攻した。大学院卒業後、日本の化学企業に就職し、経理、業務、営業に携わり、ランクセスに就職。同社で営業、マーケティングに携わる。2019年3 月まで、約2 年半ドイツの駐在を経て日本法人代表取締役に就
任した。