住友ゴム工業は、ビッグスクーター向けプレミアムタイヤ、DUNLOP｢SCOOTSMART2｣を3月1日から発売する。
発売サイズは、フロント9サイズ、リア5サイズで、価格はオープン価格となる。
「SCOOTSMART2｣は、雨の日でも安心して走行できるよう、グリップ性能と乗心地を追求したスクーター用タイヤである。スクーター用タイヤは、天候に関わらず、通勤、通学、買い物、ツーリングまでさまざまな用途で使用される。毎日が楽しく、安心して走行できるタイヤを目指し、新パターンやシリカコンパウンドなどを採用することで、従来品※から、ウエット性能、ライフ性能、乗心地性能を向上させている。
※SCOOTSMART
伊藤忠商事は、英国の廃タイヤ回収・加工事業会社大手である、Murfitts Group Ltd（本社：英国レイカンヒース、Managing Director：Mark Murfitts、以下「Murfitts」）の全株式を取得することについて、2021年12月17日（現地時間）に基本合意した。株式取得は、伊藤忠商事の事業投資先で、英国最大手のタイヤ小売事業、Kwik Fitと英国最大手のタイヤ卸事業、Stapleton’s Tyre Servicesを展開する、EUROPEAN TYRE ENTERPRISE LIMITEDを通じて行われる。
Murfittsは、英国で年20百万本相当（乗用車タイヤ換算）の廃タイヤを回収・加工し、リサイクル製品の販売を行っており、競技場や舗道・遊戯場の表面、カーペットの下敷きやアスファルト代替といった様々な産業用途に使用され、世界中に輸出されている。英国全土にタイヤの物流網を抱えるETELによるMurfittsの株式取得は、回収・加工の更なる拡大をもたらすとしている。
また、Murfittsは粒状にした廃タイヤを真空状態下で熱することで、CO2を排出することなくカーボンブラック（CB）・再生燃料といった付加価値の高い再生原料へ分解する独自の熱分解技術の開発・商業化に取り組んでいる。この取組は、廃タイヤから熱分解により生成した再生CBを使用することでタイヤ製造におけるサステナビリティを促進するものだという。
伊藤忠商事は、中期経営計画「Brand-new Deal 2023」の基本方針に『マーケットインによる事業変革』と『「SDGs」への貢献・取組強化』を掲げている。先般公表した、タイヤの主原料である天然ゴムのサステナビリティに焦点を当てた「PROJECT TREE」に続き、ETELの傘下にMurfittsを加えることで、廃タイヤ回収による廃棄物の削減だけでなく、リサイクル製品の販売を通してタイヤサプライチェーン全体のサステナビリティへの貢献を目指すとしている。
TOYO TIREは、2022年度の始業にあたり、清水隆史代表取締役社長より、同社社内に対して以下のとおり年頭訓示を行った。
【社長訓示要約】
昨年、当社は中計’21を公表した。差別化された強みをさらに磨き、特定の領域において圧倒的な存在感を確保すること。これまで十分に強化を図ることができなかった機能基盤を強固にすること。持たざるを強みとして発揮することで競争優位につなげていくこと。この３つがTOYO TIREの「企業力の源泉」であり、当社の事業経営の底流には「上質な利益向上」という独自の経営思想が流れている。
グローバルで収益構造の質を高めるベースは、商品にある。同業他社に比べ規模で劣後する当社は、差別化された技術によって、魅力のある高付加価値商品を開発し、喜ばれる商品をしっかり作り、しっかり届けるという「生産、販売、技術のギアが強力に噛み合う」ビジネスモデルを構築し、より存在感のある筋肉質な経営体質を確立していこうとしている。
中計の初年度である昨年は、コロナ禍によって依然厳しい諸環境にあったが、収益の柱である米国市場に本格的な大型SUV用大口径タイヤを優先供給し、重点商品販売比率を向上させた。結果として、期初計画を上回る収益の押し上げを実現し、一定の成果、手応えを掴むことができた。
本年、当社として8年ぶりとなるタイヤ新工場をセルビアで開所する。縮小均衡の模索が一部で進むタイヤ業界にあって新たな生産拠点を開業できること自体、当社には、他社にない新たな成長のジャンプ台が待っていることになる。事業ポートフォリオの中核である北米市場をバックアップし、質的な発展を実現する。
また、日・米・欧の3極R&D機能をフルに活用し、セルビア新工場での技術開発力強化、モビリティのEV化への積極的な取り組み、サステナビリティを見据えた次世代技術の具現化を進めるほか、各種レース参戦機会を積極活用した独自の技術研鑽にも取り組んでいく。
供給体制の充実が強力な武器となることから、「より存在感のある販売力の確立」を推し進める。すでに各市場では、重点商品販売比率で相当程度の水準を実現しつつあるが、引き続き、こだわりをもって販売活動を展開していく。
このように2022年は、生産、販売、技術、それぞれの機能組織とそれを横でつなぐコーポレート系組織が新しい世界戦略の絵を描いていくことができるフェーズに入る。
世界が共通課題として取り組む脱炭素活動は、過去の産業活動が生んだ負の遺産に対する挑戦である。理念に紐づけて整理した対処すべきサステナビリティテーマを社員一同、自分事として意識を揃え、本格的に取り組みを進めていく。
我々は、長く靄のかかった社会の中に立っているが、自然と晴れるのをただ待つのではなく、自ら、自分の視界を開いていく姿勢が必要だ。見定めている自分たちのありたい姿に向けて、躍動を始める年だと思う。2022年を「自ら視界を開き、躍動に臨む年」と位置づけ、一人ひとりが気高い意識をしっかりと持ち、力強く、歩みを進めていこう。
横浜ゴムの従業員による社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」は、2021年12月に設立30周年を迎えた公益財団法人日本骨髄バンクへ活動支援金を寄付した。横浜ゴムは、マッチングギフト※として支援金と同額を寄付し、支援合計金額は60万円となる。同団体への支援は昨年に続き2回目とのこと。
日本骨髄バンクは、白血病などの血液疾患の方々のため、ドナー登録者と移植を必要とする患者さんを30年間にわたって橋渡ししてきた。今回の支援金は、ひとりでも多くの方にドナー登録をお願いするための普及啓発事業やドナーの方が安全に提供をするための連絡調整事業などに使用される。
「YOKOHAMAまごころ基金」は、寄付を希望する従業員の給与から天引きして積み立て、集まった資金を環境保全や人権擁護などに取り組むNPO、NGOなどへの資金援助や重大な災害への義援金として拠出している。2021年はNPO、NGOなどの団体支援に約165万円、災害義援金に150万円、新型コロナウイルス感染症医療支援に174万円を寄付し、多くの支援へと繋げることができた。2022年も社会課題の解決に向けて、“まごころ”ある活動を行っていくという。
※従業員などが社会貢献を目的とした寄付や義援金を拠出した際に、企業がその寄付金に一定額、または同額を上乗せして寄付金を拠出する仕組み。
横浜ゴムの従業員による社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」は、2021年12月、子どもたちの教育支援活動を行う、認定NPO法人カタリバへ活動支援金を寄付した。横浜ゴムは、マッチングギフト※として支援金と同額を寄付し、支援合計金額は、80万円となる。同団体への支援は今回が3回目となる。
カタリバは、2001年から学校に多様な出会いと学びの機会を届け、社会に10代の居場所と出番をつくるための活動に取り組んでいる。今回の支援金は、カタリバが全国の経済的な困難を抱える家庭の子どもたちを対象に実施している「キッカケプログラム」において、子どもたちが使用するタブレットやインターネット環境の整備に活用される。キッカケプログラムでは、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、子どもたちのオンライン学習環境を整備する必要性が高まったことを受け、タブレットやパソコン、Wi-Fiを無償で貸出しているほか、オンラインでの学習支援や定期面談を通して学びへの挑戦に伴走する活動を行っている。
「YOKOHAMAまごころ基金」は、寄付を希望する従業員の給与から天引きして積み立て、集まった資金を環境保全や人権擁護などに取り組むNPO、NGOなどへの資金援助や重大な災害への義援金として拠出している。2022年も社会課題の解決に向けて、“まごころ”ある活動を行っていくとのこと。
※従業員などが社会貢献を目的とした寄付や義援金を拠出した際に、企業がその寄付金に一定額、または同額を上乗せして寄付金を拠出する仕組み。
伊藤忠商事は、事業投資先の天然ゴム加工会社「PT. Aneka Bumi Pratama（本社：インドネシア 南スマトラ、以下「ABP」）」、タイヤ卸・小売事業会社「EUROPEAN TYRE ENTERPRISE LIMITED（本社：英国 レッチワース、以下「ETEL」）」のバリューチェーンを活用し、天然ゴムのトレーサビリティ、サステナビリティの実現を目指す取組「PROJECT TREE」の商用展開を開始すると発表した。
第一弾として「Pirelli & C SpA.（本社：イタリア ミラノ）」の英国法人「Pirelli UK」協賛の下、 12月より英国市場での販売を開始する。また「Hankook Tire & Technology Co., Ltd.(本社：韓国 ソンナム)」も今後、当プロジェクトに参加予定とのこと。
今回、この「PROJECT TREE」の詳細に関して、同社、住生活カンパニー物流物資部サプライチェーンネットワーク課DXプロジェクト担当、唐澤秀行氏に話を聞いた。
横浜ゴムは、2022年1月14日から16日、幕張メッセで開催されるカスタムカーの祭典「東京オートサロン2022」に、タイヤブースとホイールブースを出展する。
今回は、12月9日に発表したグローバルフラッグシップタイヤ「ADVAN Sport V107」、ストリートスポーツタイヤ「ADVAN NEOVA AD09」、ミニバン専用低燃費タイヤ「BluEarth-RV RV03」の、計3つの新商品を初披露する。
タイヤブースでは、走りとカスタムチューニングを楽しむユーザー向けに開発した「ADVAN NEOVA AD09」をメインに展示。同商品の性能やデザインの特長を分かりやすく伝えるほか、幅18mの巨大スクリーンに流れる迫力のプロモーションムービーが“ADVAN最強のストリートスポーツタイヤ”の世界観を演出するという。また「ADVAN」タイヤをワンメイク供給している人気ドリフト競技の参戦車両や「ADVAN」が新車装着タイヤに認定された世界的なプレミアムハイパフォーマンスカーのカスタムカーなども展示し“ハイパフォーマンスなADVAN”を強烈にアピールする。さらに、ドリフトカーによるパフォーマンスやSUPER GT参戦車両の展示（屋外会場にて実施）、同社がワンメイクサプライヤーを務めるアジア最高峰のフォーミュラレース「全日本スーパーフォーミュラ選手権シリーズ」の車両「SF19」に小学生以下限定で乗り込んで写真撮影ができるコーナーを設置する。加えて、Instagramを活用したプレゼントキャンペーンなど来場者とのコミュニケーションを深めるコンテンツも予定しているとのこと。
なお、新型コロナウイルスの感染拡大防止の観点からトークショーなどは行われないが、大幅にリニューアルして、12月25日から公開予定の「ADVAN」ブランドサイト（https://www.y-yokohama.com/brand/tire/advan/）内で開発現場の裏側や新商品の魅力などを紹介するという。
ホイールブースでは「ADVAN Racing」ブランドをメインに主要モデルを出品するほか、2022年に発売予定の鍛造、鋳造の新商品を紹介するとのこと。
日本ミシュランタイヤは、新たな価値創造に向けて改革を推進するため、東京と群馬の主要部門を群馬に統合し、本社を東京都新宿区から群馬県太田市に移転すると発表した。
ワークライフバランスと、より健全な財務ベースの両立を鑑み、東京都新宿区のオフィスは縮小し、群馬県太田市のオフィスは拡大するという。愛知県名古屋市のオフィスに変更はなく、統合および移転完了は2023年8月を予定しているとのこと。
今回の改革は、自動車業界の大変革や新型コロナウイルスなどによる激動の変化の中、より強固かつ柔軟な社内体制を構築し、自由な発想でイノベーションを推進するための第一歩であるという。日本のものづくりおよび自動車産業の集積地である群馬県は、ミシュランが1991年からR&D拠点を置くゆかりの地でもある。既存のタイヤビジネスへのサービスを継続しつつ、ミシュラングループが新戦略の柱として掲げる「タイヤ関連・タイヤを超越した」新しいソリューションをここから発信していくとしている。
現在東京に勤務する社員のうち、太田に勤務場所を移す社員は、通勤可能なエリアに転居、もしくは在宅を中心とする勤務体制に切り替わる予定。統合に伴う既存顧客へのサービスへの影響はない。
TOYO TIREは、2022年1月14日（金）から16日（日）までの3日間、幕張メッセで開催される世界最大級のカスタムカーショー「TOKYO AUTO SALON 2022」ならびにオンライン上に併設されるバーチャル展示場に、TOYO TIRESブースを出展する。
同社は、来場者とTOYO TIRESとの交点としてブースを位置づけ、今回は「Crossover」をテーマに同社のブランドステートメント「まだ、走ったことのない道へ。」を表現するとのこと。
SUV用タイヤブランド「OPEN COUNTRY」シリーズとフラッグシップタイヤブランドである「PROXES」シリーズのラインアップには新製品も取り揃え、最新車両やレース参戦車両とともに魅力を訴求するという。
会期中は「チームランドクルーザー・トヨタオートボデー」と臨むダカールラリーの挑戦秘話や、Team TOYO TIRES DRIFT所属ドライバーによるD1グランプリトーク、また、スペシャルゲストがクルマのカスタマイズの楽しさについて語るトークショーなど、同社独自の特別な企画を用意するとのこと。
ブリヂストンは、環境分野で権威のある、NGOのCDP※1より、水セキュリティ対策について優れた取り組みを行っている企業として、最高位の「水セキュリティAリスト」企業に選定された。
CDP2021の水セキュリティ分野の評価対象企業、約3000社のうち、同社を含む118社が選ばれている。
同社は、2050年を見据えた環境長期目標の中で、水資源の保全を含む生物多様性ノーネットロスへの貢献を目指している。ブリヂストングループにとって､水は事業継続にとって不可欠な資源であるとともに、水を利用する企業の責任として、水資源を持続可能な形で利用していくことが重要であると認識している。今回の「水セキュリティAリスト」企業への選定は、2020年に策定した、公平かつ持続可能な水の利用に向けた「ウォータースチュワードシップ※2ポリシー」に基づき、水ストレス地域に立地する生産拠点※3を中心に地域環境に応じた具体的なウォータースチュワードシッププランの策定・実行を進めていることが評価されたものと考えられる。この取り組みの具体的な成果として、2020年にはアルゼンチンのブエノスアイレス工場で、取水量を2005年対比65％削減、トルコのイズミット工場では同35％削減した。
※1：機関投資家や企業・団体の要請に基づき、気候変動や温室効果ガス排出、水資源保護等に関する情報開示を求め、調査・評価を実施している企業・都市の環境情報の調査・開示に取り組む国際的なNGO
※2：統合的に水資源を管理するための行動規範のこと
※3：淡水資源の量や質の低下のリスクがある地域に所在することにより水リスクを抱える生産拠点
