カテゴリー: 英語特集記事(Feature articles)

TOYO TIREと、米国タイヤ事業統括会社、Toyo Tire Holdings of Americas Inc.は、米国西部カリフォルニア州ロサンゼルス近郊で発生した山火事の、被災者および、被災地域の支援として、米国赤十字社を通じ、義援金、各社5万USドル、総額10万USドル（日本円で、約1500万円）の寄付を行った。

横浜ゴムは、2024年7月22日に発表した、米国に本社を置くタイヤ生産販売会社である、The Goodyear Tire & Rubber Company（グッドイヤー社）が保有する、鉱山・建設用車両向けタイヤ事業の買収を2月4日に完了しました事を発表した。

この買収は、2024年度から2026年度までの中期経営計画「Yokohama Transformation 2026（YX2026）」で掲げた「Hockey Stick Growth」（「うなぎ昇り」の成長）を果たすための戦略投資の一環として実施したものである。この買収により、25インチ以下の小型タイヤから、49～63インチの大型・超大型タイヤまで幅広い商品ラインアップ、最先端の技術力、ブランド力、熟練スタッフによる専門サービスを取得する事が可能となる。

●買収対象事業の概要
事業内容：鉱山・建設用車両向けタイヤ事業
売上高：6億7800万USドル（2023年度）
従業員数：約500名

●The Goodyear Tire & Rubber Companyの概要
設立年：1898年8月
本社所在地：米国オハイオ州アクロン
資本金：2億8500万USドル
主要事業：タイヤ生産・販売
売上高：200億6600万USドル（2023年度）
従業員数：約6万8000名

住友ゴムと、三菱ケミカル株式会社は、2025年1月から、タイヤの主原料のひとつである、カーボンブラックにおける資源循環の取り組みで協業を開始すると発表した。
今回の協業で、住友ゴムは、タイヤの製造工程で発生するゴム片および、使用済みタイヤの粉砕処理品（再生材料）を三菱ケミカルに供給する。三菱ケミカルは、それらの再生材料を原料の一部として、コークス炉に投入してケミカルリサイクルを行い、得られたタールからカーボンブラックを生産する。できあがった資源循環型カーボンブラックは、住友ゴムが生産するタイヤの原料として使用される。

ブリヂストンは、タイヤ水平リサイクルの社会実装に向けて、関工場（岐阜県関市）敷地内に、使用済タイヤの精密熱分解パイロット実証プラントの建設を決定した。2027年中の稼働開始を予定している。
使用済タイヤを精密熱分解して、分解油や、再生カーボンブラックを回収し、タイヤ原材料として再利用する、ケミカルリサイクル技術の社会実装に向けて、今回建設するパイロット実証プラントでは、精密熱分解プロセスの確立および、最適化に関する技術実証を行うという。また、今回の投資は、中期事業計画（2024-2026）において、今後のサステナブルな成長へ向けた「新たな種まき」と位置付ける探索事業の一環であるとの事。

ブリヂストンは、コマツと、鉱山事業者様への新たなソリューションサービスを提供する共創プロジェクトの実証実験を開始した。コマツの鉱山向け大型機械の管理システム「Komtrax Plus」から得られる車両データと、ブリヂストンの鉱山車両向け次世代タイヤモニタリングシステム「Bridgestone iTrack」から得られるタイヤデータをリアルタイムで共有し、解析、タイヤの適切な使い方を提案する事で、鉱山向けダンプトラックの燃費改善や、タイヤをより安全に、長く、上手く、効率的に使い切る事を目指すとしている。両社は、今後、この実証実験の結果をもとに、各社単独では成し得なかったサービスの提供を開始する予定である。

ブリヂストン、ＥＮＥＯＳマテリアル、および、日揮ホールディングスは、植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化に向けた3社連携を加速すると発表した。

現在、合成ゴムの素原料であるブタジエンは石油製品のひとつであるナフサを熱分解した際の副生成物として、工業的に生産されている。ブリヂストン、ＥＮＥＯＳマテリアルおよび、日揮HDの3社は、2022年より、各社の経営ビジョンに共通する持続可能な社会の実現に向けて、植物資源由来のバイオブタジエンおよび、タイヤ用合成ゴム製造の基礎的な技術検討や、市場調査を進めてきた。2024年7月、ＥＮＥＯＳマテリアルおよび、日揮HDの2社が参画する「木質等の未利用資源を活用したバイオものづくりエコシステム構築事業」が、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の「バイオものづくり革命推進事業」に採択された事を受け、3社では植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化に向けた以下の取り組みを促進するとした。

➀植物資源由来のバイオエタノールより得られるバイオブタジエンの製造
②同バイオブタジエンを使用した合成ゴムの製造
➂同合成ゴムを使用したタイヤの開発

この取り組みにより、タイヤ原材料のサステナビリティの向上や、将来的なブタジエンの安定確保への貢献が期待できる。また、植物資源由来の合成ゴムの使用により、タイヤの廃棄・リサイクル段階でのCO2削減にも貢献する。今後、2030年代前半の商業化を目指し、3社で2028年までに、パイロット装置による植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの技術実証を開始するとともに、同合成ゴムのサプライチェーン構築に向けた検討や同タイヤの社会価値・顧客価値の検証を進めるとしている。

住友ゴム工業は、The Goodyear Tire & Rubber Companyより、欧州・北米・オセアニア地域における四輪タイヤの「DUNLOP」商標権等を取得する事について、日本時間１月８日(米国時間1月7日)に譲渡契約を締結したと発表した。
取得額は52600万米ドル(826億円1)ですとなる見込み。
今回の商標権取得により、一部の地域や商材を除き、同社がグローバルに「DUNLOP」ブランドでタイヤ事業の展開が可能となる。

住友ゴム工業は、今年で43回目を迎える、日本経済新聞社主催の｢2024年日経優秀製品・サービス賞｣で、10月に販売開始した次世代オールシーズンタイヤ、DUNLOP「SYNCHRO WEATHER」が最優秀賞を受賞したと発表した。
｢日経優秀製品・サービス賞｣で、タイヤ製品が最優秀賞を受賞したのは今回が初めてとなり、同社はこれまでにも、石油系以外の原材料比率を70%に高めたタイヤ「ENASAVE ES801」で「2006年優秀賞日経産業新聞賞」、高級車用タイヤ「VEURO VE302」で「2007年優秀賞日経産業新聞賞」を受賞している。

ブリヂストンは、タイヤの基本性能である静粛性・乗り心地・運動性能を進化させ、深みを増した空間品質と磨き抜かれた走行性能を提供するRV専用プレミアムブランド商品「REGNO GR-XⅢ TYPE RV」を、2025年2月より発売する。
同社は「EV時代の新たなプレミアム」と位置付ける商品設計基盤技術「ENLITEN」を搭載し、モノづくり基盤技術「BCMA」と融合、タイヤ性能とともに環境性能を高レベルで両立する事で、持続可能な社会実現への貢献、社会価値・顧客価値を提供するとしている。

発売サイズ：29サイズ
発売日：2025年2月

https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/pdf/2024121801.pdf

TOYO TIREは、トヨタ車体株式会社のラリーチーム（チームランドクルーザー・トヨタオートボデー、以下TLC）に、同社製ピックアップトラック/SUV用タイヤ「OPEN COUNTRY M/T-R」を供給し、同チームのダカールラリー「市販車部門12連覇」への挑戦をサポートすると発表した。また、水素燃料エンジン車「HySE-X2」に対して、同社製タイヤ「OPEN COUNTRY M/T-R （SxS）」を供給するという。
「HySE-X2」は、技術研究組合 水素小型モビリティ・エンジン研究組合（Hydrogen Small mobility & Engine technology、以下HySE）がレースマネージメントを委託している、Overdrive Racingを通じ、“Mission 1000 ACT 2”部門に参戦する水素燃料エンジン車である。なお、今回TLCおよび、Overdrive Racingに供給するタイヤは悪路走破性を追求し、耐久性と耐摩耗性を向上させるとともに、環境にも配慮したサステナブル素材を使用しているとの事。

https://www.toyotires.co.jp/press/2024/241218.html