YOKOHAMA:ゴム摩擦研究の第一人者である、B. N. J. Persson博士とマルチスケール凹凸路面でのゴム摩耗予測に関する世界初の理論モデルを構築  =米国の学術誌「The Journal of Chemical Physics」に掲載=

横浜ゴムは、2024年12月、ゴムの摩擦・接触に関する研究の第一人者である、Bo Nils Johan Persson(ボ・ニルス・ヨハン・ペルソン)博士との共同研究により、凹凸路面上のゴム摩耗率と摩耗粉粒子のサイズ分布を予測する理論モデルを世界で初めて構築したと発表した。この研究は、2025年2月21日付、物理学術誌「The Journal of Chemical Physics」(米国物理協会)において、掲載論文の中で最も注目に値する研究が選ばれる表紙論文に選ばれた。

Persson博士は、ゴム摩擦を含む接触、摩擦、摩耗、潤滑に関する研究の世界的権威であり、ペーター・グリューンベルク研究所(ドイツ)や、蘭州化学物理研究所(中国)に所属しているほか、ゴム業界をはじめ、様々な課題を抱える企業を支援するコンサルタント会社「マルチスケールコンサルティング」(ドイツ)を運営している。Persson博士が唱えた接触力学とゴム摩擦に関する独自アプローチは、多くの査読付き学術誌に掲載されたほか、他の科学者によって検証され、様々な課題解決に有効であることが証明されている。

横浜ゴムは、長年のゴム研究における実績と高い技術開発力が認められ、マルチスケールコンサルティングと契約し、Persson博士と共にゴムと路面の摩擦・摩耗に関する研究を進めており、今回、世界で初めて、理論化が難しかった凹凸路面上のマルチスケール(ナノ~センチレベル)におけるゴム摩耗挙動の理論モデルを構築した。ドライおよびウエット滑走下でのゴムの摩耗挙動を様々な接触圧と速度で計測した結果、理論モデルが予測する摩耗率(単位滑走距離あたりの質量損失)と摩耗粉粒子のサイズ分布が実験結果と合致し、本理論がそれらの予測に使用できることを確認したという。

横浜ゴムは、今後も、Persson博士および、マルチスケールコンサルティングとの研究を進め、高次元の耐摩耗性能を実現したタイヤ開発を追求するとともに、EVなど高重量な電動車の増加に伴い、益々重要性を増すタイヤ摩耗による環境課題の解決に貢献していくとしている。

TOYO TIRES:ウェット性能が向上した軽ハイトワゴン専用プレミアムタイヤ「PROXES LuKⅡ」を発売

TOYO TIREは、グローバル・フラッグシップタイヤブランド「PROXES」シリーズにおいて、軽ハイトワゴン専用プレミアムタイヤ「PROXES LuKⅡ」を、2025年3月より国内市場で発売すると発表した。
発売サイズは、4サイズ、価格はオープンプライスとなる

国内では、軽自動車へのニーズが堅調であり、室内の広さや日常での使い勝手の良さから、ハイト系ワゴンは、特に人気がある。重心位置が高く、ふらつきが起きやすい傾向にある事から、同社は、偏摩耗を抑えたしっかり感のある専用タイヤを他社に先駆けて開発、提供してきた。
今回、発売する「PROXES LuKⅡ」は、従来品「TRANPATH LuK」の静粛性、しっかり感、上質な快適性、摩耗性能を継承しながら、ウエット制動性能が向上、転がり抵抗が低減した、軽ハイトワゴン専用プレミアムタイヤとなる。

TOYO TIRES:米国西部カリフォルニア州ロサンゼルス近郊で発生した山火事被災への支援を実施

TOYO TIREと、米国タイヤ事業統括会社、Toyo Tire Holdings of Americas Inc.は、米国西部カリフォルニア州ロサンゼルス近郊で発生した山火事の、被災者および、被災地域の支援として、米国赤十字社を通じ、義援金、各社5万USドル、総額10万USドル(日本円で、約1500万円)の寄付を行った。

YOKOHAMA:グッドイヤー社の鉱山・建設用車両向けタイヤ事業の買収を完了

横浜ゴムは、2024年7月22日に発表した、米国に本社を置くタイヤ生産販売会社である、The Goodyear Tire & Rubber Company(グッドイヤー社)が保有する、鉱山・建設用車両向けタイヤ事業の買収を2月4日に完了しました事を発表した。

この買収は、2024年度から2026年度までの中期経営計画「Yokohama Transformation 2026(YX2026)」で掲げた「Hockey Stick Growth」(「うなぎ昇り」の成長)を果たすための戦略投資の一環として実施したものである。この買収により、25インチ以下の小型タイヤから、49~63インチの大型・超大型タイヤまで幅広い商品ラインアップ、最先端の技術力、ブランド力、熟練スタッフによる専門サービスを取得する事が可能となる。

●買収対象事業の概要
事業内容:鉱山・建設用車両向けタイヤ事業
売上高:6億7800万USドル(2023年度)
従業員数:約500名

●The Goodyear Tire & Rubber Companyの概要
設立年:1898年8月
本社所在地:米国オハイオ州アクロン
資本金:2億8500万USドル
主要事業:タイヤ生産・販売
売上高:200億6600万USドル(2023年度)
従業員数:約6万8000名

DUNLOP:三菱ケミカルと、タイヤ用カーボンブラックにおける資源循環の取り組みで協業を開始

住友ゴムと、三菱ケミカル株式会社は、2025年1月から、タイヤの主原料のひとつである、カーボンブラックにおける資源循環の取り組みで協業を開始すると発表した。
今回の協業で、住友ゴムは、タイヤの製造工程で発生するゴム片および、使用済みタイヤの粉砕処理品(再生材料)を三菱ケミカルに供給する。三菱ケミカルは、それらの再生材料を原料の一部として、コークス炉に投入してケミカルリサイクルを行い、得られたタールからカーボンブラックを生産する。できあがった資源循環型カーボンブラックは、住友ゴムが生産するタイヤの原料として使用される。

BRIDGESTONE:使用済タイヤの精密熱分解パイロット実証プラントを建設・タイヤ水平リサイクルの社会実装に向けた取り組みを加速

ブリヂストンは、タイヤ水平リサイクルの社会実装に向けて、関工場(岐阜県関市)敷地内に、使用済タイヤの精密熱分解パイロット実証プラントの建設を決定した。2027年中の稼働開始を予定している。
使用済タイヤを精密熱分解して、分解油や、再生カーボンブラックを回収し、タイヤ原材料として再利用する、ケミカルリサイクル技術の社会実装に向けて、今回建設するパイロット実証プラントでは、精密熱分解プロセスの確立および、最適化に関する技術実証を行うという。また、今回の投資は、中期事業計画(2024-2026)において、今後のサステナブルな成長へ向けた「新たな種まき」と位置付ける探索事業の一環であるとの事。

BRIDGESTONE:コマツと鉱山事業者様への新たなソリューションを提供する 共創プロジェクトの実証実験を開始 ~鉱山オペレーションの最適化に貢献~

ブリヂストンは、コマツと、鉱山事業者様への新たなソリューションサービスを提供する共創プロジェクトの実証実験を開始した。コマツの鉱山向け大型機械の管理システム「Komtrax Plus」から得られる車両データと、ブリヂストンの鉱山車両向け次世代タイヤモニタリングシステム「Bridgestone iTrack」から得られるタイヤデータをリアルタイムで共有し、解析、タイヤの適切な使い方を提案する事で、鉱山向けダンプトラックの燃費改善や、タイヤをより安全に、長く、上手く、効率的に使い切る事を目指すとしている。両社は、今後、この実証実験の結果をもとに、各社単独では成し得なかったサービスの提供を開始する予定である。

BRIDGESTONE:植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化に向けた3社連携を加速

ブリヂストン、ENEOSマテリアル、および、日揮ホールディングスは、植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化に向けた3社連携を加速すると発表した。

現在、合成ゴムの素原料であるブタジエンは石油製品のひとつであるナフサを熱分解した際の副生成物として、工業的に生産されている。ブリヂストン、ENEOSマテリアルおよび、日揮HDの3社は、2022年より、各社の経営ビジョンに共通する持続可能な社会の実現に向けて、植物資源由来のバイオブタジエンおよび、タイヤ用合成ゴム製造の基礎的な技術検討や、市場調査を進めてきた。2024年7月、ENEOSマテリアルおよび、日揮HDの2社が参画する「木質等の未利用資源を活用したバイオものづくりエコシステム構築事業」が、NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)の「バイオものづくり革命推進事業」に採択された事を受け、3社では植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化に向けた以下の取り組みを促進するとした。

➀植物資源由来のバイオエタノールより得られるバイオブタジエンの製造
②同バイオブタジエンを使用した合成ゴムの製造
➂同合成ゴムを使用したタイヤの開発

この取り組みにより、タイヤ原材料のサステナビリティの向上や、将来的なブタジエンの安定確保への貢献が期待できる。また、植物資源由来の合成ゴムの使用により、タイヤの廃棄・リサイクル段階でのCO2削減にも貢献する。今後、2030年代前半の商業化を目指し、3社で2028年までに、パイロット装置による植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの技術実証を開始するとともに、同合成ゴムのサプライチェーン構築に向けた検討や同タイヤの社会価値・顧客価値の検証を進めるとしている。

DUNLOP:欧州・北米・オセアニア地域での四輪タイヤDUNLOP商標権等を、アメリカ、Goodyear社より取得

住友ゴム工業は、The Goodyear Tire & Rubber Companyより、欧州・北米・オセアニア地域における四輪タイヤの「DUNLOP」商標権等を取得する事について、日本時間1月8日(米国時間1月7日)に譲渡契約を締結したと発表した。
取得額は52600万米ドル(826億円1)ですとなる見込み。
今回の商標権取得により、一部の地域や商材を除き、同社がグローバルに「DUNLOP」ブランドでタイヤ事業の展開が可能となる。

DUNLOP:『2024年日経優秀製品・サービス賞』で次世代オールシーズンタイヤがタイヤ製品初の最優秀賞受賞

住友ゴム工業は、今年で43回目を迎える、日本経済新聞社主催の「2024年日経優秀製品・サービス賞」で、10月に販売開始した次世代オールシーズンタイヤ、DUNLOP「SYNCHRO WEATHER」が最優秀賞を受賞したと発表した。
「日経優秀製品・サービス賞」で、タイヤ製品が最優秀賞を受賞したのは今回が初めてとなり、同社はこれまでにも、石油系以外の原材料比率を70%に高めたタイヤ「ENASAVE ES801」で「2006年優秀賞日経産業新聞賞」、高級車用タイヤ「VEURO VE302」で「2007年優秀賞日経産業新聞賞」を受賞している。