ブリヂストンは、コマツと、鉱山事業者様への新たなソリューションサービスを提供する共創プロジェクトの実証実験を開始した。コマツの鉱山向け大型機械の管理システム「Komtrax Plus」から得られる車両データと、ブリヂストンの鉱山車両向け次世代タイヤモニタリングシステム「Bridgestone iTrack」から得られるタイヤデータをリアルタイムで共有し、解析、タイヤの適切な使い方を提案する事で、鉱山向けダンプトラックの燃費改善や、タイヤをより安全に、長く、上手く、効率的に使い切る事を目指すとしている。両社は、今後、この実証実験の結果をもとに、各社単独では成し得なかったサービスの提供を開始する予定である。
ブリヂストン、ＥＮＥＯＳマテリアル、および、日揮ホールディングスは、植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化に向けた3社連携を加速すると発表した。
現在、合成ゴムの素原料であるブタジエンは石油製品のひとつであるナフサを熱分解した際の副生成物として、工業的に生産されている。ブリヂストン、ＥＮＥＯＳマテリアルおよび、日揮HDの3社は、2022年より、各社の経営ビジョンに共通する持続可能な社会の実現に向けて、植物資源由来のバイオブタジエンおよび、タイヤ用合成ゴム製造の基礎的な技術検討や、市場調査を進めてきた。2024年7月、ＥＮＥＯＳマテリアルおよび、日揮HDの2社が参画する「木質等の未利用資源を活用したバイオものづくりエコシステム構築事業」が、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の「バイオものづくり革命推進事業」に採択された事を受け、3社では植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化に向けた以下の取り組みを促進するとした。
➀植物資源由来のバイオエタノールより得られるバイオブタジエンの製造
②同バイオブタジエンを使用した合成ゴムの製造
➂同合成ゴムを使用したタイヤの開発
この取り組みにより、タイヤ原材料のサステナビリティの向上や、将来的なブタジエンの安定確保への貢献が期待できる。また、植物資源由来の合成ゴムの使用により、タイヤの廃棄・リサイクル段階でのCO2削減にも貢献する。今後、2030年代前半の商業化を目指し、3社で2028年までに、パイロット装置による植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの技術実証を開始するとともに、同合成ゴムのサプライチェーン構築に向けた検討や同タイヤの社会価値・顧客価値の検証を進めるとしている。
住友ゴム工業は、The Goodyear Tire & Rubber Companyより、欧州・北米・オセアニア地域における四輪タイヤの「DUNLOP」商標権等を取得する事について、日本時間１月８日(米国時間1月7日)に譲渡契約を締結したと発表した。
取得額は52600万米ドル(826億円1)ですとなる見込み。
今回の商標権取得により、一部の地域や商材を除き、同社がグローバルに「DUNLOP」ブランドでタイヤ事業の展開が可能となる。
住友ゴム工業は、今年で43回目を迎える、日本経済新聞社主催の｢2024年日経優秀製品・サービス賞｣で、10月に販売開始した次世代オールシーズンタイヤ、DUNLOP「SYNCHRO WEATHER」が最優秀賞を受賞したと発表した。
｢日経優秀製品・サービス賞｣で、タイヤ製品が最優秀賞を受賞したのは今回が初めてとなり、同社はこれまでにも、石油系以外の原材料比率を70%に高めたタイヤ「ENASAVE ES801」で「2006年優秀賞日経産業新聞賞」、高級車用タイヤ「VEURO VE302」で「2007年優秀賞日経産業新聞賞」を受賞している。
ブリヂストンは、タイヤの基本性能である静粛性・乗り心地・運動性能を進化させ、深みを増した空間品質と磨き抜かれた走行性能を提供するRV専用プレミアムブランド商品「REGNO GR-XⅢ TYPE RV」を、2025年2月より発売する。
同社は「EV時代の新たなプレミアム」と位置付ける商品設計基盤技術「ENLITEN」を搭載し、モノづくり基盤技術「BCMA」と融合、タイヤ性能とともに環境性能を高レベルで両立する事で、持続可能な社会実現への貢献、社会価値・顧客価値を提供するとしている。
発売サイズ：29サイズ
発売日：2025年2月
https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/pdf/2024121801.pdf
TOYO TIREは、トヨタ車体株式会社のラリーチーム（チームランドクルーザー・トヨタオートボデー、以下TLC）に、同社製ピックアップトラック/SUV用タイヤ「OPEN COUNTRY M/T-R」を供給し、同チームのダカールラリー「市販車部門12連覇」への挑戦をサポートすると発表した。また、水素燃料エンジン車「HySE-X2」に対して、同社製タイヤ「OPEN COUNTRY M/T-R （SxS）」を供給するという。
「HySE-X2」は、技術研究組合 水素小型モビリティ・エンジン研究組合（Hydrogen Small mobility & Engine technology、以下HySE）がレースマネージメントを委託している、Overdrive Racingを通じ、“Mission 1000 ACT 2”部門に参戦する水素燃料エンジン車である。なお、今回TLCおよび、Overdrive Racingに供給するタイヤは悪路走破性を追求し、耐久性と耐摩耗性を向上させるとともに、環境にも配慮したサステナブル素材を使用しているとの事。
https://www.toyotires.co.jp/press/2024/241218.html
横浜ゴムは、ダイバーシティ&インクルージョン（D&I）に取り組む企業を評価する日本最大規模の認定制度「D&I AWARD 2024」において、最高評価の｢ベストワークプレイス｣に認定された。
「D&I AWARD」はJobRainbowが運営する認定制度で、100項目の「ダイバーシティスコア」を指標とし、特に「ジェンダーギャップ」「LGBT」「障がい」「多文化共生」「育児・介護」の5つに注目して参加企業を評価している。
最高評価の｢ベストワークプレイス｣には、日本だけでなく世界的にも高い水準でD&I推進に取り組むD&I先進カンパニーで、D&Iの企業文化の醸成はもちろん、社員一人ひとりがD&I推進を担う個として積極的に活動していると評価された企業が認定される。
同社では、ダイバーシティ＆インクルージョン推進タスクを中心に、多様な人材および働き方を認め合うインクルージョン風土の醸成に取り組んでおり、今回、誰もが働きやすい職場環境の整備に向けた社内制度の拡充やジェンダーギャップの解消に向けた研修、キャリア形成支援に加え、多様な人材の活用に向けた採用・育成活動、各種セミナーの開催など、D&Iに関する幅広い取り組みが評価された。
TOYO TIREは、2025年1月10日から12日までの3日間、千葉県千葉市美浜区の幕張メッセで開催される、世界最大級のカスタムカーショー「TOKYO AUTO SALON 2025」にTOYO TIRESブースを出展すると発表した。
TOYO TIRESブースでは、SUV用ブランド「OPEN COUNTRY」シリーズと、グローバル・フラッグシップブランド「PROXES」シリーズを中心に、同社製タイヤを装着した国内外のモータースポーツ車両や、オリジナルのカスタムカーを展示する。また、2025年度発売予定の新商品や、サステナブル素材を採用したコンセプトタイヤを参考出品する。
展示品や各種イベントを通じ、両ブランドの魅力や、さらなる飛躍に向けて挑戦を続ける同社の取り組みに触れる事ができるブースとなる。
ステージプログラムでは、ブランドアンバサダーの、Michael Whiddett（マイケル・ウィデット、愛称：マッド・マイク）選手と、川畑真人選手の対談、「OPEN COUNTRY」と「PROXES」シリーズの商品を愛用いただいている著名人や、モータースポーツで活躍する選手によるトークショーのほか、人気ゲーム「グランツーリスモ7」の世界チャンピオンと、大学自動車部の学生が熱戦を繰り広げるイベントなども予定しているとの事。
ミシュランは、2024年12月11日、高性能ブレーキシステムの世界的リーダーであるブレンボと、インテリジェントソリューションの可能性を最大限に引き出すためのグローバル契約を締結した。このパートナーシップを通じて、車両性能の革新を実現し、ドライバーにこれまでにない最高レベルの安全性と快適性を提供するとしている。
このパートナーシップでは、ブレンボが持つブレーキシステム、車両モデリング、人工知能の卓越した技術と、ミシュランが誇るタイヤモデリングやアルゴリズム開発の専門性が融合される。
この技術革新は、ミシュランのコネクテッドソリューションソフトウェアと、ブレンボの革新的なSENSIFY®ブレーキシステムの間でデータをリアルタイムに継続的に交換する仕組みに支えられている。
ミシュランが提供するタイヤのグリップデータにより、エンジニアはブレーキシステムを極めて精密に調整することが可能となり、SENSIFY®の性能がさらに引き上げられるとの事。
住友ゴム工業は、今回、産業オートメーションおよび、デジタルトランスフォーメーションのグローバルリーダーである、ロックウェル･オートメーションの製造実行システム（MES）を、福島県白河工場に実装する事を決めた。2025年下期より稼働を開始するとの事。これにより、タイヤ生産におけるデジタル技術の活用を推進し、グローバルで工場運営の効率化・高度化を目指すとしている。
近年、製造業では、経営環境の急速な変化、国内では、生産年齢人口の減少による人手不足など、多くの課題がある。
同社は、生産計画ノウハウの共有や、効率改善、製造拠点のデータ標準化が求められる中、ステップ1として、工場内の生産ラインや製造拠点によって異なるデータを統合するため、2019年から各種デジタルテクノロジーを提供する企業であるPTCなどとIoTプラットフォームの導入・アプリケーション開発を進めてきた。現在、このシステムは、タイヤ製造工場11拠点のうち、国内全4工場を含む9拠点で導入し、高品質・高効率なタイヤ生産システムの構築に取り組んでいる。
ステップ2として、2025年下期からMESを稼働開始するという。MESの導入により、体系化されたデータ整理が進み、グローバルレベルで品質や生産予測といった価値を社内ノウハウとして蓄積し、知見として共有することが可能となります。収集・管理されたデータを、基幹業務システム（ERP）と連携することで、グローバルに広がる各製造現場の状況を経営側で管理します。全社でデータを共有・活用する事で、スピーディーな意思決定を行い、工場運営の効率化・高度化を目指すとの事。
国内最大規模の白河工場から2025年下期に稼働し、その後、2026年末での効果検証を経て、標準化の上、国内外工場への展開を目指すという。
