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TOYO TIREは、SUV用オールテレーンタイヤ「OPEN COUNTRY A/T Ⅲ」のサイズラインアップを拡充し、2024年12月より国内で発売する。

▼発売サイズ
16インチ　225/95R16C 118/116S
2024年12月発売
オープンプライス

11月12日から17日、メキシコで開催された、第57回「SCORE BAJA 1000（BAJA 1000）」において、TOYO TIREおよび、米国タイヤ販売子会社Toyo Tire U.S.A. Corp.より、同社製ピックアップトラック/SUV用タイヤ「OPEN COUNTRY M/T-R」を供給、サポートした、Alan Ampudia選手チームが3位に入賞し「SCORE World Desert Championship」の最上位クラスである、SCORE Trophy Truck部門で年間チャンピオンの栄冠を手にした。同じく、タイヤサポートを行なった「TEAM JAOS」が、Stock Full Size部門で、Gustavo Vildosola Sr.選手チームが、SCORE Trophy Truck Legends部門で、それぞれクラス優勝を果たした。

ブリヂストンは、プレミアム領域とする、乗用車用高インチタイヤの主要工場である、国内の３工場、彦根工場、鳥栖工場、栃木工場に、戦略的投資を行い、生産能力を増強する。
投資金額は、約２７０億円で、２０２５年初より、順次着手し、２０２８年中に完成する予定との事。
今回の投資により、国内工場の、乗用車用高インチタイヤの中でも、需要の伸長が見込まれる、２０インチ以上のタイヤ生産能力を中心に、日産、約３０００本増強する計画であるという。

横浜ゴムの従業員による社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」は、2024年11月、経済的な困難を抱える子どもたちの教育を支援する公益社団法人「チャンス・フォー・チルドレン」へ活動支援金を寄付した。横浜ゴムは、マッチングギフトとして支援金と同額を寄付し、支援合計金額は80万円となる。同団体への支援は、2021年の支援開始から数えて4度目となる。

「チャンス・フォー・チルドレン」は、家庭の経済格差による子どもの教育格差を解消し、貧困の世代間連鎖を断ち切ることを目的に、経済的な困難を抱える子どもたちに塾や習い事、体験活動などで利用できるスタディクーポンを提供するなどの支援を行っている。今回の支援金はスタディクーポンを発行するための資金として活用される。

横浜ゴムの従業員による社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」は、2024年11月、一般財団法人「みらいこども財団」へ活動支援金を寄付した。横浜ゴムは、マッチングギフトとして支援金と同額を寄付し、支援合計金額は60万円となる。

「みらいこども財団」は、貧困や虐待などにより児童養護施設で暮らす子どもたちを支援するため、2014年に設立されたボランティア団体で、約400名のボランティアが児童養護施設への訪問や施設を卒園した子どもへの支援活動を行っている。
今回の支援金は、同団体の活動に欠かせないボランティアクルーのさらなる増員および、育成費や児童養護施設の子どもと関わり支援する活動費に使用される。

国立大学法人筑波大学、横浜ゴム株式会社、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）は、ゴム材料の内部におけるナノスケール構造を鮮明に可視化する、新たな画像処理手法を開発した。従来の電子顕微鏡画像ではノイズが多くゴム内部の輪郭が不明瞭だったが、この手法により、網目状の分子ネットワーク構造を明瞭に捉え、さらに内部構造に関わる因子を数値化することに成功した。

ゴムは柔らかく伸びやすいという特徴的な物性を持つため、タイヤから医用材料に至るまで幅広く使用されている。ゴムの内部には、分子同士の結合による複雑な構造が形成されており、これがゴム材料の物性に大きな影響を与えることが知られている。しかし、従来の電子顕微鏡画像は輪郭が不明瞭なため、ゴムの内部構造を精度良く分析することが困難であった。

この研究では、ゴムの内部構造を撮影した電子顕微鏡画像に対して、ゴム分子がネットワーク状に凝集する領域のみを強調する画像処理手法を開発した。ゴム材料に関する知見と数理的手法を組み合わせた新たな画像処理技術により、ノイズが多く輪郭が不明瞭な電子顕微鏡画像からでも、ゴム内部のネットワーク構造をナノスケールで明瞭に捉えることができる。
従来、電子顕微鏡画像からゴムの内部構造を解析するには、解析対象のネットワーク領域を手動で設定する必要があったが、この手法では自動で算出できるため、恣意性を排除しつつ、多数のサンプルを同時に解析することが可能となった。この手法を用いて各サンプルにデータ処理を施し、ゴムの物性に関わる因子となるネットワークの長さを算出したところ、実験値と高い相関を示し、本手法の妥当性が確認できた。この手法の活用により、安全性や経済性に優れ、さらに省資源や省エネルギーなど社会課題の解決に貢献する高性能なゴム材料の開発が期待できる。

この研究は、科学技術振興機構（JST）戦略的創造研究推進事業CREST 課題名「反応リマスターによるエコ材料開発のフロンティア共創（JPMJCR2235）」の一環として実施された。また、この研究は、筑波大学と横浜ゴムとの共同研究契約に基づいて行われた。

■研究代表者
筑波大学システム情報系、五十嵐康彦准教授
横浜ゴム株式会社 研究先行開発本部、鈴木聖人課長補佐

住友ゴム工業は、企業・団体におけるLGBTQ+などのセクシュアル・マイノリティ（LGBTQ+）への取り組みの評価指標「PRIDE指標2024」において「ゴールド」を3年連続で受賞した。

住友ゴムグループは、企業理念体系｢Our Philosophy｣を体現するために、マテリアリティ（重要課題）を特定している。
「多様な人材」は、同社グループが掲げる7つのマテリアリティのうちのひとつで「多様な個性をもつ仲間とともに成長する企業」を目指している。その中で、LGBTQ+に関する研修をはじめ、理解促進や環境づくりへの取り組みを継続的に行ってきたことが評価につながったとしている。

ブリヂストンのインドのグループ会社である、ブリヂストン インディア プライベート リミテッド（BSID）は、インド市場でのプレミアム・マス戦略を強化するための戦略的成長投資を実行し、プネ工場およびインドール工場での乗用車用プレミアムタイヤの生産能力増強を決定した。投資金額は約8500万米ドル（約119億円）で、2025年初より順次着手し、プネ工場では、2029年までに、年産約110万本増強、インドール工場は、プレミアムタイヤ生産のための質向上投資を実施する。加えて、商品設計基盤技術「ENLITEN」によるインド市場に最適なカスタマイズをした「断トツ商品」づくりのために、2025年よりプネ工場内にサテライト・テクノロジーセンター機能を設置し、原材料企画から製品調査設計およびびモノづくりまでのエンジニアリングチェーン全体の技術開発能力強化と迅速化を図るとした。

横浜ゴムは、自動運転トラックの開発などを行う（株）T2が実施する、レベル 4 自動運転（特定の走行環境条件を満たす限定された領域において自動運行装置が運転操作の全部を代替する状態）トラックによる幹線輸送（長距離輸送における主要な輸送路や輸送ネットワークを通じて大量の貨物を効率的に運ぶこと）の公道実証実験に参画し、タイヤ検証を行うと発表した。車両には、来春発売予定のトラック・バス用タイヤの新商品を装着し、自動運転トラック向けタイヤに求められる性能などを検証する。また、今後は、自動運転トラック向けのタイヤソリューションサービスについても実用化を進めるとの事。実証実験期間は、2024年11月から2026年3月までで、関東～関西間の高速道路上の一部で実施するという。

レベル4自動運転トラックによる幹線輸送サービスは、限定領域において、ドライバーがいない状態での運行が可能となるため、物流の2024年問題の解決に貢献するだけでなく、人間以上に安全な運転、高回転・高頻度物流による物流効率の向上、安定走行による燃費の改善など社会・環境に優しく、持続可能な物流の実現が期待できる。
T2では2027年にレベル4自動運転トラックによる幹線輸送事業の実現を目指してる。

【株式会社T2の概要】
本社所在地：東京都千代田区内幸町二丁目２番3号 日比谷国際ビル1階
代表者：代表取締役CEO 森本成城
設立日：2022年８月30日
事業内容： 自動運転システムの開発、レベル4自動運転トラックによる幹線輸送サービス事業、幹線輸送に付随した関連サービス事業、その他関連サービス事業
企業サイトURL：https://t2.auto/

住友ゴム工業は、北米の連結子会社である「Sumitomo Rubber USA, LLC（SRUSA）」における、生産活動を全て終了し、その後、必要な準備を行った後に、同社を解散する事を決定した。