BRIDGESTONE:入社式を挙行

ブリヂストンは、2024年4月1日に入社式を開催し。
入社式には、2024年4月入社の新入社員69名が出席し、同社、石橋秀一取締役 代表執行役 Global CEOが新入社員に向けたメッセージを述べた。

◆ブリヂストンの使命とDNA、大原則
ブリヂストンは、1931年に福岡県久留米市で創業し、日本・アジアのモータリゼーションを支えた。
1988年には、米国第二位のタイヤメーカー、ファイアストン買収を第二の創業として、グローバル化へ挑戦。
2020年を第三の創業として、サステナビリティを経営の中核に据え、ビジョン「サステナブルなソリューションカンパニー」へ向けた挑戦を開始、変革を加速している。
ブリヂストンの使命は「最高の品質で社会に貢献」。
当社の全ての活動のベースである。この使命を、しっかりと理解し、自分ごととしてほしい。
ブリヂストンは、変わりゆく時代や社会に対応し「最高の品質」を進化させながら「社会に貢献」し続けてきた。
「品質」は、創業当初は商品の品質を示していたが、現在では、サービス、経営・業務の品質へも拡大。
「社会」についても、創業の地である福岡県久留米市から、日本・アジアへ、グローバルへと広がり、現在では、持続可能な社会という意味をも含んでいる。
サステナビリティに向けた企業の責任・役割が多様化する中、当社の使命はかつてないほど重要性を増している。
「品質へのこだわり」、「現物現場」、「お客様の困りごとに寄り添う」、「挑戦」の4つで定義されるブリヂストンDNAと、ブリヂストンの大原則「タイヤは生命を乗せている」も必ず理解し、心に刻んでほしい。皆さんがこれから関わる仕事のひとつひとつが、社会における安心・安全な移動や暮らしを支えることに繋がる。

Bridgestone 3.0 Journey(第三の創業)
タイヤはあらゆるモビリティ・クルマに装着され「走る」「曲がる」「止まる」 といったモビリティの基本機能を路面に「伝え」、実現する、という重要な役割を担っている。当社のタイヤは、乗用車、バイク、トラック・バス、鉱山車両、航空機などの、社会になくてはならないモビリティを足元で支えると共に、月面探査車などにも装着され、未来に向けても、その役割は変わらない。モビリティがデジタル技術によりあらゆる情報とつながっていく中、自動車部品の内、唯一路面に接するタイヤは「つながる」ことでますます重要な役割を果たすことになる。
進化するモビリティを支え続けるため、第三の創業にあたって「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」をビジョンとし、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」を価値創造の軸としている。皆さんにも、E8コミットメントの内、どのEを実現したいか、これから当社で自分はどのような価値創造ができるかを少しずつ考えてもらいたい。
中期事業計画(2024-2026)‐価値創造にフォーカス/「良いビジネス体質を創る」‐
創業100周年(2031年)へ向けて2022年8月に発表した「2030年長期戦略アスピレーション(実現したい姿)」を北極星に、中期事業計画(2024-2026)を道筋として、価値創造にフォーカスしていく。経営スタンスは、「経営・業務品質の向上を追求する情熱」を示す、”Passion for Excellence”「良いビジネス体質を創る」、「良いタイヤを創る」、「良いビジネスを創る」、「良い種まきを実施し、新たなビジネスを創る」の4つで構成するビジネス具体化シナリオに沿って、価値創造を推進していく。
2024年の最重要課題は「良いビジネス体質を創る」。当社のDNA、使命を基盤として、経営・業務品質の向上に向けて、グローバルで活動を強化している。
当社は1950年代から経営品質向上に向けた活動を強化し、1964年にその活動を独自にデミング・プランと名付け、取り組みを強化。1968年にタイヤ業界で初めてデミング賞を受賞し、現在も活動を継続している。デミング・プランの基本思想である「良い品質の製品は、良い体質の会社から生まれる」に基づき、5つの合言葉である「PDCA」、「なぜなぜ分析」、「標準化」、「データでものを言う」、「重点管理を行う」を、グローバルで再確認・再浸透していく。新入社員の皆さんには、ブリヂストンの仕事の基本として、特にPDCAサイクルを大切にしてほしい。
経営スタンスを体現するもの一つが「極限への挑戦」であるモータースポーツ活動。サステナブルなグローバルモータースポーツ活動を「走る実験室」として、技術を磨いていく。3月30日(土)に東京大会が行われたFIA フォーミュラE世界選手権へも、26‐27年シーズンから、単独タイヤサプライヤーとして参加する予定である。モータースポーツ活動を通じ、「自ら極限へ挑戦する姿」を示すことで、「サステナブルなプレミアム」ブランドへと進化していく。
新入社員へのメッセージ
会社としては、皆さんが「輝き」、挑戦できるプログラムや場を、最大限に整えていく。それらを自分の成長に繋げられるかは、皆さんにかかっている。社会人、ブリヂストンの一員としての自覚を持ち、困難なことにも積極的に挑戦してほしい。ブリヂストンDNAである「挑戦」は、必ず皆さんの成長につながる。ブリヂストンの仲間として、これから一緒に頑張っていきましょう。

GOODYEAR STORYS

2023年、125周年を迎えた、GOODYEAR。

1969年に、月刊タイヤで連載が始まった「グッドイヤー物語」をデジタル化し掲載しました。

無料でご覧いただけます。

ぜひ、グッドイヤー始まりの物語を読んでください。

TOYO TIRES:2024年度 入社式 社長訓示(要約)

TOYO TIREは、本日2024年度入社式を執り行ない、同社、清水隆史社長は、下記の通り、訓示を行った。

「ご入社、誠におめでとうございます。
4年前の2020年から、我々は誰も経験したことのない感染症の蔓延に直面し、国家も社会も世界経済も、そして個人の生活も翻弄されました。特に皆さんは、まさに学業に勤しむ期間そのものがコロナ禍とともにあった世代であり、そして、その「非日常」を乗り越えてこられた方々です。さまざまな物事やしくみ、価値観が変転し、もうコロナを知らなかった過去の社会へは戻ることはありません。コロナを経験したからこそ得られた、新しくアップデートされた社会を我々は今、生きています。コロナを乗り越えて社会人になられた皆さんの柔軟性やレジリエンスは、将来の財産であり、必ずや当社の力となって支えてもらえるものと期待しています。
当社の2023年度連結業績は、コロナ前の2019年度と比較して、売上高で約1.5倍、営業利益は実に約2倍となりました。当社は事業、経営の質にこだわり、規模は小さくても、強靭な体質を持つ企業になっていこうとしています。独自の技術を強みとして、付加価値の高い製品をお届けすることを技術部門も生産部門も販売部門も徹底的に意識して連携し、また、さまざまな環境変化にも迅速かつ柔軟に対応していく、そういった事業経営基盤づくりを続けることが、TOYO TIREを存在感ある会社へ進化させてきたと考えています。
本日より、TOYO TIREグループの一員として、新たな挑戦を始める皆さんにお願いしたいことを3点、お伝えします。
1つ目は、「挑戦を恐れず」に、そして「原理原則をしっかり学ぶ」ということです。皆さんは時代の新しい動きに対し、順応する感度がもっとも優れている世代です。変化の激しい、曖昧で不確実な時代のなかでしっかり光をつかみ取って生きていくには、しなやかな柔軟性が必要です。スピード感をもって変化に対応していくために、物怖じせず、新しいチャレンジを起こしていただきたいと思います。しかし、戦略も哲学もないまま、やみくもに新しいことばかりを追いかけては消耗し、逆に破綻に行き着くだけです。新しい挑戦の肥やしを蓄えるために、まずは物事の原理原則、正しい仕事の仕方を身に着け、新たな挑戦の力となるために自分の足元をしっかり固めていただきたいと思います。
2つ目は、「お客様に誠実に、そして期待を超える」ということです。社会の一員として、組織の一員として、そして何より人としてもっとも重要なことは、「正しく誠実である」ことだと思います。一心に正しく仕事をし、お客様に喜ばれる本物をお届けすることは、製造業としてごく当たり前のことであり、当社の使命です。そのためには、一人ひとりが「正しく誠実である」ことが大前提です。常にお客様、自分以外の関係する人に喜んでいただき、その期待を超えていくにはどうすべきかを意識して、行動していただきたいと思います。
3つ目は、「主体性を持ち、連携を大切にする」ということです。会社は異なる立場・知識・経験を持つ人たちの集まりです。事業経営は、そうした人たちのチームプレーであり、その総和によって、結果が生まれてきます。お互いを尊重しながら、互いの個性を発揮し合うことで化学変化が起こり、協調し合うことでシナジーが生み出されます。自ら意欲をもって主体的に関わっていくという行動が会社を変えていく源泉です。ぜひそういう姿勢を持っていただきたいと思います。
これら3点は、皆さんの先輩方にも入社時に伝えたものです。それぞれ、働くうえで意識していただきたい普遍的なものであり、どんな時も心に留め置いてほしいと思います。
新しく仲間になっていただいた皆さんにも当社で仕事に向き合い、お客様に向き合い、TOYO TIREという会社を通じてさまざまな挑戦をして自己実現をめざすとともに、社会に対する役割を果たしていただきたいと考えています。
当社は強みの源泉である北米でのプレゼンスを守りながらも、次のマーケットをしっかり育て、確固とした新しい強みを築いていくフェーズにもあります。皆さんが持っておられる力、新しい挑戦、価値観が、当社の多様性をより豊かにし、また、当社の可能性をより広げてくれるものと固く信じています。
仕事人生においては、必ずしも思い通りにならない場面も多々あることでしょう。しかし、あきらめずに挑戦を続け、一つひとつ積み上げていく地道な努力を惜しまないでほしいと思います。当社は愚直な力によって、強くなってきた会社であり、皆さんの力と挑戦がTOYO TIREの新しい歴史を作っていきます。いっしょに、新しい未来を描いていただきたいと思います」

TOYO TIRES:MLB「ロサンゼルス・ドジャース」とスポンサーシップ契約を締結

TOYO TIREは、今回、同社100%子会社である米国タイヤ販売会社TOYO TIRE U.S.A. CORP.が、MLBチーム「ロサンゼルス・ドジャース」とスポンサー契約を締結した事を発表した。

ドジャースは、1950年代に開催された親善試合や日本人スター選手の活躍など、日本との関わりも深いメジャーリーグ屈指の名門球団で、本拠地ドジャー・スタジアムは、年間集客数400万人以上というプロスポーツにおける世界最高の圧倒的な観客動員数を誇り、チームのファンは世界で1億2,000万人を数えるとされている。

これまで、日米の架け橋としてタイヤビジネスを続けてきた同社は、同球団と、5年間のパートナーシップ締結を決定した。
ドジャー・スタジアム内の看板、インタビューボードへ、TOYO TIRESブランドロゴの掲出等を行い、ドジャースの活躍を応援するとしている。

TOYO TIRES:清水隆史代表取締役社長&CEOが「藍綬褒章」を受章

TOYO TIREの、清水隆史代表取締役社長&CEOが、令和5年秋の褒章において、藍綬褒章を受章しました。

自動車タイヤ、自動車部品の生産・販売を通じたモビリティ社会に寄与する事業経営の推進、日本自動車タイヤ協会(JATMA)、日本ゴム工業会など業界団体の会長職としてゴム産業全体の発展へ貢献してきたことに対し、授章される事となった。

■清水社長ののコメント■
「このたびは藍綬褒章受章の栄に浴し、身に余る思いでございます。今回の受章は、お客様や当社従業員をはじめとするあらゆる関係者の皆様より頂戴してきたご支援とご協力の賜物であり、心より感謝申し上げます。
2015 年の社長就任以来、経営基盤の再構築とグローバルでの事業展開を推進してまいりました。これからも当社の理念に掲げる、お客様の期待や満足を超える感動や驚きを生み出し、豊かな社会づくりに貢献するため、より一層の精進を重ねてまいります。今後ともご指導、ご鞭撻を賜わりますようお願い申し上げます」

■清水隆史代表取締役社長&CEO略歴■
・生年月日: 1961 年4 月2 日
・学歴: 1985 年 3 月 同志社大学経済学部卒業
・略歴
1985年4月:同社入社
2010年4月:Toyo Tire Holdings of Americas Inc. 社長
2013年1月:当社 タイヤ企画本部長
2014年3月:当社 執行役員 タイヤ事業本部 タイヤ企画本部長
2015年7月:当社 常務執行役員 タイヤ事業本部 タイヤ企画本部長
2015年11月:当社 代表取締役社長&CEO 現在に至る

TOYO TIRES:世界最大級のカスタムカーショー「SEMA Show 2023」にTOYO TIRESブースを出展

TOYO TIREの米国タイヤ販売子会社である、Toyo Tire U.S.A. Corp.(TTC)は、10月31日から11月3日までの4日間、米国ネバダ州ラスベガスで開催される「SEMA Show 2023」にTOYO TIRESブースを出展する。

「SEMA Show」は、SEMA(米国自動車用品工業会)が主催する、世界最大級のアフターパーツトレードショーで、カーメーカーやパーツメーカー、チューンアップブランドなど、2000社を超える企業が出展し、例年世界中から、7万人ものバイヤーが訪れている。
多くの来場者が行き交う、ラスベガス・コンベンションセンターのメイン通路に「TOYO TIRES TREADPASS」を設置し、同社製タイヤを装着したカスタムカー30台を一堂に展示する。
毎年「SEMA Show」の来場者から好評を得ている「TOYO TIRES TREADPASS」では、ピックアップトラック、SUV、スポーツカーをベースとしたユニークかつ独創的なカスタムカーに、同社のフラッグシップブランド「OPEN COUNTRY」シリーズや、ウルトラハイパフォーマンスタイヤ「PROXES」シリーズを装着し、来場者にTOYO TIRESブランドの世界観と存在感を訴求している。また、TTCが来年北米市場向けに発売を予定している「OPEN COUNTRY」ブランドのEV専用タイヤをプロトタイプとして参考出品するとの事。
近年、様々な社会情勢、経済環境で、タイヤメーカーの出展が激減している中、TTCは、継続して出展している企業のひとつである。

YOKOHAMA:横浜ゴムおよび「YOKOHAMAまごころ基金」が「日本盲導犬協会」を支援

横浜ゴムの従業員による社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」は、2023年9月、盲導犬の育成などに取り組む公益財団法人「日本盲導犬協会」へ活動支援金を寄付した。
横浜ゴムは、マッチングギフトとして支援金と同額を寄付し、支援合計金額は60万円となる。
「日本盲導犬協会」は、視覚障害者福祉の増進に寄与することを目的に盲導犬の育成や視覚障害者向けのリハビリテーション事業を行っている。今回の支援金は、盲導犬の育成や理解促進活動、視覚障害者へのリハビリテーションの提供などに使用されるという。

DUNLOP:国内メーカー初のRFID搭載市販タイヤを発売

住友ゴム工業は、10月から国内メーカー初の、タイヤ個体識別が可能となる、RFID(Radio Frequency Identification)搭載市販タイヤを発売するという。
対象商品は、EV路線バス向けリブタイヤDUNLOP「e. ENASAVE SP148」および、タクシー用オールシーズンタイヤ DUNLOP「ALL SEASON MAXX AS1 for TAXI」。

RFIDは、品質保証・クレーム対応・模倣品排除などのトレーサビリティを目的に、従来バーコードやQRコードを用いて行っていた個体識別を、電波を用いた無線通信技術によって確認する技術である。同社は、2023年1月にRFIDを活用したタイヤトレーサビリティーの業界標準を策定する国際団体「GDSO(Global Data Service Organisation for Tyres and Automotive Components)」に加盟した。その後、量産タイヤ搭載に向けて課題であったタイヤ性能への影響やRFIDタグの耐久性などをクリアし、この度発売に至ったとの事。

RFID 搭載によって、将来的に製造・販売・使用などの様々なシーンでのタイヤデータが取得可能になり、使用状況や走行履歴などを分析することで、安全性や作業効率の改善に加え、リトレッド※3回数の向上や材料リサイクルの促進につなげていくことが期待されている。
同社は、今後、リトレッドやメンテナンスなどのソリューョンビジネスを中心に、よりお客様の状況やニーズに合った付加価値の高いサービス提供に向けて開発を進めていくとしている。