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TOYO TIREは、2020年、2021年に続き、今年も同社株式がESG指数構成銘柄である「FTSE4Good Index Series」「FTSE Blossom Japan Index」「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の3つに選定された。

ESG指数とは、独立評価機関より、ESG（Environment 環境／Social 社会／Governance 企業統治）を考慮した経営に力を入れていると評価された企業で構成する株価指数である。パンデミックや政情不安、環境破壊など、世界各地で起こっているさまざまな問題を背景に、国際社会をより良く維持していくために企業のESGへの取り組みや姿勢が重視されている。

昨年に引き続き、同社は、FTSE Russell社が開発した株価指標「FTSE4Good Index Series」、同指標をより日本株式市場に特化し、業種間の偏りをできるだけ抑制した「FTSE Blossom Japan Index」、そしてSOMPOアセットマネジメント社が運用する「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の3つの構成銘柄に指定された。また、今年4月には、FTSE Russell社が新設したESG指数「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄にも選定されている。

 

ブリヂストンのグループ会社であるブリヂストンタイヤソリューションジャパンは、2022年9月20日から日本国内の輸送事業者向けに、タイヤの空気圧と温度を遠隔モニタリングするデジタルソリューションツール「Tirematics」を活用した新サービス「リアルタイムモニタリング」の提供を開始する事を発表した。

ブリヂストングループは、「Tirematics」を活用したタイヤ起因の運行トラブルの未然防止、タイヤの異常発生時の早期復旧につながるソリューションサービスを通じて、輸送ビジネスを足元から支えることで、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」に掲げる「Extension 人とモノの移動を止めず、さらにその革新を支えていくこと」、「Economy モビリティとオペレーションの経済価値を最大化すること」にコミットしていくとしている。

「Tirematics」は、タイヤ空気圧モニタリングシステム（TPMS：Tire Pressure Monitoring System）で計測したタイヤの空気圧と温度の情報を遠隔モニタリングする事ができる、ブリヂストンのデジタルソリューションツールである。ブリヂストンタイヤソリューションジャパンは、2020年12月から日本国内の輸送事業者向けに「Tirematics」を活用してタイヤの空気圧を定期的に計測・モニタリングするソリューションサービス「ヤードモニタリング」を提供している。
今回新たに提供を開始するソリューションサービス「リアルタイムモニタリング」では、「Tirematics」を活用して、TPMSで計測したタイヤの空気圧と温度の情報を通信型デジタルタコグラフ（デジタコ）のネットワークを介してサーバーに送信し、ブリヂストンのタイヤ情報管理ツール「Toolbox」上でタイヤの状態をリアルタイムで遠隔モニタリングすることが可能になる。

「リアルタイムモニタリング」により、タイヤの空気圧と温度をリアルタイムにモニタリングする事で、日々のタイヤ点検の精度が向上し、タイヤ起因の運行トラブルの未然防止につながる。
また、走行中にタイヤの空気圧や温度に異常が検知された際には、車両管理者・運行管理者などにメールやデジタコの運行管理システムでアラート通知すると共に、デジタコからドライバーにも直接通知する。遠隔でタイヤの状態とデジタコを通じた車両位置情報が確認できる事で、日本全国に900以上の拠点を持つ「ブリヂストンサービスネットワーク（BSN）」を活用した迅速なメンテナンスサービスの提供も可能となり、ユーザーのさらなる安全運行と安定稼働に貢献するとの事。さらに、タイヤの空気圧を適正に管理することで、タイヤの空気圧不足による車両燃費の悪化を防ぎ、車両走行中のCO2排出量削減などの環境負荷低減にも貢献するという。

 

TOYO TIREは、2023年1月1日から、国内市販用タイヤのメーカー出荷価格の改定を実施すると発表した。

現在、天然ゴムをはじめとする原材料価格が依然として高値で推移しおり、同社は、これまで国内市販用タイヤ事業における拠点の最適化や物流の効率化など、改善に努めてきたが、企業努力のみでこれを吸収することは困難な状況であると判断し、メーカー出荷価格の改定を行なうものである。

【価格改定の概要】

1.対象ブランド：トーヨータイヤ・ニットータイヤ

2.対象商品：国内市販用タイヤ全商品（冬用タイヤを含む）

3.適用時期：2023年1月1日（日）　当社出荷分より適用

4.値上げ率：最大10%（値上げ

横浜ゴムは、シンガポールの子会社Yokohama Rubber Singapore Pte. Ltd.との共催で、2022年5月、天然ゴムの持続可能な調達を目指す取り組みの一環として、天然ゴムサプライヤーとの交流と問題意識共有のためのイベント「サプライヤーズデー」を開催した。同イベントの開催は、2016年、2018年に続き3回目となる。

新型コロナウイルス感染症対策の観点からオンライン開催となった今年は、天然ゴムの主要な原産国であるタイやインドネシアをはじめ7カ国から天然ゴムの生産者や商社など35社、76工場、計180名が参加した。ESG中期計画の環境面に関する計画や、今年4月に策定した人権方針について説明するとともに、同社の「持続可能な天然ゴムの調達方針」に基づいた具体的な取り組みへの協力を依頼し、サプライヤーとの共通理解を深めたほか、同社山石昌孝代表取締役社長からの感謝のメッセージや、特に貢献しているたサプライヤーへの表彰を行い、パートナーシップの強化を図った。また、持続可能な天然ゴムのためのプラットフォーム（GPSNR）のStefano Savi代表（Director）からも本イベントの開催を祝うビデオメッセージをもらったとの事。

横浜ゴムは、2022年6月、タイ天然ゴム公社（Rubber Authority of Thailand：RAOT）スラタニ支局と共同で、タイの天然ゴム農家に対し、天然ゴムの品質および生産性向上に向けたセミナーイベントを開催した。当日は、新型コロナウイルス感染症対策を実施のうえ、スラタニ地区の50戸の農家50名が参加し、タイ天然ゴム公社の知見を活かした肥料を、1農家あたり250kg無償提供し、参加者から好評を得た。同セミナーイベントの実施は昨年に続き３回目となる。

横浜ゴムは、2020年1月、同社の「持続可能な天然ゴムの調達方針」に基づき、タイ天然ゴム公社と天然ゴム農家の経営支援およびサプライチェーンの透明性と健全性を確保するためのトレーサビリティの向上に協力していく覚書を締結した。セミナーイベントは、本覚書に基づき、農家支援の一環として開催しており、肥料を提供した農家には天然ゴム物性や生産性についての追跡調査にも協力してもらっている。また、2019年より天然ゴム農家の持つ課題を分析するため、同社の天然ゴム加工会社のY.T. Rubber Co., Ltd.が立地するスラタニ地区で本覚書に基づいた訪問調査を行っている。

横浜ゴムは、持続可能な天然ゴムのためのプラットフォーム（GPSNR）に創設メンバーとして参画するとともに、2021年9月には従来の「持続可能な天然ゴムの調達方針」を改定し、GPSNRの活動との連携を強めている。今回のセミナーイベントは、同方針に掲げられた「サプライチェーンに関わる方々への支援」を反映したもので、今後も同方針で定めた活動指標に沿った取り組みを実施し公表していくとしている。また、国連で採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」の達成に取り組んでおり、その一環として天然ゴムをはじめとしたサステナブルな原料調達に向けた活動を推進している。今年5月には、3回目となる天然ゴムサプライヤーを対象とした交流イベント「サプライヤーズ・デー」をオンラインで開催した。また、タイでは、現地の大学と天然ゴムの品質や生産性の向上に寄与する共同研究を進めているほか、天然ゴム農家の安定収入を支援する「アグロフォレストリー」の普及推進なども行っている。

住友ゴム工業は、今年で35回となる株式会社日刊自動車新聞社主催の｢用品大賞2022｣で、3月に販売開始したプレミアムカー向けグローバルフラッグシップタイヤ、DUNLOP「SP SPORT MAXX 060+ 」が、タイヤ部門賞を受賞した。

今回の受賞では、ハイパワーかつハイトルクなプレミアムカーの性能を最大限に引き出す性能に加え、デザイン面においても独自の黒色デザイン技術｢Nano Black」を採用したことでプレミアムカーの上質さにフィットする高級感と存在感を演出している点などが評価された。表彰式は、7月15日にホテルインターコンチネンタル東京ベイ(東京都・港区)で開催され、同社中尾幸司タイヤ国内リプレイス営業本部消費財部長が盾を受け取った。

｢SP SPORT MAXX 060+｣は、新材料「サステナブルシリカ分散剤」と、剛性分布を最適化した新開発の非対称パターンを採用し、従来品「SP SPORT MAXX 050+」から大幅に耐摩耗性能を向上させるとともに、高速安定性能･コーナリング性能･ウエット性能を高次元で両立したフラッグシップタイヤである。天然由来の「サステナブルシリカ分散剤」を使用することで、環境負荷低減にも貢献するタイヤである。

同社は今後も多くのドライバーに走る楽しさを感じてもらえる商品の開発に取り組んでいくとともに、交通事故のない安全で安心な未来の実現を目指すとしている。

 

日本グッドイヤーは、2022年8月1日より、プレミアムオールシーズンタイヤ「VECTOR 4SEASONS GEN-3」と「VECTOR 4SEASONS GEN-3 SUV」の販売を開始すると発表した。

VECTOR 4SEASONS GEN-3：全21サイズ（うち2サイズは9月1日発売）オープン価格
VECTOR 4SEASONS GEN-3 SUV：全5サイズ（うち1サイズは9月1日発売）オープン価格

「VECTOR 4SEASONS GEN-3」および「VECTOR 4SEASONS GEN-3 SUV」は、ともに欧州で研究・開発され、生産されている。グッドイヤーのオールシーズンタイヤの冬性能は、市場においても非常に高い評価を獲得しているが、今回の新商品は、それをさらに上回る性能を実現している。また、夏性能においても、特に、静粛性とライフ性能の大幅向上を実現している。

★日本グッドイヤー、金原雄次郎代表取締役社長のコメント★

「オールシーズンタイヤは、お使いいただくドライバーの方やご家族の皆様に新しい価値とライフスタイルをご提供できる商品だと考えており、日本グッドイヤーはオールシーズンタイヤを戦略商品と位置づけ、販売拡大を目指しております。」

横浜ゴムの従業員による社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」は2022年7月、手紙を通じて交流しながら子どもの成長を見守る「スポンサーシップ・プログラム」などを行う特定非営利活動法人「チャイルド･ファンド･ジャパン」へ活動支援金を寄付した。横浜ゴムはマッチングギフト※として支援金と同額を寄付し、支援合計金額は38万4000円となる。同団体への支援は、2017年より６年連続となる。
※従業員などが社会貢献を目的とした寄付や義援金を拠出した際に、企業がその寄付金に一定額、または同額を上乗せして寄付金を拠出する仕組み

「チャイルド･ファンド･ジャパン」（理事長：髙橋 潤氏）は、1975年に設立。アジアを中心に貧困の中で暮らす子どもの健やかな成長と家族、地域の自立を支援している。横浜ゴムは、寄付のほかに、本社および国内7工場の社員が、それぞれ支援するフィリピンの貧困地域の子ども1名ずつと近況を報告する手紙のやり取りを行うなど、顔の見える就学支援を行っている。

「YOKOHAMAまごころ基金」は、寄付を希望する従業員が会員となり給与から毎月1口100円を天引きして積み立て、集まった資金を環境保全や人権擁護などに取り組むNPO、NGOなどへの資金援助や重大な災害への義援金として拠出することを目的に2016年5月に設立されたものである。

 

ブリヂストンのイノベーション拠点「Bridgestone Innovation Park」内にあるイノベーションセンター「B-Innovation」が、米国グリーンビルディング協会（the U.S. Green Building Council）より、LEED®（Leadership in Energy and Environmental Design）GOLD（ゴールド）認証を取得した。GOLD認証を取得するのは、同社グループでは、グローバルで5拠点目であり、国内では初めてのLEED認証取得となる。
ブリヂストングループは、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」を軸に「B-Innovation」を活用した共創を通じて技術・ビジネスモデル・デザインのイノベーションを加速し、従業員、社会、パートナー、ユーザーと共に持続可能な社会を実現し、支えることに取り組んでいくとしている。

LEED®認証とは、非営利団体USGBC（U.S. Green Building Council）が開発、運用し、GBCI（Green Business Certification Inc.）が認証の審査を行っている、建築や都市環境の環境性能評価システムである。申請された建築や都市環境が、その設計、建設、維持・オペレーション方法において、コストや資源の削減、再生可能エネルギーの利用促進等、さまざまな環境配慮や、人々の健康への影響を考慮しているかを評価し認証を行うものであり、世界で最も広く利用されているグリーンビルディング評価システムである（GREEN BUILDING JAPAN公表）。
認証は、評価を通じて「標準認証（CERTIFIED）」「シルバー（SILVER）」「ゴールド（GOLD）」「プラチナ（PLATINUM）」のレベルに区分される。
今回「B-Innovation」が取得したGOLD認証は、申請全体の1割程度（2021年申請ベース）のみが取得している、非常に高いレベルの評価となる（GOLD認証と、上位のプラチナ認証を合わせても1割強）。

「B-Innovation」は、今年4月に本格稼働したグローバルイノベーション拠点「Bridgestone Innovation Park」の主要施設として、ブリヂストンのコア技術や製品を実際に見て触ってアイデアを膨らませる場「Bridgestone Open Innovation Hub」（ブリヂストン オープン イノベーション ハブ）、工作機械などを有しアイデアを形にする場「ラフプロトスタジオ」、社外のパートナーが使用できる「共創オフィス」などを有し、建築設計段階から自然環境や人々の健康への配慮を計画に盛り込んで構築している。今回、その取り組みがLEED GOLD認証取得という形で客観的に評価された。
特に高く評価されている具体的な取り組み例は以下の通り。

▶環境に配慮した設計・施工：環境・人への影響が少ない建築材選定、建設廃棄物の50％以上再利用・再資源化、等
▶エネルギー消費の削減や再生可能エネルギーの活用：建築設計により、LEED規定のエネルギー効率性基準から24.2％エネルギー削減を実現、太陽光発電システム利用、等
▶水資源の有効利用：建物内の水使用量をLEED規定の基準から約35.6%削減
▶再生材や低VOC（揮発性有機化合物）材料の利用：建築材の約16％をリサイクル資材で賄う

ブリヂストングループは、「Bridgestone E8 Commitment」を軸として、 今回LEED GOLD認証を獲得した「B-Innovation」と、テストコース「B-Mobility」、ブリヂストンの歩みやDNA、事業活動、さらに未来に向けた活動をご紹介し、新たな共感の場となる「Bridgestone Innovation Gallery」の3つの施設で構成されるグローバルイノベーション拠点「Bridgestone Innovation Park」を活用して、共感から共創へ繋げることで、従業員、社会、パートナー、ユーザーと共に、持続可能な社会を支えることにコミットしていくとしている。

住友ゴム工業は、国内市販用タイヤおよび、関連商品の代理店向け出荷価格を改定すると発表した。
近年、石油化学系原材料や天然ゴム等が高騰を続けており、これを生産性向上やコスト削減などの企業努力だけで吸収する事は困難であることから、2022年3月1日に、国内市販用夏タイヤおよび、関連商品、4月1日に国内市販用冬タイヤの値上げを行った。しかしながら、ロシア･ウクライナ情勢を背景にタイヤ原材料価格のさらなる高騰に加え、生産や供給に関わるエネルギー価格も上昇している状況を踏まえ、価格を改定することとした。

1.対象商品：国内市販用タイヤ(夏/冬用)およびチューブ、フラップ

2.実施時期：2022年9月1日

3.改定率(見込み)：2～8% (商品により改定率が異なります)