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横浜ゴムは、（株）ゼンリンの協力を得て、同社が開発中のタイヤ内面貼り付け型タイヤセンサーの実証実験を開始した。

この実証実験は、横浜ゴムが開発中のタイヤセンサーと、アルプスアルパイン（株）が開発した車載器を、ゼンリンの協力のもと、実証実験用車両に取り付け、タイヤ内面貼り付け型センサーの市場耐久性の確認および、車両に搭載する車載器によるタイヤ空気圧の遠隔監視システム（TPRS）の検証・構築を行いう。また、空気圧情報とGPS情報による位置情報をゼンリンが有する豊富な地図情報との連携により、新たな付加価値を提案するタイヤビジネスの実現を目指すとしている。

同社の「TPRS」は、CASE※1、MaaS※2など自動車業界の変革に対し、タイヤメンテナンスの省力化や精度の高いタイヤ管理、効率的なメンテナンス計画など車両管理者にとっての有効性を探るとともに、安定的な安心・安全運行や燃費向上など車両保有者にとってのメリットを検証し、ドライバーの安全性や経済性の向上に貢献するビジネスモデルの確立を目指すものである。

「TPRS」は、タイヤの空気圧や温度、車両の位置情報をリアルタイムでリモート監視することができるシステムで、タイヤメンテナンスの大幅な省力化に加え、点検のバラツキ防止、異常検知による事故防止、適正な空気圧維持による燃費向上などに貢献し、検知データはリアルタイムでクラウドサーバーに保存される。

横浜ゴムは、2021年度から2023年度までの中期経営計画「Yokohama Transformation 2023（YX2023）」における、CASE、MaaSへの対応策として、センシング機能を搭載したSensorTire（IoTタイヤ）の開発と機動的なサービス力の強化による新たなタイヤソリューションサービスの展開を掲げている。
2月には、乗用車用タイヤセンサーの中長期的な技術開発ビジョン「SensorTire Technology Vision」を発表し、IoTタイヤから得られた情報をドライバーや様々な事業者に提供することで新たなモビリティ需要の変化に対応しつつ、安心・安全な運行に持続的に貢献することを目指している。同社は、この実現に向けた活動の一環として、異業種との実証実験を行っている。

※1：Connected（コネクテッド）、Autonomous（自動運転）、Shared & Services（カーシェアリングとサービス／シェアリングのみを指す場合もある）、Electric（電動化）の頭文字をとった造語

※2：Mobility as a Serviceの頭文字。地域住民や旅行者の移動ニーズに対応して複数の公共交通やそれ以外の移動サービスを最適に組み合わせて検索・予約・決済などを一括で行うサービス

住友ゴム工業は、タイヤに起因する事故の未然防止を目的として、「DUNLOP全国タイヤ安全点検」を2008年から継続して実施してきた。2021年秋の活動として、10月8日から10月24日の期間に、全国のタイヤセレクト各店舗で、プロのタイヤ点検を無料で受けられる「2021年秋の全国タイヤ安全点検キャンペーン」を実施する。
さらに、点検後に店頭でQRコードを読み取り、キャンペーンに応募すると、抽選でQUOカードPay 2000円分を100名にプレゼントするとのこと。タイヤセレクトでは、感染予防の観点から乗車したまま点検を受けられる「乗ったまま点検（ドライブスルー方式）」も実施するので、これからの気温の低下にともなう空気圧の低下の確認にもぜひ利用してほしいとしている。

【キャンペーン概要】

■名称：2021年秋の全国タイヤ安全点検キャンペーン
■期間：10月8日(金)～10月24日(日)
■場所：全国のタイヤセレクト
■実施内容：装着されているタイヤの空気圧、残溝、タイヤの損傷、変形などの無料点検を実施。点検後に店頭で案内されるQRコードを読みとり、キャンペーン応募フォームに回答すると応募完了となる。さらにDUNLOP公式Twitterアカウントをフォローすると当選確率がUPする。
■プレゼント内容：QUOカードPay 2000円分：100名。

中期事業計画（2021-2023）に沿ってブリヂストン流DXを推進

東北大学と、ブリヂストンは、2021年10月1日より、東北大学内に産学連携拠点となる共創研究所※1「ブリヂストン×東北大学共創ラボ」を設置し、同社のDX（デジタル・トランスフォーメーション）を支えるデジタル人財を育成するための共同プロジェクトを開始すると発表した。※2プロジェクトの期間は、2021年10月1日から2024年9月30日までの3年間で、延べ40名程度の高度デジタル人財の育成を予定している。

※1：東北大学産学連携機構　共同研究や人材育成などの共創活動を企画・実施するための連携拠点
https://www.rpip.tohoku.ac.jp/jp/information/kyoso_kenkyu/
※2：2021年9月30日　国立大学法人東北大学発表のニュースリリース
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2021/09/press20210930-00-bridgestone.html

横浜ゴムは、9月30日、同社のESG（環境・社会・ガバナンス)活動を詳細に掲載しているCSRウェブサイト（https://www.y-yokohama.com/csr/）を更新し、2020年度の活動を報告した。また、サイト更新に先行して、8月30日に2020年度の活動のダイジェストを掲載した「CSRレポート2021」を発行した。この報告書は、PDF版のみの発行となっており、CSRウェブサイトから閲覧可能とのこと（https://www.y-yokohama.com/csr/information/backnumber/pdf/2021/csr2021.pdf）。
同社グループは「社会からゆるぎない信頼を得ている地球貢献企業」を目指し、今年2月に発表した中期経営計画「Yokohama Transformation 2023（YX2023）」（ヨコハマ・トランスフォーメーション・ニーゼロニーサン）のもと、世界各地で地域に根ざした企業活動を展開している。ESGへの取り組みでは「未来への思いやり」をスローガンとして掲げ、事業拡大とCSRを一体的に推進するESG経営とSDGsの考え方を重視した経営を推進し、事業活動を通じた社会課題への貢献を進めている。

CSRウェブサイトでは、こうした同社グループのポリシー・行動指針やCSRの考え方、方向性に加え「未来への思いやり」における５つの重要テーマである「製品を通して」、「地球環境のために」、「人とのつながり」、「地域社会と共に」、「コーポレートガバナンス」における具体的な取り組みを中心に、同社のCSR活動全般に関する詳細かつ最新の情報を掲載している。CSRレポートは、多岐にわたる活動を分かりやすく要約して報告しているほか、このレポートに対する2名の外部専門家の意見などを掲載している。

住友ゴム工業は、2021年8月に策定したサステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ 2050 」で、世界的なプラスチック問題に対し、国内タイヤ販売店でのプラスチックの使用削減に取り組むことを発表した。
まずは、店頭でのプラスチックを削減することで 、2030年までに、タイヤ販売店での年間使用量を45％削減することを目指すとしている。
具体的な施策として、①展示タイヤのラップ巻き削減、②展示ツールの素材変更、③タイヤラベルのサイズダウンの3点で推進していく。
販売店とともに、使い捨てプラスチックの使用削減に取り組むことで、今後あるべき新たなタイヤ販売のスタイルを確立するとしている。
また、来店されるユーザーにも、店頭の変化から、個々のライフスタイルを見直すきっかけにしてもらいたいとした。

TOYO TIREの米国におけるトーヨータイヤ販売子会社Toyo Tire U.S.A. Corp.は、2021年11月1日より、冬用タイヤを除く一部のカテゴリのタイヤについて、ディーラ－向け販売卸価格の改定（値上げ）を実施すると発表した。

今回の価格改定は、米国市場での原材料価格および物流費が依然として高値で推移していることを受けて、商品別に、2%から8%までの範囲で改定を行うというものである。

【価格改定の概要】
1.対象商品：市販用乗用車用タイヤ及び市販用ライトトラック用タイヤの一部（但し、冬用タイヤを除く）
2.実施時期：2021年11月1日より適用
3.改 定 率：2%～8%（値上げ）

住友ゴム工業は、令和3年7月、8月の大雨災害により被災された方々を支援するため、住友ゴムから200万円と、住友ゴムの従業員有志による募金の積立金「住友ゴムCSR基金」から20万円を拠出し、義援金として合わせて220万円を、日本赤十字社を通じて寄付するとした。

TOYO TIREは、オールシーズンタイヤとして販売している「CELSIUS」ブランドにおいて、新たにビジネスバン専用となる「CELSIUS CARGO」を開発し、2021年10月より国内で発売すると発表した。発売サイズは1サイズ、価格はオープン価格となる。

「CELSIUS」は、同社が、2015年より北米をはじめ欧州にも投入している全天候型のオールシーズンタイヤというジャンルの商品であり、日本国内では、2019年に発売した。「スノーフレークマーク」の打刻によって証明されるスノー性能を備え、突然の降雪時にも安心感のある走行が可能なほか、夏季と冬季の変わり目に季節専用タイヤへの履き替えなどメンテナンスが発生しないという利点がユーザーニーズを捉え、好評を得ている。

今回発売する「CELSIUS CARGO」は、乗用車用として発売した「CELSIUS」をビジネスバン向けにアレンジして開発した商品である。ビジネスバンは、荷物の積み下ろしなどに使い勝手の良い車両タイプで、複数の人を乗せて高速道路を使い、目的の現場へ向かうシーンもよく見られる。こうした車両特性から、タイヤには気候や季節によって変わる路面状況に左右されないスムースな発進と加速、確かなブレーキングを支える性能、また、大きな負荷が掛かった際の耐摩耗性などが求められる。
「CELSIUS CARGO」のタイヤパターンには、スノー/ドライ/ウェットそれぞれの路面で適切な効果を発揮し、耐摩耗性に寄与する要素を随所に施した。タイヤの側面には、外傷からの保護を目的としたバットレスデザインを採用している。同社は、都市部などに見られる突然の降雪や高速道路での冬用タイヤ規制でも走行が可能であり、一年を通してビジネスバンの安定した走行をサポートするとしている。

TOYO TIREは、今回、同社グループが目指す、サステナビリィの方向性、また、関連する主な取り組みをとりまとめた年次報告書「Sustainability Report 2021」を発行した。

同社は、今年2月に新中期経営計画「中計’21」を発表し、サステナビリティ経営の強化を掲げ、同年4月には経営会議の下に「サステナビリティ委員会」を新たに設置し、推進体制を整えた。
清水社長を委員長とする本委員会では、同社グループが取り組むべきサステナビリティについて、事業を通じて社会に創出していく価値、それらを創出するための基盤、事業活動を進めるうえで備えておくべき基盤、リスクと機会などの観点から議論を重ね、同社グループが優先すべき重要課題を7項目に特定、マテリアリティとして明確化した。同社は、マテリアリティをどう社の理念と接続しており、今後、サステナビリティと事業経営の統合を図っていくとしている。
今回、このような流れのなか、CSRの概念をサステナビリティという言葉に包含することから、これまでの「CSR Report」を今回より「Sustainability Report」へと改称し、様々な取り組みを報告するとのこと。
「Sustainability Report 2021」では、同社グループのサステナビリティへの考え方、コロナ禍における事業継続への取り組み、2020年度の活動報告を中心にご紹介する。同社グループの企業活動を正しく評価してもらえるよう、国際的なガイドラインである、GRIスタンダードに基づいた編集により、報告内容の品質確保、信頼性の担保を図っていくという。

■「Sustainability Report 2021」の主な特長（構成ポイント）
1.トップメッセージ
同社の、清水隆史代表取締役社長が、サステナビリティ経営の実現に向けたマテリアリティの重要性を説明し、また加速する「脱炭素」の動きにも積極的に取り組み、グローバル企業、モビリティ企業としての責任を果たしていく決意を表明している。

2. TOYO TIREのサステナビリティ
同社グループのサステナビリティに対する考え方と、同社グループのSDGsとの関係性、そして「中計’21」を起点とするサステナビリティ推進体制とTOYO TIREのマテリアリティを説明している。

3. 新型コロナウイルス感染症拡大への対応、そして、サステナビリティの追求
国際社会に大きな影響を与え続けているコロナ禍のなか、同社グループが社会と自社の持続可能性に向き合い、行ってきた取り組みを紹介している。

4. サステナビリティ活動報告
同社グループは、将来の事業環境を想定し、バリューチェーンの各段階において地球規模の社会的課題におけるTOYO TIREの機会またはリスクを特定した。そして、同社グループのリソースやソリューションによって課題を解決することで、社会および同社グループの両方に成長をもたらすゴールを「TOYO TIREのSDGs」として策定している。この14のゴールを大別した7つのテーマごとに、取り組むべき課題とその解決に向けた方針を説明し、実際に取り組んだ活動実績を報告している。

■報告媒体
同社グループでは、日本語と英語で、当社のサステナビリティに関連する活動の概要報告を行っている。「Sustainability Report」のほか、同社HP内サステナビリティページにて、サステナビリティ活動情報を、随時発信、更新していく予定。

「Sustainability Report 2021」PDFダウンロードは下記
https://www.toyotires.co.jp/csr/report/
※英語版は10月末に公開予定。

同社コーポレートサイト内 「サステナビリティの取り組み」
（日本語版）https://www.toyotires.co.jp/csr/　 ※9月末リニューアル予定
（英語版）https://www.toyotires-global.com/csr/　※10月末リニューアル予定

ピレリは、2021年2月にイタリア・ミラノにて、新製品Cinturato All Season SF2を発表した。
ピレリ ジャパンでは、同新製品を2021年第4四半期より順次日本市場へ導入するとのこと。(価格はオープンプライス)
「Cinturato All Season SF2」は、冬の規制に準拠し、あらゆる気象条件で安全性の高い運転を提供するオールシーズンタイヤである。また、「Cinturato All Season SF2」は、どのシーズンにも適用できるように最新の技術を導入している。特にコンパウンドとトレッドパターンの双方の技術により、安全性と、様々な機能を持った「アダプティブ・トレッドパターン」を初めて採用した。さらに、タイヤサイズによって、ピレリシールインサイドテクノロジーとランフラットテクノロジー（いずれも、パンクしても運転を継続できる技術）や、電気自動車やプラグインハイブリッド車用のElectバージョンも用意されている。(一部日本未導入)

1年を通してより安心できるタイヤ
「Cinturato All Season SF2」は、最新のクロスオーバーSUV車から中型セダンまで、現代のシティーカー向けに、15〜20インチの65サイズがラインナップされる（国内導入は、15〜19インチの52サイズ）。
タイヤのサイドウォールには、M+Sマークの他に、3PMSF（スリーピークマウンテン・スノーフレーク）マークが刻印されている。これは、冬の条件下でもタイヤが優れた性能を発揮することの保証と、特定のテストを通じてヨーロッパの法規に適合していることの証である。
Cinturatoファミリーの最新メンバーとなる同製品は、山岳地帯には居住せず、主に都市部で車を使用し、概ね温暖な気候の下で、年間約25000kmを走行するドライバーに最適とされる。
オールシーズンタイヤのデザインとコンパウンドは、低温でも、高温でも、またウエットとドライのアスファルト路面の両方で、良好な性能バランスを発揮する様々な機能を持ったタイヤである。
最高クラスのパフォーマンスを求めるドライバーは、夏用タイヤと冬用タイヤの切り替えを検討する必要があるが、他の多くのドライバーにとって、オールシーズンタイヤは、季節ごとのタイヤ交換などの煩雑さから解放してくれる選択肢となり、同タイヤは、製品寿命の最後まで性能を発揮し続ける。