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横浜ゴムのSUV・ピックアップトラック用タイヤブランド「GEOLANDAR」のクロスオーバーSUV向けグランドツーリングタイヤ「GEOLANDAR CV G058」が、2020年12月27日「シカゴ・アテネウム グッドデザイン賞 2020」を受賞した。

「シカゴ・アテネウム グッドデザイン賞」は、1950年に設立された世界で最も歴史があり、国際的に権威のあるデザイン賞で、シカゴ・アテネウム建築・デザイン博物館が主催している。審査は、専門家によりデザインや新技術、素材や、機能などの面から行われる。2020年は、電子機器や、輸送関連品、医療機器などの様々な分野から、世界47カ国以上の900を超える製品やグラフィックがグッドデザイン賞を受賞した。

「GEOLANDAR CV G058」は、街中での走行に対応しつつ、快適なロングドライブにも応えるグランドツーリングタイヤで、安全性や静粛性などハイウェイテレーンタイヤとしての基本性能に加え耐摩耗性能や低燃費性能に配慮している。さらに、急な降雪にも対応する「M+S」規格となる。

横浜ゴムは「GEOLANDAR」をはじめとした高性能かつデザイン性の高い商品を積極的に投入しており、2019年もハイパフォーマンス・クロスオーバーSUV向けタイヤ｢GEOLANDAR X-CV｣、SUV・ピックアップトラック用タイヤ「GEOLANDAR X-AT」の2商品が「シカゴ・アテネウム グッドデザイン賞」を受賞している。

住友ゴム工業は、オンロードの快適性能と、オフロードの走破性能を高次元で両立した、オールラウンドSUV用タイヤDUNLPO｢GRANDTREK AT5｣を、3月1日から順次発売する。発売サイズは、25サイズで、価格はオープン価格となる。
「GRANDTREK AT5」は、SUVユーザーの多種多様な要求に応え、オンロードでのウエット性能や、高速操縦安定性と、オフロードでの高いトラクション性能を高次元で両立させた。さらに、耐偏摩耗性能を向上させることでロングライフも実現している。

 

ブリヂストンは、ゲノムのビッグデータ・ソリューション企業である、NRGene社との共同研究により「グアユール」の複雑なゲノム配列を高精度に解読することに成功した。同社は、2017年から天然ゴム資源の多様化によるタイヤ原材料のサステナブル化※1を目的として、グアユールの品種改良に向けたゲノム解析の研究をNRGene社と共同で行っており※2、今回の研究開発の成果がゴム生産性の高い品種のグアユール開発に大きく貢献するものと考えているとのこと。

グアユールは、米国南西部からメキシコ北部が原産の、降雨量の少ない乾燥地帯で栽培することが可能なキク科の低木（灌木）で、熱帯で栽培するパラゴムノキ由来のゴムに匹敵する成分を組織中に含む植物である。同社は、タイヤ材料として実用化すべく、グアユール由来のゴムの生産性向上や物性改良に向けた研究開発を推進している。

今回、NRGene社との共同研究により遺伝子情報が可視化されたことで、植物体中のゴム含有量など、重要な形質の遺伝的背景の理解を深めることが可能となり、生産性の高いグアユールの育種を加速させることが期待される。今後、プロセスの最適化による物性改良やアプリケーション（用途）開発の成果と組み合わせることで、2020年代にグアユールゴムのタイヤ材料としての実用化を目指すとしている。

同社は、グアユールゴムの実用化に向けてオープンイノベーションを推進しており※3、今回、同社の持つグアユールに関する知見と、NRGene社のゲノム解析に関する技術を融合させることで、より短期間で実用化に向けての重要な成果が得られたとしている。同社は、今後もオープンイノベーションを推進し、同社のコア技術と、様々な企業・団体が持つ個々の領域の知見を融合させ、天然ゴム資

源の多様化に向けた取組みを促進していくとのこと。

※1ブリヂストングループでは「継続的に利用可能な資源から得られ、事業として長期的に成立し、原材料調達から廃棄に至るライフサイクル全体で環境・社会面への影響が小さい原材料」をサステナブルマテリアルと位置付けています。
※2グアユールの品種改良に向けてNRGene社のゲノム解析技術を活用
https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2018022001.html
※3グアユールの商用化に向けブリヂストン米国子会社とVersalis社が提携
https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2018021301.html

 

横浜ゴムの天然ゴム加工会社である、Y.T. Rubber Co., Ltd.（ワイ・ティー・ラバー）は、2020年12月、同社が立地する、タイ・スラタ二地区で発生した豪雨に伴う洪水で、被災した世帯に支援物資を寄贈した。支援したのは、同社に隣接する２つの村の被災した全360世帯で、それぞれに米 5 kgと、500ｍlペットボトル水12本を手渡しで配布した。危機的な状況にあった被災世帯に、従業員自らが迅速に必要物資を届けたことにより、周辺住民との信頼関係をより高めることができたとしている。

Y.T. Rubber Co., Ltd.は、従来より地域社会への貢献と信頼関係の構築を目指した活動を行っていて、今回のような災害支援だけでなく、地域の各種イベントへの協賛や、周辺緑化のための苗木の提供に加え、工場敷地内で生育している魚とパームヤシを食用や収益源として提供するなど、地域発展に貢献する支援を積極的に行っている。また、横浜ゴムの「持続可能な天然ゴムの調達方針」に基づき、タイ・スラタニ地区周辺における天然ゴム農園の訪問調査や、天然ゴムの品質および、生産性向上に向けたセミナーイベントを開催するなど、天然ゴム農家を支援する活動を実施している。

ブリヂストンは、ビッグデータを活用し、高収量のゴム農園実現に貢献する「パラゴムノキ」の植林計画最適化システムを開発した。これにより、植林や収穫の工数などの様々な制約のある広大な農地に複数の品種を植林するゴム農園において、30年以上先までの植林計画を最適化することで長期にわたって農園の単位面積あたりの収量向上・平準化を実現し、天然ゴムの持続可能な安定供給に貢献するとしている。

この最適化システムは、大学共同利用機関法人情報・システム研究機構　統計数理研究所の学術指導を経て、同社のゴム農園管理に関する知見に基づき土壌や病害予防といった複雑な制約を数理モデル化し、収量や面積といったパラゴムノキの農園から得られた膨大なデータに混合整数計画法※1を適用することで開発されたものである。このシステムを活用することにより、持続的に天然ゴムの高い生産性を確保するために「いつ」、「どの品種を」、「どの程度の量で」、「どこに」植林すればよいかという情報の提供を可能にする。今後、同社は、実用面での課題抽出を経て、将来的に自社農園および他の農園に展開することを検討し、世界の天然ゴム生産の持続可能な安定供給に貢献したいとしている。

さらに、同社は、2050年には全世界の人口が96億人にも達し、自動車の保有台数も24億台を超え、タイヤ生産に必要な材料量も増えていくと予想されている。また、SDGsが示すように、経済成長と環境負荷のデカップリングが求められている。現在タイヤ原材料となる天然ゴムは、「パラゴムノキ」から生産されており、産地が東南アジアに集中していることから、病害リスクや栽培面積の拡大に伴う熱帯雨林の減少が課題である。この課題を解決すべく、天然ゴム資源の拡充に向けた取組みの一環として、パラゴムノキ由来の天然ゴムの生産性向上に向けた研究開発を行い、天然ゴム資源の安定供給に貢献する技術を通じて、将来に向けた環境負荷低減と持続可能な事業を両立していきたいとしている。

同社は「2050年にサステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社であり続ける」ことをビジョンとして掲げている。そして、事業の成長と環境影響や資源消費の拡大を切り離す「デカップリング」への挑戦をさらに進めていくため、新たな環境中期目標「マイルストン2030」を設定した。イノベーションでソリューションを提供し、安心・安全な移動を支えると共に、再生可能資源、再生資源をより広く活用しながらサーキュラーエコノミー・CO2削減に貢献するなど、環境へのインパクトをさらに改善していくとしている。今後も同社独自のゴムに関する知見とデジタルを融合させることで技術イノベーションを進化させ、様々なパートナーと連携しながら価値を共創していくとのこと。

※1施設の配置などを検討する際に、整数で答えが示される問題解決のための手法。

※この資料は、スイスに本社を持ち、建築ソリューション事業をグローバルに展開するラファージュホルシム社と、同社の米国グループ会社である、ブリヂストン　アメリカス　インク　による合同ニュースリリース（2021年1月7日発表）の内容を参考として日本語にて提供しているものである。
情報の内容は、すべてオリジナル英文の意味するところが優先される。

・ラファージュホルシム社（以下LH社）は建築ソリューション事業の継続的な成長に向け、商業用屋根材および建築用エンベロープのソリューション事業の業界大手企業であるファイアストン ビルディング プロダクツを買収する。
・LH社は業界のグローバルリーダーを目指し、欧州と中南米への事業拡大を計画している。
・今回の買収はLH社の最大市場である米国でのビジネスを強化し、LH社の年間売上高は60億ドルを超える見通しである。
・LH社が革新的且つサステナブルな建築ソリューション事業のグローバルリーダーを目指すうえで、今回の買収は重要な節目となる。
・ブリヂストンは今回の売却により、タイヤ・ゴム事業の稼ぐ力の再構築を進め、ソリューション事業への戦略的成長投資が可能となる。

LH社は、ブリヂストンの米国グループ会社である、ブリヂストン　アメリカス　インク（以下BSAM）と、BSAMの子会社である、ファイアストン　ビルディング　プロダクツ　カンパニー　エルエルシー（Firestone Building Products　Company LLC、以下FSBP社）を買収することに合意した。FSBP社は、米国に本社を置く商業用屋根材および、建築用エンベロープ事業における大手企業である。2020年の売上高は18億ドル、EBITDAは2.7億ドルを見込む。この買収は、LH社が革新的且つサステナブルな建築ソリューション事業のグローバルリーダーへと進化するうえで、重要な節目となる。

売却価額は、企業価値34億USドルに、FSBP社の運転資本等に係る調整を行い、確定致する。

LH社のCEOである　ジャン　イエニッシュ（Jan Jenisch）は次のように述べている。
「非常に魅力的な屋根材ビジネスに参入できることを嬉しく思います。FSBP社を買収することで、我々は最大市場である米国でのビジネスを強化すると同時に、当社がグローバルでビジネスを成長させるための革新的なプラットフォームを構築できます。この買収は、LH社が革新的且つサステナブルな建築ソリューション事業のグローバルリーダーとなり地球や人々のお役に立つためのジャーニーにおいて、大きく飛躍するための重要な節目であると捉えております。私はFSBP社の優れたリーダーシップと専門性に最大限の敬意を払っており、今後ラファージュホルシムグループの一員として迎え入れることを楽しみにしています」

ブリヂストンの石橋秀一　Global CEOは次のように述べている。
「今回の売却は中長期事業戦略の一環であり、2月に発表する中期計画における事業再編、事業ポートフォリオ再編の一翼を担うものです。今後も、当社ビジョンの実現に向け、コア事業であるタイヤ・ゴム事業の稼ぐ力の再構築と、ソリューション事業への戦略的成長投資を進めていきます」

FSBP社は、1980年に事業を開始した屋根材をはじめとする建築資材を取り扱う製造・販売会社であり、BSAMが展開する事業のひとつである。親会社であるブリヂストンは、「2050年　サステナブルなソリューションカンパニーとして、社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」を新たなビジョンとして掲げている。
FSBP社の買収によって、LH社は新たな成長機会を得てその最大市場である米国市場でのビジネスを強化し、年間売上高は60億ドル超となる。また、FSBP事業自体の力強い内部成長に加えて、LH社はFSBP製品とのクロスセリングや、更なる事業買収による事業拡大を見込んでいる。さらに、LH社はFSBPの欧州及び中南米にある拠点を活用して、事業を迅速にグローバルに展開することも目指しているという。

都市化の進行により平屋根の市場は急速に拡大しており、現在グローバルで500億ドルの市場規模があると推定されている。この魅力的なビジネスに新規参入するにあたって、LH社はFSBP社の革新的なテクノロジーとブランドを活用し、市場成長を上回る事業成長を目指す。現在FSBPの売上の大半を占める修理・修繕セグメントは成長率の高いセグメントであり、LH社はこのセグメントにも期待している。

建造物のエネルギーロスの最大60%が屋根からといわれる中、FSBP社はクールルーフや断熱材、防水システムなど業界トップクラスのテクノロジーによって、エネルギーロスを低減するうえで重要な役割を果たしている。加えて、FSBP社が提供するグリーンルーフは都市環境をよりサステナブルなものにすることにも貢献している。これらの技術はLH社が提供するECOPactグリーンコンクリートやEcoLabelレンジなどのサステナブルな建築ソリューションを補完するものであり、同社のネット・ゼロ宣言の実現を加速しうるものである。今回の買収により、LH社は製造拠点15ヵ所、流通拠点1800ヵ所、R&D施設3ヵ所を獲得する。買収手続き完了とともに、FSBP社の従業員1900名は全員LH社に移籍するが、その本社は引き続きテネシー州ナッシュビルに残る。

より詳しい情報はwww.lafargeholcim.comを参照。

TOYO TIREは、本日(2021年1月5日）、2021年度の始業にあたり、清水隆史代表取締役社長より、社内に対して以下の通り年頭訓示を行った。

※ なお、同社では、新型コロナウイルス感染症の拡大防止、ならびに政府が推奨している年末年始の稼働日分散を図るため、本社含む各拠点（生産・物流拠点除く）では、冬期休暇期間明けの、2021年1月5日から11日は原則在宅勤務（年次有給休暇の取得奨励期間）としており、例年開催している新年祝賀式典は、中止することを昨年決定している。
本年最初の稼働日である本日、従業員は自宅もしくは帰省先にて、配信された社長の年頭訓示（映像）を会社端末より視聴したとのこと。

【社長訓示要約】

誰もが健康リスクと隣り合わせであるウィズ・コロナ期間がどこまで続くのか予断を許さないが、以前とは変容したこの時代をいかに生き抜くか、真の底力が試されている。

変化の著しい中にあっても、それにも耐えうる存在感を蓄えていくこと。変化の狭間に新しいチャンスを見つけ、それを掴みとっていくこと。また、変化を見極め、変化そのものを自らの中に採り込んで進化していくこと。この3つがTOYO TIREのあるべき生き方である。

昨年、コロナの打撃を受けながらも下期に盛り返しを図ることができたのは、投資計画の再精査、不要不急の経費抑制などを進めた一方、差別化された高付加価値商品を重点商品として明確化し、各マーケットの情勢をつぶさに見極めながらポテンシャルのある市場に売るべき商品を集中投下するなど、自らの技術力、生産力、販売力といったリソースをフルに生かし、緻密な検討と戦略的な展開を実行したことによる。過去から培ってきた強みをさらに磨き、しっかり存在感を蓄えていかねばならない。

人の越境、ものの行き来が制限されたことで市場が収縮し、購買活動が激減した昨年の春先、当社は生産計画と需要の動きをきめ細やかに見ながら、次の回復期に備え、市場での在庫レベルを健全適正な状態にすべく、積極的な圧縮を図った。これにより、反転攻勢に出るタイミングでは、スリムな体格で瞬発力の高い販売活動に注力することができた。すべてが揃ったオールラウンドプレイヤーではない当社は、持たざる強みを生かし、機動力を持って変化をとらえ、新しいチャンスをものにすることが持ち味であり、強さにもなると確信している。

コロナ禍は、デジタル活用、新しい働き方、サステナビリティといった今後、会社が向き合っていくべき重要テーマに光りを当てた。当社は昨年、それらに取り組むための準備に心血を注いできた。 デジタルを駆使し、働くインフラ基盤として整えることはもちろん、デジタル技術を戦略的に経営の武器として採り込み、経営革新としてこれを推し進めていく。また、一人ひとりが成長、活躍し、多様な経験、能力、知識で切磋琢磨し合う文化をつくるため、新しい仕事の進め方、人財育成・評価の仕方を丁寧に組み立て、企業力に変えていく。会社が将来にわたって事業経営を続けていくうえで備えて然るべき要件であり、存在意義にさえ直結するサステナビリティも追求していかねばならない。こうした時代の要請や変化をしっかり全社員が受け止め、会社のカタチを変革していこう。

2017年に制定した理念は会社の支柱であり、常に立ち返る経営の原点だ。そうした精神的な基盤づくり、事業の選択と集中も経て、ここまで不断の改革を重ねてきた。そして、ようやく心身を整え、スターティングポイントに立てるところまで来た。本年は2025年を見据えた新たな中期経営計画の起点である。2021年を「新しいステージへシフトする年」と位置づけ、一人ひとりがそうした意識をしっかり気高く持ち、力強く、歩みを進めていこう。