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TOYO TIREは、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、医療現場の最前線で患者の方々の診療や、ケアに従事されている方々に、手作りのお弁当を届ける企画「Smile Food Project」第2弾をサポートし、医療従事者の皆様へ支援を継続すると発表した。

「Smile Food Project」は、新型コロナウイルス感染症対応による医療崩壊の抑止に努め、日々時間との戦いの中で医療に携わっている方々へ、料理やケータリングサービスなどに関わる「食」業界の有志が、栄養や彩りを十分考慮した手作りの料理を弁当にして届けるという企画である。同社は、2020年5月、デリバリーを支えるモビリティを事業の中核とする会社として、この取り組み趣旨に賛同し、支援を発表した。第1弾では、プロジェクトチームのメンバーとともに、約21000食のお弁当を38か所の医療機関へ届けるサポートをしてきた。
コロナ禍が収まらず長期化する中、これに対峙して医療に従事する関係者の方々に、おいしい食事を届けて、心から応援したいという趣旨から、「Smile Food Project」第2弾が企画され、同社は、引き続き同企画を支援することとしたという。

同社グループは、一日も早い事態の収束を祈念するとともに、引き続き、生活インフラとして欠かせない運輸・運送を支えていくとしている。

■「Smile Food Project」に関する詳細は下記ホームページ参照。

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ザ・グッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバー・カンパニー（以下、グッドイヤー）と、クーパー・タイヤ・アンド・ラバー・カンパニー（以下、クーパー）は、現地時間、2021年2月22日、グッドイヤーが、約25億ドルでクーパーを買収することに合意したと発表した。
この買収により、グッドイヤーは、相互補完的なふたつのブランドの商品ポートフォリオを組み合わせ、消費者・顧客に提供する商品ラインナップを拡充することが可能となった。また、北米市場においては、収益性の高い小型トラックとSUV商品セグメントで、両社の強みを組み合わせ、卸チャネルと小売チャネルでの存在感を高め、リーディング・メーカーとしての位置づけをより強固にすることが可能になった。
クーパーは1914年に設立され、北米で5番目に大きなタイヤメーカーであり、世界15か国で、約10,000人の従業員が働いている。クーパー製品は、自社工場および合弁工場を含む世界中の10の工場で生産されている。

【グッドイヤー、リチャード・J・クレーマー 最高経営責任者兼社長のコメント】
「今日は、私たちにとって記念すべき変革の日になります。グッドイヤーの高い技術力と業界をリードする販売力に、クーパーの商品ポートフォリオと高い生産能力を加えることにより、コスト効率の改善と幅広い小売ネットワークへの商品提供の機会が見込めます。これにより、株主の皆様にはより多くの利益を還元でき、同時に、顧客の皆様および消費者の皆様にはより良いサービスを提供できると確信しています。私たちはクーパー社の皆さんに多大な敬意を払うとともに、誠実さ、品質、敏捷性、チームワークへのコミットメントを共有しています。クーパー社をグッドイヤー・ファミリーの一員に迎え入れることを楽しみにしています。」

【クーパー、ブラッド ヒューズ プレジデント＆CEOのコメント】
「クーパーはダイナミックな消費者主導の組織に変貌し、従来のチャネルと新しいチャネルのバランスをとり、グローバルな生産施設を最新化してそれを効果的に活用しながら、商品の需要を増やしてきています。私は、私たちのチームが過去107年間に達成したことを非常に誇りに思っており、従業員の貢献とコミットメントに感謝しています。今回の合意は、私たちのポジショニングを強化するクーパーの新しい時代の幕開けと考えています。また、株主の皆様にとっても価値を最大化する魅力的な機会であるとともに、両社が一緒になった後のシナジーに参画できる機会でもあると信じています。クーパーとグッドイヤーの有望な人材を融合させ、世界のタイヤ業界で勝ち抜く競争力を持った、より大きな、より強力な組織の一員になれることを楽しみにしています。」

横浜ゴム、アルプスアルパイン、ゼンリンは、路面検知システムを搭載した「IoTタイヤ」で得たデータを地図情報と紐付ける実証実験を行い、新たなタイヤビジネスの検討を開始したと発表した。

本実証実験では、横浜ゴムとアルプスアルパインが共同開発する先進タイヤセンサーを実験用車両に装着して路面検知を行う。タイヤセンサーが有する路面検知情報とゼンリンが有する豊富な地図情報との紐付けを行うことで、様々な路面のデータの分析・蓄積とシステム構築を加速させ、新たな付加価値を提案するタイヤビジネスの実現を目指すとしている。

■本実証実験の背景
横浜ゴムとアルプスアルパインは、タイヤもCASE※対応およびIoT化が求められる中、従来のタイヤ空気圧検知に加えて、摩耗や路面の状態を検知し、それらの取得データをデジタルツールで処理・管理していくソリューションビジネスの展開を視野に入れた研究開発を2019年より行っている。今後の新たなモビリティ需要の変化に対応するためには、タイヤから得られたデータをユーザーあるいは自動運転車両などへフィードバックするシステムやアプリケーションの開発が重要であると考えているという。一方、ゼンリンは「現実世界をライブラリー化する」をミッションに掲げ、日本全国1,741市区町村において、独自の調査手法により各種情報を収集し、地図データベースとして管理している。この地図データと、各企業が保有するビッグデータなど、多様な動的情報を連携させることで、新たなビジネス創出を検討してきた。そして今回、横浜ゴム、アルプスアルパイン、ゼンリンの3社は「IoTタイヤ」を搭載した実験用車両を用いて公道から様々な路面情報を取得することによって「IoTタイヤ」の研究開発を促進するとのこと。また、高精度地図や道路規制情報と連携することでCASE社会における安心・安全なサービス実現に向けたビジネスを検討していくともしている。

※　Connected（コネクテッド）、Autonomous（自動運転）、Shared & Services（カーシェアリングとサービス／シェアリングのみを指す場合もある）、Electric（電動化）の頭文字をとった造語

■今後の展望

本実証実験によるデータ分析を通じて、将来のソリューション提供を目標としている。例えば、摩耗状態や空気圧不足を検知し、急勾配・急カーブ道路を避けるナビゲーションや路面凍結・陥没道路などの情報提供による安全運転支援、自動運転車両の制御など様々なソリューションを検討・提案する。

 

■開発体制

 

 

 

 

 

 

 

 

 

■各社の役割

横浜ゴムは、2020年11月、北海道旭川市にあるタイヤテストコース「北海道タイヤテストセンター（Tire Test Center of Hokkaido＝TTCH）」の冬用タイヤの氷上性能をテストする屋内氷盤試験場に、全長約100ｍの国内最大級となる冷媒装置を備えた氷盤試験路面を設置した。

冷媒装置を導入した新氷盤路は、氷の表面温度を－10℃～0℃までコントロールすることが可能な能力※を備えており、これにより、スタッドレスタイヤの開発で重要な0℃付近の高温域から低温域まで様々な氷上路面でのタイヤ試験を安定した試験条件により行うことが可能となった。さらに、初冬の外気温に左右されずに氷盤路面を作ることができるようになったため、氷上制動試験の開始時期を早めるなど開発期間の自由度が向上した。このため、スタッドレスタイヤからスタッドタイヤ、オールシーズンタイヤまで多様なカテゴリーに対応した冬タイヤの開発を、高精度かつ効率的に行うことが可能になった。

TTCHは、タイヤ事業のグローバルな拡大に伴う評価数の増加や評価手法の高度化に対応するため、2015年12月に開業したテストコースで、乗用車および、トラック・バス向け冬用タイヤの試験を実施している。屋内氷盤試験場は、冬用タイヤのさらなる高性能化を目指して、2018年1月に開設している。

同社は、冬用タイヤテストコースとしてTTCHのほかに、スウェーデンに「YOKOHAMA TEST CENTER of SWEDEN（YTCS）」を設置している。TTCHでは、世界中で販売する全ての冬用タイヤの試験を行い、YTCSでは欧州大陸やロシア・北欧向け商品の確認評価を実施しており、各国・地域の冬路面に最適な冬用タイヤの開発を推進している。

※基準の室温が５℃の場合

 

■北海道タイヤテストセンターの概要■
名称：北海道タイヤテストセンター（英文：Tire Test Center of Hokkaido＝TTCH）
開業：2015年12月
所在地：北海道旭川市神居町上雨紛500（かむいちょうかみうぶん）
敷地面積：906,462㎡
試験対象：乗用車およびトラック・バス向け冬用タイヤ（春から秋は夏用タイヤの試験にも活用）
試験コース：速度100km/h超での高速試験が可能な直線約1kmの圧雪路を持つ全長2.3kmの周回路
氷盤路、雪上/氷上登坂路、雪上/氷上旋回路、勾配5%の全長1.1kmの圧雪ハンドリング路

■屋内氷盤試験場の概要■
建物寸法：全長119ｍ、全幅24ｍ、室内高（最高部）8.8ｍ
延床面積：2,859.6㎡
構造：鉄骨造平屋建て
稼動：2018年1月

横浜ゴムは、乗用車用タイヤセンサーの中長期的な技術開発ビジョン「SensorTire Technology Vision」を発表した。
「SensorTire Technology Vision」では、センシング機能を搭載したSensorTire（IoTタイヤ）から得られる情報を、ドライバーや外部の様々な事業者に提供することで、新たなモビリティ需要の変化に対応しつつ、人々の移動を足元から支え、安心・安全に持続的に貢献することを目指してるという。

具体的には、センシング機能とリアルタイム性を指標として提供するサービスを分類で、それぞれに適したセンシング機能やデータ分析・予測技術を段階的に構築し、センシング機能の利活用範囲の拡大を行う。まずは、個人向けや車両運行管理会社を対象とした空気圧通知サービスの実証実験から開始し、2023年までに摩耗検知機能を追加するとのこと。これにより、タイヤローテーション時期のお知らせやフリート（複数の車両を所有する企業や官公庁など）向けの効率的なタイヤ点検計画などの提案が可能となる。

さらに同社は、将来的に、地図情報や様々なプローブ交通情報（渋滞情報、天候情報）などとタイヤデータを関連付けて分析することで、安全な運行ルートの提案といった新たな付加価値情報を提供し、自動運転車両やMaaS※に関連したサービスを提供する会社などの安心・安全な車両運行管理をサポートすることも目指すとしている。
※Mobility as a Serviceの頭文字。地域住民や旅行者の移動ニーズに対応して複数の公共交通やそれ以外の移動サービスを最適に組み合わせて検索・予約・決済などを一括で行うサービス。

同社は「SensorTire Technology Vision」の策定に先駆けて、2019年に開催された第46回東京モーターショーのプレスカンファレンスにおいて、アルプスアルパイン（株）との先進的乗用車用タイヤセンサーの共同開発を発表ている。今後は、タイヤもCASE※対応およびIoT化が必須と考え、CASE対応のための新技術開発を推進しており、CASEのConnected（コネクテッド）分野において、従来のタイヤ空気圧検知に加えて、摩耗や路面の状態を検知し、それらの取得データをデジタルツールで処理・管理していくソリューションビジネスの展開を視野に入れた研究開発をアルプスアルパインと行っていくとのこと。
※Connected（コネクテッド）、Autonomous（自動運転）、Shared & Services（カーシェアリングとサービス／シェアリングのみを指す場合もある）、Electric（電動化）の頭文字をとった造語

アルプスアルパインは、1948年に設立され、スマートフォン等の情報通信機器、車載音響機器、情報通信機器を中心に開発、製造、販売している、電子部品および車載情報機器メーカーである。センサー開発のほか、システム設計力やソフトウェア開発力を有しており、同社では、新しいタイヤビジネスモデルでのシナジー効果を期待してる。

同社は、2004年に、当時では国内タイヤメーカー初となる乗用車向けタイヤ空気圧モニタリングシステム「AIR watch（エアーウォッチ）」を開発し、2005年から限定発売を開始した。同商品は、2004年にグッドデザイン賞、2006年には日刊自動車新聞社が主催する「日刊自動車新聞 用品大賞2006」の機能用品・アクセサリー部門賞を受賞している。また、厳しいタイヤ管理が求められる運輸・輸送会社向けには「安全な輸送」、「輸送効率の向上」、「省燃費による環境貢献」を実現するトラック・バス用のTPMS（Tire Pressure Monitoring System）として「HiTES（ハイテス）」を2003年から発売している。「HiTES」から得たタイヤ運用履歴などを当社のタイヤ・マネジメント・システム（TMS）と連動させることで、運行傾向の分析やタイヤ点検時期のお知らせなどユーザーの総合的な車両運行管理のレベル向上と、リトレッドタイヤの推進に活用している。

住友ゴム工業は、水素分野におけるグローバルな連携や水素サプライチェーンの形成を推進する「水素バリューチェーン推進協議会」に参画することを発表した。

同協議会は、サプライチェーン全体を俯瞰し、業界横断的かつオープンな組織として、社会実装プロジェクトの実現を通じ、水素社会の早期構築を目的に設立された団体である。

同社は、2050年までにタイヤ製造工程のCO2排出量実質ゼロ（カーボンニュートラル）を目指しており、その取り組みのひとつとして、次世代エネルギーとして期待されている水素エネルギーの活用を、国内の主力タイヤ工場での検討を開始した。そのため、企業や団体との情報交換、および、水素社会構築への課題解決に向けて積極的に参加すべく、同協議会へ加入する意思を伝え、202１年2月12日付で、加入承認を得た。

同社は、今後、水素バリューチェーン推進協議会の会員として、様々なステークホルダーと連携し、水素社会の拡充に向けて取り組むとしている。

★「水素バリューチェーン推進協議会」の概要★

◆名　称：水素バリューチェーン推進協議会（英語名：Japan Hydrogen Association、略称：JH2A）

◆目　的：サプライチェーン全体を俯瞰し、業界横断的かつオープンな組織として、社会実装プロジェクトの実現を通じ、水素社会の早期構築
◆設立日：2020年12月7日
◆理事会員：岩谷産業株式会社、ENEOS株式会社、川﨑重工業株式会社、関西電力株式会社、株式会社神戸製鋼所、株式会社東芝、トヨタ自動車株式会社、株式会社三井住友フィナンシャルグループ、三井物産株式会社
◆会　員：88社（2020年12月7日時点）

横浜ゴムのトラック・バス用タイヤ空気圧モニタリングシステム（TPMS）「HiTES4」が、2021年1月、純正オプションとして、ＵＤトラックス（のフラッグシップ大型トラック「Ｑｕｏｎ」に採用された。対象は4軸車CG、3軸車CD、２軸トラクターヘッドGKの3モデルの国内向け車両となる。

「HiTES」は、タイヤ内部の空気圧と温度をリアルタイムで確認することが可能で、管理値から外れた際には警報を発するモニタリングシステムである。今回採用された「HiTES4」は、2020年9月より販売している第4世代モデルで、異常が検知された際に、音と色点滅で伝えるインジケーターや、スマートフォン・タブレットでタイヤ状態を確認できる機能により、空気圧の見える化を図っている。また、IoTを活用して、タイヤ点検情報などを管理する同社のタイヤマネジメントシステム「T.M.S」と連携させることで、車両から離れた場所からでもタイヤ内部の空気圧と温度や車両の位置をモニターすることができる。

トラック市場では、安全性と経済性の面からタイヤの空気圧管理が重要視されており、近年、空気圧管理を簡便かつ正確に行える「TPMS」のニーズが高まっている。今回、安全運行を支える「TPMS」としての基本性能はもちろん、輸送事業者を総合的にサポートする「T.M.S」との連携も可能なことから「HiTES4」の採用が決定したという。

同社は、2003年に初めて「HiTES」および「T.M.S」を日本全国の輸送事業者向けに展開して以来、ユーザーニーズに合わせたモデルチェンジやリニューアルを経て、昨年よりクラウドデータベースを使用した「HiTES4」と「T.M.S」の連携サービスを開始した。タイヤの空気圧や、点検結果、摩耗予測などの情報をドライバーのみならず、運行・整備管理者と共有できることで市場より好評を得ている。

UDトラックスは、主に国内および新興国向けの大・中・小型トラックの開発・生産・販売を手掛ける自動車メーカーで「Ｑｕｏｎ」は、クラス最高レベルの燃費・環境性能と力強さを両立し、快適な走り、乗員と積荷および周囲の安全性確保などを実現した先駆的次世代トラックである。

横浜ゴムは、世界的なESG（環境・社会・ガバナンス）投資指数「FTSE4Good Index Series」および「FTSE Blossom Japan Index」の構成銘柄に選定された。「FTSE4Good Index Series」には、16年連続で選定されており、同社のESG活動や、情報開示の姿勢は長年にわたり世界的に高く評価されている。また「FTSE Blossom Japan Index」には4年連続で選定されている。

近年、SDGs（Sustainable Development Goals＝持続可能な開発目標）の達成に向けた取り組みが世界中で活発化しており、財務情報以外に環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の観点から企業を評価する「ESG投資」への関心は益々高まっている。そうした中、世界中の投資家が注目するESGを重要視したインデックスが幅広く活用されている。

「FTSE4Good Index Series」および「FTSE Blossom Japan Index」はFTSE Russell※が開発・提供するインデックスで、「FTSE4Good Index Series」は、ESG投資を行う投資家の重要な投資選択基準として世界的に活用されている。「FTSE Blossom Japan Index」はESG対応に優れた日本企業のパフォーマンスを測定するために設計され、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用したESG投資のための4つの指数のひとつに選定されている。

横浜ゴムグループは、ESGを重要な経営戦略のひとつと位置づけており、今後も事業を通じて環境課題、社会課題、コーポレート・ガバナンスの強化に取り組み、同社グループの持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を図っていくとしている。

※FTSE Russell（フィッツィー・ラッセル）はロンドン証券取引所グループの完全子会社で指数の構築と管理を行う大手グローバルインデックスプロバイダー

横浜ゴムおよび、横浜ゴムの従業員による社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」は、2月13日に発生した、福島県沖を震源とする地震の被災地に日本赤十字社を通じ、横浜ゴムから50万円、「YOKOHAMAまごころ基金」から50万円、合わせて100万円の義援金を寄付することを決めた。

横浜ゴムは、2020年12月、AIを活用したゴムの配合物性値予測システムを独自に開発し、タイヤ用ゴムの配合設計において、実用を開始した。この予測システムにより、膨大な仮想実験が可能となるため、開発のスピードアップや、コスト削減、高性能な商品の開発に加え、経験の浅い技術者による配合設計が容易になることが期待できるという。

今回のシステムは、同社が、2020年10月に策定した、AI利活用構想「HAICoLab※」に基づいて開発された。
人が、ゴムの配合設計パラメーターを入力すると、AIが予測される配合物性値を出力する。さらに、人が予測された結果を判断しやすくするために、予測値の確からしさを表示する機能や、目標とする配合物性値に近しい配合を探索する機能を付加さている。
人とAIが協奏しながら新たな知見が得られるシステムを設計した。今後は、タイヤのみならず、ホースやコンベヤベルトなど、多岐にわたるゴム商品開発での利用を開始するとのこと。
※Humans and AI collaborate for digital innovationをもとにした造語で、人とAIとの共同研究所という意味合いも込められている

「HAICoLab」は、人間特有のひらめきや発想力と、AIが得意とする膨大なデータ処理能力を活かした“人とAIとの協奏”によってデジタル革新を目指す構想である。
人が設定する仮説に沿ったデータの生成・収集とAIによる予測・分析・探索を繰り返すことで、未踏領域での知見の発見を目指す。
同社はこれまでにも、2017年にマテリアルズ・インフォマティクスによるゴム材料開発技術、インフォマティクス技術を活用したタイヤ設計技術を発表するなど、材料およびタイヤの設計開発プロセスでAIを活用した技術開発を進めてきている。
現在は「HAICoLab」の下、プロセスに加え、製品やサービスなどの革新を目指しAI利活用を推進している。
これにより、ユーザーエクスペリエンスの向上および内閣府が提唱するAIやIoTなどの革新技術により実現する新たな未来社会の姿「Society 5.0」の実現に貢献するとしている。