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TOYO TIREは、SUV用タイヤブランド「OPEN COUNTRY」シリーズにおいて、オフロード性能とオンロード性能を高い次元で両立させたハイブリッド商品「OPEN COUNTRY R/T」と、不整地や泥濘地などあらゆる悪路も走破できるパフォーマンスと耐久性を有するオフロード向け商品「OPEN COUNTRY M/T」の新サイズを、2021年2月より順次、日本国内で発売することを発表した。

OPEN COUNTRYシリーズは、SUVをターゲットとした同社の主力ブランドである。同社は、世界で最も過酷なオフロードレースといわれる「BAJA 1000」などの国際レースに継続参戦し、その経験によって得られた知見を商品開発にフィードバックしている。同ブランドは、大型SUV車両が抜きん出て普及している北米市場で高く評価されていて、日本国内市場においては、2016年に「OPEN COUNTRY R/T」を発売し、同ブランドの導入を開始した。
日本国内でのSUVの新車販売台数は、年々増加＊1し、人気が高まっている。同社は、これまでSUV市場の拡大に合わせ「OPEN COUNTRY」シリーズのサイズ拡充を行ってきた。「OPEN COUNTRY R/T」は、コンパクトからミドルクラスSUV向けに17サイズ「OPEN COUNTRY M/T」は、大型SUV向けを中心に20サイズのラインアップを取りそろえて展開している。
＊1）日本自動車販売協会連合会の統計データ、2016年から2019年（1月から12月）による。

国内で特に人気を集めている車種においては、凹凸のあるオフロードタイヤのトレッドパターンをしっかりと見せるために、車両をカスタマイズすることがトレンドになっている。こうしたニーズへ的確に対応したサイズを「OPEN COUNTRY M/T」にて投入することとした。
また「OPEN COUNTRY R/T」では、商用車をカスタマイズし、アウトドアで使用するユーザーや大型SUVの注目車種をターゲットに、純正サイズを中心としたラインアップを新たに拡充し、ニーズに応えるものとのこと。

同社は、今後もSUV市場におけるトレンドやユーザーの動向を的確に把握し、独自性の高い魅力ある商品を日本国内マーケットに投入するとしている。

■「OPEN COUNTRY R/T」
オフロードにおけるトラクション性能と、オンロード走行に求められる耐摩耗性能や走行安定性を高い次元で両立させたタイヤである。
同商品は、不整地や泥濘地の走行に強みを持つ「マッドテレイン」タイプと、オンロード中心でありながらオフロードとのバランスも重視した全地形型「オールテレイン」タイプの中間を充足する新しいジャンル「ラギッドテレイン＊2」のパターンデザインを採用している。そのユニークな商品コンセプトによって「2016年度グッドデザイン賞」を受賞している。
＊2）「でこぼこのある」、「ごつごつした」、「起伏のある」地形や路面に対する特化性能を持つことを意味する。

「OPEN COUNTRY R/T」追加サイズ　※価格はオープンプライスとなる。

■「OPEN COUNTRY M/T」
不整地や泥濘地などあらゆる悪路も走破できるパフォーマンスと耐久性を有するオフロード向けタイヤである。アグレッシブかつ機能的なトレッドデザインは悪路走破性のみならず、トラクション性能やブレーキ性能の向上に寄与し、タイヤ構造はオフロードレースでのノウハウを活かした、耐外傷性の高いタフネス構造となっている。

「OPEN COUNTRY M/T」追加サイズ　※価格はオープンプライスとなる。

ブリヂストンは、社内募金制度「BSmile（ビースマイル）募金」の寄付先団体を「特定非営利活動法人　森のライフスタイル研究所」と「特定非営利活動法人　キッズ未来プロジェクト」に決定した。
「BSmile募金」とは、同社の新しい社内募金制度で、持続可能な社会の実現に向けて社会課題の解決に取り組む団体を支援する。

今回、選考の対象となったのは、3年以上の活動実績があり、現在も継続的に活動している非営利団体で、同社のグローバルCSR体系「Our Way to Serve」の重点領域である「Mobility （モビリティ）」、「People（一人ひとりの生活）」、「Environment（環境）」に該当する活動で、SDGsの達成などに向けた社会課題の解決に取り組んでいる団体である。

1.寄付先団体概要

団体名：特定非営利活動法人　森のライフスタイル研究所
寄付金を活用する事業：小平市の特別緑地保全地区における木々の間引きや下草の刈り取りなどの整備
支援金額：100万円

団体名：特定非営利活動法人　キッズ未来プロジェクト
寄付金を活用する事業：新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた貧困家庭の子どもへの学習支援、食事提供
支援金額：100万円

2.支援期間
2021年1月1日から12月31日まで

同社は、グローバルCSR体系「Our Way to Serve」に基づき、様々な社会貢献活動に取り組んでいる。
従業員がより自発的に参加できる社会貢献活動として「BSmile募金」を今年設立した。なお、「BSmile募金」では、従業員からの寄付金に会社が同額を上乗せするマッチングギフト制度を導入している。

同社は、こうした取り組みを通じ、これからも持続可能な社会の実現に向けて取り組んでいくとしている。

横浜ゴムの米国のタイヤ販売会社である、ヨコハマタイヤコーポレーション（YTC）は、2021年より、米国およびカナダで開催されるポルシェレースの新シリーズ「Porsche Sprint Challenge North America by Yokohama」に「ADVAN」レーシングタイヤをワンメイク供給すると発表した。
供給タイヤは「ADVAN A005（ドライ用）」および「ADVAN A006（ウエット用）」となる。

「Porsche Sprint Challenge North America by Yokohama」は、991型の911 GT3 Cupおよび、718 Cayman GT4 Clubsportによって競われる。
2021年は、3月12日～14日のセブリング・インターナショナル・レースウェイ（米国）での開幕戦を皮切りに、米国およびカナダを転戦し、全8戦が予定されている。

YTCは、北米におけるポルシェレースを幅広くサポートしており、2020年は「IMSA Porsche GT3 Cup Challenge USA by Yokohama」や「Porsche Pikes Peak Trophy by Yokohama」のワンメイクサプライヤーを務めた。
今回、こうしたレースでのヨコハマタイヤの高い性能と安定した供給体制が評価され、ワンメイクサプライヤーに指定された。

横浜ゴムは、中期経営計画「グランドデザイン2020（GD2020）」の技術戦略において、モータースポーツ活動を重要な先行技術開発の場と位置付け、フォーミュラや、ツーリングカーからラリー、オフロード、カートまで、国内外の多岐にわたるモータースポーツ競技に参戦するとしている。

横浜ゴムのタイヤ3商品が、2020年12月17日に発表された、カービューが運営するカーライフSNS「みんカラ」の「PARTS OF THE YEAR 2020年間大賞」タイヤ・ホイール　エコ部門において1～3位を独占した。

1位は、ミニバン／SUV専用タイヤ「BluEarth RV-02」、2位はプレミアムコンフォートタイヤ「ADVAN dB V552」、3位はグランドツーリングタイヤ「BluEarth-GT AE51」となった。なお、「BluEarth RV-02」が、同部門で1位を獲得するのは3年連続になる。

「BluEarth RV-02」は「低燃費で、雨に強い」をコンセプトに「重心の高いクルマで発生しがちなふらつきと偏摩耗を抑制」し、さらに「運転席だけでなく、後部座席でも快適な会話が楽しめる優れた静粛性」を実現。さらに、全29サイズで国内タイヤラベリング制度のウエットグリップ性能最高グレード「a」、転がり抵抗性能「A」を獲得している。
「ADVAN dB V552」は、ヨコハマ史上最高の静粛性に加え、ウエットグリップ性能と低燃費性能を高次元でバランスしている。「BluEarth-GT AE51」は、走行性能、快適性能、環境性能など、トータルパフォーマンスに優れ、力強い走行性能を追求しながら、高いウエットグリップ性能と低燃費性能を両立している。

「みんカラ」は、同じクルマを所有しているユーザーや趣味、価値観を共有できるユーザーが集まり、交流できるクルマに特化したSNSである。「PARTS OF THE YEAR」は、ユーザーによって「みんカラ」に投稿されたパーツレビューの内容に基づいてカービューが独自に意見・感想・動向をまとめたものとなる。

TOYO TIREおよび、同社生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd（トーヨータイヤセルビア」は、2020年12月15日、セルビア共和国インジヤ市の新工場建設予定地において起工式を開催した。

起工式には、アレクサンダル・ヴチッチ セルビア共和国大統領、ヴラディミール・ガク インジヤ市長、勝亦孝彦 駐セルビア特命全権大使など、約40名が参列し、工場建設工事の安全を祈願した。
この式典は、新型コロナウイルス感染症拡大防止の対策をとりながらの開催となり、同社清水社長は、日本国内よりリモートで参加した。

起工式で、清水社長は「この工場で生産される製品の多くは、将来、ドイツの新R&Dセンターで設計・開発される予定である。当社は、ヨーロッパでの地産地消を進めていく」と、欧州初の同社工場での生産稼働に向けて意気込みを語った。また、臨席した、ヴチッチ大統領からは「この投資は、セルビアにとって言葉に表せないほどの非常に重要で価値のあるものである。TOYO TIREの進出を支援していただいた日本と、わが国の人々に最大級の敬意を表したい」と、感謝のコメントをした。
※一部抜粋

同社は、差別化された付加価値の高い製品を強みとし、北米市場を基軸にグローバルでの事業展開を推進しており、同社8番目の生産拠点となるセルビア工場は、グローバルな成長戦略を実現する第一歩と位置付けられている。また、同社は、2019年11月に開設した欧州R&Dセンターと連携してコスト競争力と高い技術力を追求していくとしている。
セルビア工場は、2022年4月よりタイヤ生産の稼働を始め、2023年夏には年産約500万本（乗用車用タイヤ換算）のタイヤ生産体制を確立する計画とのこと。

今回、アレクサンダル・ヴチッチ セルビア共和国大統領の取り計らいで、Ｊリーグでも活躍した日本・セルビア両国の架け橋的な
存在である、元サッカー選手の、ストイコビッチ氏がサプライズゲストとして登場し「13年間日本のチームに在籍したことはとても良い思い出。セルビアにとって非常に大事なプロジェクトの実現を楽しみにしている」とのコメントに続き「皆さん本当におめでとうございます。今日から頑張ってください！！」と日本語で呼びかけた。
あわせて、現地の日本大使館、勝亦（かつまた）駐セルビア全権大使は「この新しい工場があらたな欧州市場の開拓につながることを祈念している。日本の技術を移転し、セルビアにあらたなビジネスモデルを作り出すことを願っている」とコメントした。

■新工場　概要

建設予定地：セルビア共和国 ヴォイヴォディナ自治州 インジヤ市
敷地面積：約60万㎡（約150エーカー）
生産開始：2022年4月（予定）
生産能力：年産500万本（乗用車用タイヤ換算）
従業員数：約580名
投資額：約488億円（390.5百万ユ－ロ）
生産品目：乗用車用、SUV用、ライトトラック用ラジアルタイヤ

■Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd　概要

所在地：セルビア共和国 ベオグラード市
事業内容：乗用車用、SUV用、ライトトラック用ラジアルタイヤの製造・販売
出資比率：TOYO TIRE株式会社100％
設立年月日：2019年10月
資本金：200億円（160百万ユーロ）

住友ゴム工業(は、12月9日に神戸本社で｢第12回CSR表彰式｣を開催した。

CSR表彰は、職場や個人が取り組んだCSR活動の成果を表彰することで、CSR活動への理解と関心を深め、活動を拡大することを目的として実施するものである。
住友ゴムグループ各社の職場および全社員を対象とし、環境貢献の｢環境保全部門｣、｢事業活動部門｣と地域貢献の｢地域・ボランティア部門｣の3つのカテゴリーを、それぞれ｢職場の部｣、｢個人の部｣に分けて活動の評価を行なった。
12回目となる今回は、国内外グループ各社から63件の応募があり、その中から、活動の継続性や規模･影響の大きさ、自主性･努力度などを評価し、最優秀賞3件、優秀賞10件を決定した。

◆｢第12回CSR表彰｣最優秀賞受賞者◆

1.環境貢献「事業活動部門」
（1）職場の部
受賞者：株式会社ダンロップリトレッドサービス
内　容：2016年からエコ活動に全社一丸となって取り組み、事業活動において環境問題解決に大きく寄与した。

2.地域貢献｢地域・ボランティア部門｣
(1)職場の部
受賞者：泉大津工場GENKIチーム
内　容：コロナ禍で入手困難な消毒液を工場内設備で生成し、継続して、泉大津市の幼稚園、小中学校、介護施設に提供。加えて、災害時に工場を臨時の避難所として地域に活用してもらう「臨時避難所協定」を泉大津市と締結した。
(2)個人の部
受賞者：神戸本社　岸本　浩通
内　容：用水路に落ちた高齢女性を発見。引き上げようにも動かせなかったため、水位が増す中溺れないよう、救急車到着まで30分以上、冷たい用水路で支え続けた。

住友ゴムグループは、これからもグローバル企業としての社会的使命を果たすために、広く地域･社会に貢献し、信頼され愛される企業として新しい価値を創出し、持続可能な社会の発展に貢献していくとしている。

ブリヂストンは、環境分野で権威のあるNGOのCDP※より、気候変動に対して優れた取り組みを行なっている企業として「気候変動Aリスト」企業に選定された。今回の調査は、5800以上の企業を対象に実施され、同社を含む、270社が最高位の「Aリスト」企業に選ばれている。

同社は、2050年を見据えた環境長期目標の中で、カーボンニュートラル社会へ向けたグローバル目標への貢献を目指している。
今回のAリスト企業選定は、2020年を目標年とした環境中期目標を2019年に前倒しで達成したこと、また、本年新たに策定した、2030年に向けた環境中期目標（マイルストン2030）で、CO2の総量削減に関する目標を設定したことなどが評価されたものと考えられる。

同社代表執行役 Global CEOの石橋秀一氏は、今回の選定にあたり次のように述べている。
「ブリヂストンは『2050年にもサステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供する会社であり続けること』をビジョンとして掲げている。気候変動、資源の枯渇、そして自然環境の劣化がもたらす社会や環境への影響がより明らかになる中、タイヤ・ゴム事業・ソリューション事業を通じて安心・安全な移動を支えるとともに、開発から生産、販売、お客様でのタイヤ使用・車両の運行、リサイクルまで、バリューチェーン全体を通じた価値の増幅と共創を進め、モビリティ、サーキュラーエコノミー、CO2削減に貢献するサステナブルなビジネスの実現を目指している」

同社グループは、今後も、エネルギー効率の継続的改善や、使用する電力における再生可能エネルギー比率の向上などのアクションを通じ、自社の生産活動におけるCO2排出量を削減していくとしている。また、商品・サービスを通じたソリューションの提供によりCO2削減への貢献をより一層加速させ、商品の軽量化、リサイクル等によるバリューチェーンを通じた取り組みを進めていくとのこと。

※企業・都市の環境情報の調査・開示に取り組む国際的なNGOで、機関投資家や企業・団体の要請に基づき、気候変動や温室効果ガス排出、水資源保護等に関する情報開示を求め、調査・評価を実施している。

横浜ゴムは、12月8日、国際環境非営利団体CDPより、気候変動対策において権威ある「Ａリスト」に選定され、コーポレートサスティナビリティにおける先進企業として認定された。評価対象となった、5800社以上の企業の中から、2020年度のCDP気候変動質問書への回答により、排出削減、気候リスク緩和、低炭素経済構築などの取り組みが認められ、今回の選定に至った。Aリストに選定されるのは2016年、2019年に続き3回目となる。

CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買組織の要請に基づき、企業や自治体に気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じてその対策を促すことを主たる活動としている非営利組織であり、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームのひとつとなっている。

横浜ゴムグループは、中期経営計画「グランドデザイン2020（GD2020）」においてCSR活動を重要な経営戦略のひとつとして位置づけ、地球環境と社会貢献の両面から事業活動を通じた価値の創造に取り組んでいる。地球環境では、再生可能エネルギーの導入や、天然ゴムの持続可能な調達を実現するための活動に加え、環境貢献商品の開発や高効率設備の導入、徹底した省エネ活動などを進めている。社会貢献では「YOKOHAMAまごころ基金」による災害義援金やNPOへの活動支援金の寄付、従業員による様々なボランティア活動などを推進している。

ブリヂストンのグループ会社であるブリヂストンタイヤソリューションジャパン株式会社※1は、12月7日より、日本国内のトラック・バス事業者様向けにタイヤの内圧を遠隔モニタリングするツール「Tirematics（タイヤマティクス）」を活用したデジタルソリューションサービスの提供を開始することを発表した。

同社グループは「2050年にサステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供する会社であり続けること」をビジョンとして掲げている。その実現に向けて「断トツ商品」、「断トツサービス」、「断トツサービスネットワーク」と、デジタル技術を組み合わせた同社グループ独自のプラットフォーム「Bridgestone T&DPaaS (Bridgestone Tire and Diversified Products as a Solution)」をベースに「断トツソリューション」を提供していくとしている。

また、その実行にあたっては「コア事業」であるタイヤ・ゴム事業の更なる強化と「成長事業」であるソリューション事業の拡大を通じた同社独自のビジネスモデルを構築していくという。「タイヤセントリックソリューション」事業※2では、摩耗や内圧・温度管理などのタイヤのモニタリングと適切なメンテナンス、さらには、リトレッドやタイヤデータを活用して「タイヤをライフタイム全体で最大限に活用いただく」ことを目標とし、ソリューションを通じてタイヤ中心の価値を創造するとのこと。

「Tirematics」は、クラウドを通じてトラック・バス事業者様の運行管理者等とタイヤの内圧情報を共有するモニタリングツールで、あらかじめホイールにセットされた専用の内圧警報装置（Tire Pressure Monitoring System）が、内圧情報を定期的に計測し、異常があれば運行管理者等へアラートメールを届ける仕組みである。これにより、タイヤ起因のトラブルの未然防止を図り、車両稼働の最大化につなげるとともに、トラック・バス事業者様のタイヤメンテナンスに関する整備の軽労働化や経済性向上にも貢献することで、顧客価値を提供する。また、安全で効率的なモビリティインフラを支えるとともに、タイヤを適正に使用することで、資源生産性や資源循環の向上、CO2排出量の削減などの社会価値の創造にもつながる。「Tirematics」は、同社が過年度より欧州やアジア大洋州地域などのトラック・バス事業者様に展開しているデジタルを活用したツールで「タイヤセントリックソリューション」を実現し、社会価値と顧客価値を両立するものである。
さらに、タイヤ情報を管理するデジタルプラットフォーム「Toolbox※3」と連動して運用することで、ユーザーのタイヤデータを一元管理し、タイヤライフサイクル全体におけるタイヤ情報の管理・分析も可能となり、実用的かつ費用対効果の高い運送ソリューションとして、トラック・バス事業者様への提供価値向上を実現できると考えているとのこと。

「Tirematics」を展開する、ブリヂストンタイヤソリューションジャパン株式会社では「コア事業」である卸販売事業で「断トツ※4のブランド力・商品・サービスネットワーク」を活かした収益性・効率性の向上を実現しつつ、「成長事業」であるソリューション事業では、同社独自のプラットフォーム「Bridgestone T&DPaaS」の展開を加速、新たな価値共創パートナーとともに、最終顧客に直接つながるサステナブルなソリューション事業を創造していくとしている。

※1：2020年10月1日より、ブリヂストンタイヤジャパン株式会社はブリヂストンタイヤソリューションジャパン株式会社へ社名変更した。詳細は、ニュースリリース『ブリヂストンタイヤジャパンをブリヂストンタイヤソリューションジャパンへ社名変更』を参照。
※2：中長期事業戦略において、当社のビジネスモデルを3つに分けた中のひとつで、タイヤ・ゴム/データを活用し、高付加価値を提供する事業を指し、タイヤデータを活用したタイヤ中心の価値を創造する。
※3：ニュースリリース『運送事業者様の安全運行と経済性に貢献するトラック・バス用タイヤのデジタルソリューションツール「Toolbox」を刷新』を参照。
※4：企業としての目標を指す。

住友ゴム工業は、モノづくり日本会議と株式会社日刊工業新聞社が主催する「2020年“超”モノづくり部品大賞｣で、DUNLOPのフラッグシップ低燃費タイヤ「エナセーブ NEXTⅢ｣が、日本力(にっぽんぶらんど)賞を受賞し、12月1日に、東武ホテルレバント東京にて贈賞式が行なわれた。
今回の受賞は、全6分野のうち「モビリティー関連」、「環境・資源・エネルギー関連」で分野をまたいだ選出となった。商品の高性能化に加え、革新的なポリマーの採用によってCASEやMaaS (Mobility as a Service)の発展に対応した「性能持続性能」と、低燃費性能を同時に達成し、市場の変化を的確に捉えた環境貢献商品としても高く評価された。