カテゴリー: ニュース一覧(News)

ブリヂストンは、LGBTなどの性的マイノリティ（以下、LGBT）に関する取り組みを評価する「PRIDE指標」において、最高評価の「ゴールド」を3年連続で受賞した。PRIDE指標とは「企業・団体等の枠組みを超えてLGBTが働きやすい職場づくりを日本で実現する」ことを目的とした任意団体「work with Pride」による評価指標である。

同社は、グローバルCSR体系「Our Way to Serve」の考え方に沿って「グローバル人権方針」を策定し、基本的人権に関する諸問題への取り組みを推進している。その取り組みのひとつとして、さまざまな価値観や個性を持つ多様な人々が働きやすく、活躍できる職場環境整備を進めてきた。

2020年には、新たな取り組みとして、ダイバーシティ&インクルージョン（D&I）の意識醸成を目的としたイベント「みんなのD&Iを語ろう」の定期開催を開始した。LGBTをテーマとする回では、同社と包括的協定を締結している、国立大学法人お茶の水女子大学の学生と共同でイベントを企画・実行するなど、さまざまな視点からの活発な意見交換や、より深い理解の促進につながるような工夫をした。

上記を含む、同社のLGBTに関する具体的な取り組みは以下のとおり。

1．LGBTに関する方針を明文化し社内外へ公表

グローバルCSR体系「Our Way to Serve」に沿って定めた「グローバル人権方針」の中で、「性的指向」「性自認」に関する差別の禁止を明文化し、社内外へ公開

2．LGBTへの理解を促進するための研修などの取り組みの継続・拡大

入社研修や社外講師を招いた管理職研修、全社員向けのeラーニング研修等の中でLGBTに関する説明を実施

3．人事制度の改訂

同性パートナーを持つ従業員が等しく結婚休暇などの制度を利用できるよう、就業規程上の「配偶者」の定義を見直し、同性パートナーを含むことを明記するなど改訂を実施

4．イントラネットを活用した、社外のLGBTイベントの周知や参加の呼びかけ

同社は「2050年にもサステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社であり続けること」をビジョンとして掲げ、その実現に向けて中長期事業戦略を推進している。これからも、中長期事業戦略の実行化を支える人的資源の最大活用に向け、多様性を尊重し、さまざまな価値観や個性を持つ人々を受け入れる文化の醸成に向けた取り組みを強化していくとしている。

【PRIDE指標について】

PRIDE指標は、日本で初めての職場におけるLGBTに関する取り組みを評価する指標で、2016年から表彰制度がスタートした。LGBTに関する取り組みを5つの評価指標に分類し、企業や団体は各指標の獲得点数により「ゴールド」、「シルバー」、「ブロンズ」の3段階で表彰される。同社は、昨年に続き5つの指標全てを満たす5点を獲得し、最高評価である「ゴールド」を受賞した。

横浜ゴムが「ADVAN」レーシングタイヤを供給したドイツのチーム「Walkenhorst Motorsport」が「ニュルブルクリンク耐久シリーズ（NLS）」のシリーズチャンピオンの証であるROWE Speed-Trophyを獲得した。また、同チームのデイビッド・ピッタード選手は最高峰クラスであるSP9 Proクラスのチャンピオンを獲得した。装着タイヤは「ADVAN A005（ドライ用）」「ADVAN A006（ウェット用）」でシーズンをとおして安定して優れた性能を発揮した。

今シーズンの「NLS」は、6月に開幕戦を迎えるも、新型コロナウイルス感染再拡大の影響により、10月以降に開催が予定されていた第6～8戦の中止が決定し、第1戦から5戦までの総合成績で競われた。SP9 Proクラスに参戦した「Walkenhorst Motorsport」の「BMW M6 GT3」は、5戦中総合優勝1回、2位2回、3位1回と圧倒的な強さを見せた。「NLS」は今シーズンより、昨年までのシリーズ名である「VLN」から改名。世界一過酷なコースといわれるニュルブルクリンクの北コースと、グランプリコースで開催される世界最大のグラスルーツレースシリーズで、毎年平均170台が参戦し「ニュルブルクリンク24時間耐久レース」の前哨戦として位置づけられている。

ブリヂストンのグループ会社であるブリヂストン サウスアフリカ ピーティーワイ リミテッド（BSAF）は、同社が保有するポートエリザベス工場（PE工場）の閉鎖について、2020年8月20日から実施※していた労働組合をはじめとする関係者との協議が完了し合意に至ったことから、同工場を2020年11月15日に閉鎖することを発表した。

同社グループは中長期事業戦略の実行に向けて「コア事業」であるタイヤ・ゴム事業と「成長事業」であるソリューション事業による当社独自のビジネスモデルを構築していくとしている。タイヤ・ゴム事業においては、生産拠点の最適化を含めた経費・コスト構造改革とともに、プレミアムビジネス戦略強化等を進めて「稼ぐ力の再構築」を図っており、本件はその取り組みの一環となる。

なお、本件が当期の連結業績に与える影響は軽微とのこと。

<BSAF 概要>

1.会社名：Bridgestone South Africa (Pty) Ltd.
（ブリヂストン サウスアフリカ ピーティーワイ リミテッド）
2.所在地：南アフリカ共和国　ハウテン州 ヨハネスブルグ
3.CEO：Jacques Fourie （ジャック・フーリエ）
4.資本金：206千南アフリカランド
5.資本比率：ブリヂストングループ 87.5%
6.事業内容：自動車用タイヤの製造・販売

<PE工場 概要>

1.工場名：ポートエリザベス工場
2.所在地：南アフリカ共和国 東ケープ州 ポートエリザベス
3.生産品目：農業機械用バイアスタイヤおよび建設・鉱山車両用バイアスタイヤ
4.操業開始：1936年
5.従業員数：約250名
6.生産能力：約500本/日

TOYO TIREは、2021年版「TOYO TIRESカレンダー」を制作した。

2021年のカレンダーでは「タイヤ×クルマ×壮観な風景」をモチーフにして、12枚の風景画をデザインした。
TOYO TIRESのブランドカラーである【青色】を意識し、清々しい夏の青空や群青の冬の夜空の下、思わず好きなクルマを駆ってドライブに出かけたくなるようなイメージを印象づけ、ブランドステートメント「まだ、走ったことのない道 へ。」に通じる世界観を表現している。

 

横浜ゴムの新城工場は、10月、公益財団法人都市緑化機構が主催する「第40回 緑の都市賞」の「都市緑化機構会長賞」を受賞した。

緑の都市賞は、明日の緑豊かな都市づくり・まちづくりを目指し、緑の保全･創出活動に卓越した成果を上げている市民活動団体および企業等、並びに公共団体を顕彰し、これにより広く都市の緑化推進、緑の保全による快適で地球にやさしい生活環境を創出することを目的とし、1981年に創設された。

横浜ゴムでは、国内外の生産・販売拠点に苗木を植える活動を「YOKOHAMA千年の杜」として2007年より実施し、2019年末までに59万本を超える植樹を行なってきた。横浜ゴム新城工場は、2019年末までに、約1万平方メートルの敷地内に、約4.7万本を植樹、また、周辺地域や団体・学校などに15万本の苗木を提供するとともに植樹指導を行なっている。

横浜ゴムは、中期経営計画「グランドデザイン2020（GD2020）」において各事業の成長戦略を通じた経営基盤の強化を掲げ、CSR活動では「未来への思いやり」をスローガンに「地球環境」「地域社会」「取引先」など6つのステークホルダーごとに事業活動を通じた社会貢献を推進している。その一環として各事業所でも環境保全活動や地域交流活動を積極的に進めている。

横浜ゴムの新城工場は、10月22日、経済産業省および一般財団法人日本緑化センターが実施した、2020年度緑化優良工場等表彰制度（全国みどりの工場大賞）において、「日本緑化センター会長奨励賞」を受賞した。

「全国みどりの工場大賞」は、工場緑化の一層の推進を図ることを目的として1982年に創設され、工場緑化を推進し、工場内外の環境の向上に顕著な功績があった工場や、団体および、個人に対して毎年表彰を実施しており、日本緑化センター会長表彰のほかに、経済産業省が主催する経済産業大臣表彰、各経済産業局が主催する経済産業局長表彰の3つで構成されている。

新城工場は、地域の生物多様性保全に寄与するために、苗の提供と植樹を実施するなど、工場立地の周辺環境に配慮し、総合的な緑化計画に基づいた工場緑化を推進している。また、近隣の小学生を対象に環境授業を行ない、校庭に生き物が集まり自然観察ができる森を作るための植樹活動を行なうなど地域貢献に努めているという。

横浜ゴムは、中期経営計画「グランドデザイン2020（GD2020）」において各事業の成長戦略を通じた経営基盤の強化を掲げ、CSR活動では「未来への思いやり」をスローガンに「地球環境」「地域社会」「取引先」など6つのステークホルダーごとに事業活動を通じた社会貢献を推進している。その一環として各事業所でも環境保全活動や地域交流活動を積極的に進めている。

ブリヂストンは、働き方の変革を通じた付加価値創造と生産性向上、および経営資源の効率的・効果的活用を実現するため、同社および同社グループ会社のオフィス拠点を統合・再編することを決定した。
2020年11月以降順次統合・再編を進め、2021年1月までに、47の主要なオフィス拠点※１を34拠点に集約する。また、サテライトオフィスの拡充や、フリーアドレス化の拡大、テレワーク制度の改定などを合わせて推進することで、社員の多様な働き方をサポートする。
【取り組みの主な内容は以下のとおり】

1.オフィスの統合・再編
・テレワーク拡大・定着を踏まえたオフィススペースの最適化を目的に47の主要なオフィス拠点※1を34拠点に集約（2021年1月予定）。同社グループ保有施設の活用を拡大し、オフィス拠点における自社物件比率を55％から68%に向上。オフィス拠点集約により、約8億円の経費を削減（2021年見込）
・テレワーク拡大・定着を踏まえ、オフィス内のフリーアドレス化を拡大（2021年1月予定）
・通勤利便性向上の観点から、首都圏のサテライトオフィスを3か所から7か所に拡充（2021年1月予定）。神奈川県横浜市、千葉県市川市、埼玉県上尾市、東京都小平市に所在する同社保有施設を最大限活用

2．テレワーク制度の改訂
・テレワーク回数上限（3回／週）及び対象者の制限撤廃※２（2020年10月）
・生産性向上に資するITツールや執務環境整備に充当することを目的としたテレワーク手当（200円／回）を新設（2020年10月）
・出社頻度に応じて通勤費の支給方法を選択できるよう通勤費制度を改訂。テレワーク勤務中心の社員※３には通勤定期代実費ではなく交通費実費を支給（本社：2020年12月予定、他事業所：2021年1月予定）

3．TQM※4活動を通じた価値創造プロジェクトの推進
・同社バリューチェーンに関わるあらゆる業務について、価値創造事例を収集・データベース化し、国内に勤務する全社員が共有する仕組みを構築
・価値創造事例
-開発の現場で技術者が培ってきたノウハウとデジタル手法を融合することによる、商品開発の精度向上やスピードアップ
-工場等現場監査の一部遠隔化：現物現場での監査を、ウエアラブルカメラの活用や現場とオフィスのリアルタイムのコミュニケーションで補完することにより、監査精度を確保しつつ効率化を実現
-対面を前提とした従来型の業務プロセス上のノウハウ（暗黙知）を対面／リモートいずれの場面でも適用できるよう形式知化することで、社内外・国内外に跨るコミュニケーションを最適化
・優れた改善・イノベーション事例を「ブリヂストン グループグローバルTQM大会※5」で共有・表彰（2021年予定）するなど、価値創造・イノベーション推進・ビジネスモデル構築に向けた取り組みをグローバルに展開

※1・首都圏及び福岡県福岡市、広島県広島市、大阪府大阪市、堺市、吹田市、愛知県名古屋市、宮城県仙台市、北海道札幌市に所在する主要なオフィス拠点。対象拠点数には当社グループ会社の拠点を含む
※2・2020年2月よりCOVID-19感染拡大への対応として暫定的に実施していた内容を恒久化
※3・出社日数が12日未満／月と見込まれる社員
※4・TQMはTotal Quality Managementの略
※5・革新的かつ優れた改善事例をグローバルで共有し、品質意識向上とTQM活動のレベルアップを図る取り組み。2010年以降毎年実施

同社はこれまで、COVID-19感染拡大など、社会・ビジネス環境の急速な変化を契機に、テレワークの対象者拡大や時差出勤の推奨、社会的距離を確保するためのオフィスレイアウトの変更、IT基盤の整備など、新しい働き方に対応し、新しい価値を生み出す働き方に移行するための環境整備を進めてきた。こうした取り組みに加え、オフィス拠点の統合・再編など、働く場所の再整備・最適化を進めることで働き方変革をさらに加速し、付加価値創造と生産性向上を実現していくとしている。

さらに同社は「2050年にもサステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社であり続けること」をビジョンとして掲げ、その実現に向けて中長期事業戦略を推進していく。多様な働き方に対応し、付加価値創造と生産性向上を実現する「働き方変革」を推進するとともに、中長期事業戦略の実行化を支える人的資源の最大活用に向け、人事システム・組織の抜本的改革、人財採用・育成強化など、同社独自のHRX（ヒューマンリソース・トランスフォーメーション）を推進し、経営体質の強化を進めていくとのこと。

 

 

 

 

 

 

 

横浜ゴムは、スタッドレスタイヤブランド「iceGUARD」のベーシックモデル「iceGUARD iG52c」を、ヨコハマクラブネットワーク※限定で販売開始した。発売サイズは16インチ～14インチの7サイズで、価格はオープンプライスとなる。

※自系列タイヤショップ「タイヤガーデン」「グランドスラム」のほか横浜ゴムとパートナーシップ契約を結ぶタイヤショップの総称。取り扱い店舗は「タイヤガーデン」「グランドスラム」WEBサイト参照。
（https://www.y-yokohama.com/tire-garden/ig52c-shoplist）

「iceGUARD iG52c」は、海外向けに販売している商品で、多様化するユーザーニーズに対応するため、国内発売を決定した。
商品コンセプトは「iceGUARD」ブランドの基本性能を備えた“さまざまな冬道に効く”ベーシックスタッドレスタイヤである。
専用の方向性パターンに加え、凍結路面への密着性を高めた吸水素材、剛性確保に効く「トリプル 3-D サイプ」や、氷上でのエッジ効果を補完する「細密マイクログルーブ」など「iceGUARD」のスタンダード技術を採用し、凍結や圧雪、シャーベット、ウエットやドライ路面で優れた性能を発揮するタイヤである。

同社では、スタッドレスタイヤとして、乗用車用ではベーシックモデル「iceGUARD iG52c」に加え、プレミアムモデル「iceGUARD 6」メジャーモデル「iceGUARD 5 PLUS」を販売しているほか、4×4・SUV用「iceGUARD SUV G075」、バン・小型トラック用「iceGUARD iG91」などをラインアップしている。

ブリヂストンは、熊本大学大学院先端科学研究部の松田俊郎准教授との共同研究により、公共交通の持続可能な発展に貢献するEVバス専用タイヤのプロトタイプを開発したと発表した。

同社は「2050年にサステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社であり続ける」ことをビジョンとして掲げている。その実現に向けて、コア事業である、足元のタイヤ・ゴム事業のさらなる強化と、さまざまなイノベーションを基盤とした、画期的なソリューションを通じて、顧客価値を提供するとともに、安全・安心なクルマ社会の実現と進化するモビリティ社会・サーキュラーエコノミー・CO２削減などに貢献するとしている。

地球温暖化は、グローバルな社会課題であり、環境規制を背景にCO2排出量が少なく環境性能に優れたEV車輌の導入が急務となっている。一方、主要な公共交通である路線バス用のEV車輌は、未だ価格が高く、タイヤを含めたトータルコストを下げることが課題になっている。そこで同社は、環境省の「CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業」※1の協力者として、2018年より熊本大学をパートナーとしたオープンイノベーションを推進し、EVバス普及に貢献するソリューションの構築を目指してきた。

同社は、2018年に開始した熊本市での実証試験において、熊本大学のEVバスへの知見と、同社のタイヤ開発の技術を組み合わせることで、タイヤの転がり抵抗の低減がEVバスの回生エネルギーの増加に繋がり、EVバスの電費削減が可能となることを確認している。

今回開発したプロトタイプは、EVバス運用時のトータルコスト削減を目的として、EVバス専用タイヤに求められる性能を追求したタイヤとなっている。新しい溝形状の採用により、これまでの路線バス用のタイヤ※2と比べて、摩耗ライフを維持しながら、ウエット・雪上路面でのトラクション性能を向上させ、転がり抵抗を20％低減することで、EVバスの走行に必要な電気エネルギーを10％削減することが可能となり、1年間で約5万円の電費削減※3によるコスト削減効果が期待できる。

今後、2020年10月に開始した横浜市での実証実験の場等を活用し、コスト削減効果の確認に加えてEVバス特有の車輌制御とタイヤのマッチングについての評価を行ない、EVバス普及実現に向けての検証を推進するとした。

※1・CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業
https://www.env.go.jp/earth/ondanka/cpttv_funds/外部リンク
※2・低床路線バス向けリブラグタイヤ　V-STEEL RIB LUG G623
https://tire.bridgestone.co.jp/tb/truck_bus/catalog/truck_bus/rib-lug_bus/g623/index.html外部リンク
※3・充電効率90％、電気料金15円/kWhを前提とした際の熊本大学の知見に基づく算出結果
https://www.kumamoto-u.ac.jp/whatsnew/sizen/20201028外部リンク

来年は「東日本大震災復興10年」を迎える。
これに先立ち、三陸三県（青森/岩手/宮城）有志による、国内最大級の花火大会「三陸花火大会」が、10月31日（土）に開催される予定である。そして、同社は、このイベントの趣旨に賛同し、協賛を行なうと発表した。
2011年の東日本大震災発生時、同社は、国内のタイヤ主力生産拠点である仙台工場をはじめ所在事業所が被災し、1日も早い復興を果たすため、一丸となって力を尽くしてきた。
震災から10年の節目にあたる2021年を迎えるにあたり、地域とともに、この花火に込める復興への思いを一にするため、宮城で事業を続けていく企業として、このイベントの開催を支えることとしたとのこと。
本年度、コロナ禍の影響によって、全国の花火大会が中止となり、披露の機会がなかった、約1万発の花火玉を用い、津波被害から復興を始めている陸前高田の夜空を彩る。
「情熱の炎を燃やす」という意味を込めた、同社のTVCF『青を灯せ』のコンセプトに共感してくれた花火師の発案により、同映像のBGMを使いながら、これをイメージした花火演出もなされる予定である。
開催にあたっては、コロナ感染予防策として車内から観賞できる、ドライブインシアター形式のブースが用意されるほか、遠隔地からでも臨場感ある打ち上げ花火を鑑賞できるよう、マルチアングルでライブ配信が行なわれる。
（詳細は花火大会公式ホームページ参照。https://sanrikuhanabi.com/）
今後も、同社は、宮城の地でタイヤづくりを通じて、未来に向けた地域の発展に尽力し、地域社会とともに歩み続けるとしている。