TOYO TIRES:トラック・バス用タイヤの使用状態推定モデルを構築

TOYO TIREは、トラックやバスなど、運輸車輌の個別運行状況に応じ、装着されているタイヤの状態変化をはじめ、走行環境情報を自動的に収集し、蓄積するシステムを開発したと発表した。また、このシステムで収集したデータに、個々のタイヤの既定情報や、天候データなど外部情報を加え、AIを駆使して、タイヤの使用(摩耗)状態を推定するモデルを構築した。

■ロジスティクスを支える新しいメンテナンス・ソリューション
運輸事業に携わる多くの事業主は「より安全にかつ効率的にロジスティクスを支える」ということを経営の主眼とし、合理性の追求という課題にさまざまな側面から取り組んでいる。
「適切なメンテナンスを適切な時期に実施すること」が安全と効率の両立につながることから、保有する複数台数の車輌について、それぞれ異なる運行状況を適正に把握し、よりこまめな点検を遂行するため、社内や社外のリソースを投入して対策されているのが現状である。
同社は、タイヤメーカーとして、タイヤのメンテナンスという側面から、ロジスティクスの安全と効率を充足するアプローチについて、その可能性を探索してきた。
特に運輸業界においては、1~3カ月ごとに、人が計測機器を用いて1本ずつタイヤの溝の深さを測定、摩耗の点検をされていることから、新しいソリューションとして、実測することなく適正にタイヤ使用状態を管理、メンテナンスしていくことができる推定モデルを実現した。
同社は、今後、これを運輸事業向けのビジネスモデルとして構築し、タイヤメーカーならではのメンテナンス・サポートの確立を進めるという。

今回のメンテナンス・ソリューションは、今後、タイヤの寿命を長持ちさせるような使用方法(交換ローテーションや最適運行ルートの提示、運転方法のアドバイスなど)や、ユーザーのニーズに合ったタイヤの提案など、安全やコスト低減といった課題解決にもつなげていくことができると考えているとのこと。

■トラック・バス用タイヤ 情報自動集積システム
同社は、トラックやバスなど運輸車輌のホイールに装着したセンサー(TPMS*1)によって、空気圧や内部温度といったタイヤの状態をデータとして自動収集し、また、全地球測位システム(GPS)によって得られる位置情報や車輌の加速度情報などと合わせて、リアルタイムでクラウドに蓄積する独自の情報集積システムを開発した。
これは、個別の車輌運行状況によって異なるタイヤへの負荷や経年変化について、その推定確度を高めるのに必要な情報を、適切かつ自動的に収集、蓄積されるようシステム化したもので、同社は、この生きたデータを運輸事業者の車輌メンテナンス管理に活用していくという構想を具現化してくという。
*1)TPMS:Tire Pressure Monitoring Systemの略。送信機を内蔵したセンサーで走行中のタイヤの空気圧や内部温度の監視を行なうシステム。

■トラック・バス用タイヤ 使用(摩耗)状態推定モデル
情報自動集積システムに蓄積されたデータをもとに、より高い精度でタイヤの使用状態を推定し、把握できるように、タイヤそのもののマスター情報をはじめ、外部データベースから取得した天候データなどを統合するとともに、AI技術を用いてデータ解析処理を行なう。
同社は、実証実験を重ね、運行状況によって異なる各運輸車輌のタイヤ使用状態、つまり、タイヤの摩耗進行度合いを、個別に実測することなくデジタル環境の中で推定することができるモデルを構築した。

メンテナンス・ソリューションの概念図

BRIDGESTONE:「令和2年7月豪雨」 被災地への支援について発表

ブリヂストンは、被災地の復旧支援のために役立ててもらえるよう、日本赤十字社をとおして、800万円を寄付することを決定した。同社グループ各社では、被災地区に対する日用品等の支給を既に開始しているが、今後も各自治体と連携し、被災された地域の要望を聞きながら、物的支援をはじめ、復旧に必要なさまざまな支援を継続していくとした。

YOKOHAMA:横浜ゴムおよび「YOKOHAMAまごころ基金」の「令和2年7月豪雨」被災地への支援について発表

横浜ゴムおよび、横浜ゴムの従業員による社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」は「令和2年7月豪雨」により甚大な被害を受けた被災地に、日本赤十字社を通じ、横浜ゴムから200万円、「YOKOHAMAまごころ基金」から100万円、合わせて300万円の義援金を寄付すると発表した。

DUNLOP:政府からの要請に対応 ニトリルゴム薄手手袋の生産能力を200万双/月に増強

住友ゴム工業は、政府からの要請に対応するため、マレーシア工場のニトリルゴム薄手手袋の生産能力を、200万双/月に増強することを発表した。
増産の開始は2021年5月を予定しており、国内の医療機関や食品メーカー工場などを中心に供給していくとのこと。

同社手袋事業は、今回増強を決定したマレーシア工場と、タイなどの協力工場で生産、海外・日本国内で販売を行なっている。
ニトリルゴム薄手手袋は、医療機関や食品メーカー工場など、さまざまな場所で使用されており、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い需要が高まっている。
今年4月には、医療支援として、9万7500双を日本政府に寄付した※。
今回、政府の「海外サプライチェーン多元化等支援事業補助金」を活用することで、設備投資を拡大し、200万双/月の生産体制を構築するという。

【マレーシア工場概要】
所在地 :マレーシア ケダ州スンガイペタニ市
生産品目:ゴム手袋(家庭用、作業用)、タイヤパンク修理剤
操業開始:1981年
投資総額:1億5000万円

TOYO TIRES:国内で「OPEN COUNTRY R/T」のサイズラインアップを拡充

TOYO TIREは、日本国内で販売している SUV 用タイヤ「OPEN COUNTRY R/T*」において、2020 年 8 月下旬より、新サイズ を加え、サイズラインアップを拡充を行なうと発表した。
*「でこぼこのある」、「ごつごつした」、「起伏のある」地形や路面に対する特化性能を持つことを意味する。

OPEN COUNTRYシリーズは、SUVをターゲットとした同社の主力ブランドである。同社は、OPEN COUNTRYを装着した車輌で、国際的に認められたレースに継続的に参戦し、数々の優秀な成績を修め、耐久性能や耐外傷性を高い次元で磨いてきた。特に、大型SUV車輌が抜きんでて普及している北米では、それらの高い基本性能と、アグレッシブなパターンデザインが高く評価、支持を集めている。
国内市場においては、2016年に「OPEN COUNTRY R/T」を発売し、同ブランドの本格的な導入を開始した。パターンデザインには、不整地や泥濘地の走行に強みを持つ「M/T」タイプと、オンロード中心でありながらオフロードとのバランスを重視する全地形型の「A/T」タイプの、両方の性能を充足しており、同社が他社に先駆けて採り入れた新しいジャンルという。独自の商品コンセプトとユニークなパターンデザインが評価され、日本国内では「2016年度グッドデザイン賞」を受賞している。

価格はオープンプライスとなる。

BRIDGESTONE:海外事業へ貢献したサププライヤーとして、スズキの「2019年度 海外貢献 優秀取引先」に認定

ブリヂストンは、2020年4月、スズキより、世界中の優秀なサプライヤーの中から海外事業へ貢献したサプライヤーの1社として「2019年度 海外貢献 優秀取引先」に認定された。

「海外貢献 優秀取引先」は、スズキのビジネスパートナーとして海外工場における原価低減・品質向上・安定調達等に寄与したサプライヤーが認定されるものである。
2019年度は10社が認定されており、同社の認定は、スズキの海外での先行開発への貢献や、スピーディなタイヤ納入体制の実現等を評価されたものである。

TOYO TIRES:ESG指数構成銘柄に採用

TOYO TIREは、同社株式が「FTSE4Good Index Series」、「FTSE Blossom Japan Index」、「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の3つのESG指数構成銘柄に選定されたことを発表した。

責任あるグローバル企業において、ESG(Environment(環境)/Social(社会)/Governance(企業統治))を考慮した経営を行ない、サステナブルな国際社会をめざすことが、世界的に要求されている。
ESG指数とは、独立評価機関より、ESG経営に力を入れていると判断された企業で構成される株価指数で、今般の新型コロナウイルス感染症の世界的拡大による影響を受けて、国際社会をより良く維持していくために企業のサステナビリティへの取り組みは、ますます注目を集めている。
同社グループは、毎年「CSR Report」を発行して独自の取り組みをステークホルダーに知らせしているほか、2019年3月には「TOYO TIREのSDGs」を策定し、持続可能な成長のための目標として掲げた14のゴールの達成をめざすことを公表するなど、サステナブルな社会の実現に向けて継続的、積極的に取り組んでいる。

今回、同社は、ロンドン証券取引所グループの子会社である、FTSE Russell 社が開発した株価指標「FTSE4Good Index Series」、同指標をより日本株式市場に特化し、業種間の偏りをできるだけ抑制した「FTSE Blossom Japan Index」、そしてSOMPOアセットマネジメント社が運用する「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の3つの構成銘柄に指定された。
各銘柄の詳細につきましては、同社コーポレートサイト内「外部からの評価」※を参照。
※https://www.toyotires.co.jp/csr/evaluation/