ブリヂストンは、経済産業省と東京証券取引所が共同で紹介する「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）2021」※1に、2年連続で選定された。「DX銘柄2021」は、東京証券取引所の上場会社の中から、企業価値の向上につながるデジタルトランスフォーメーション（DX）※2を推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業を「DX銘柄」として、業種区分ごとに選定して紹介するものである。
ブリヂストングループは「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」というビジョンを掲げ、中期事業計画（2021-2023）において、独自のDXを推進している。ブリヂストン流のDXは、これまで現場で長年培われてきた強い「リアル」に「デジタル」を組み合わせることで「より大きなデータで、より早く、より容易に、より正確に」をテーマとして、断トツ商品・断トツソリューションの開発、展開に繋げることを目指している。現場密着型の技術サービスにより得られた市場・顧客データや、経験則にもとづく実験・実証により培ってきた「ゴムを極める」技術などの強い「リアル」に、「デジタル」を加えることで、独自のシミュレ―ションやアルゴリズムなどを活用し、市場・顧客接点、素材～製品開発～モノづくり領域のバリューチェーン全体でイノベーションを加速することが可能となる。
2021年末には、同社グループの技術開発拠点である小平地区を再構築し、イノベーションを通じて新たな価値を創造するグローバル拠点として「Bridgestone Innovation Park（ブリヂストン イノベーション パーク）」を開設※3する。そして「Bridgestone Innovation Park」を中核に、グローバル各地のイノベーション拠点間で、デジタル人財の交流を推進、市場データや開発データを共有するなど、連携しながら迅速かつ確実なアウトプットに繋げていくとしている。
今回、「DX銘柄2021」選定にあたって評価された同社の具体的な取り組みは以下の通り。
1. 高度設計シミュレーションを活用した断トツ商品「Bridgestone MASTERCORE」※4 (以下MasterCore) の開発
同社グループは、鉱山車両用タイヤ「MasterCore」の開発にあたり、デジタル技術を結集した高度設計シミュレーションを活用することで、鉱山のレイアウトや車両の走行ルートなど、お客様毎に異なるオペレーションに最適化したタイヤ開発を可能にしている。更に、鉱山オペレーションの現場で使用されるタイヤや車両のデータをリアルタイムで収集・分析するデジタルプラットフォームを活用し、独自のタイヤライフ予測技術を確立した。これらの取り組みにより、お客様の安全で経済的かつ効率的、環境にも配慮した現場オペレーションの実現につながるソリューションを提供している。また、以上の取り組みは単体で進めるだけでなく、ソリューションの提供を通じて得られたデータや知見を商品戦略に反映することで、さらなる価値を創造し増幅させるという成長戦略を実現していくという。
2. DXを促進するための組織体質変革
同社グループは、事業のあらゆる面でDXを加速するために、以下の体質変革の取り組みを行っている。
・DXとソリューション事業戦略を担うBridgestone T&DPaaS戦略部門を経営トップの直轄組織として設置
・日本、米国、欧州に有するイノベーション拠点の連携を強化
・ビジネスの現場を熟知した人財と、デジタル・データサイエンススキルを有する人財から成るDX推進体制を構築
・データサイエンティスト育成研修制度を開設するなど、社内のデジタル人財育成を推進
高度デジタル人財人数（グローバル）: 2021年5月時点 約900人、2023年目標 約1200人
※1：旧「攻めのIT経営銘柄」。2020年より、選定の焦点をDXに絞り込むとともに名称を変更
なお、旧「攻めのIT経営銘柄」から通算すると、同社は7年連続で銘柄選定されている
※2：企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること
※3：イノベーションで新たな価値を創造する「Bridgestone Innovation Park」を開設
https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2019112801.html
※4：鉱山の生産性向上に貢献する建設・鉱山車両用タイヤ 「Bridgestone MASTERCORE（マスターコア）」を発表
https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2020080701.html
