TOYO TIREは、同社グループの調達プロセスとしてあるべき姿を規定する「CSR調達ガイドライン」の中に包含していた天然ゴムに関わる調達方針を、サステナビリティの観点から見直し、独立した方針として内容を刷新、制定したと発表した。
同社グループは、天然ゴムを主な原材料のひとつとして使用しているため、その調達プロセスにおける持続可能性の確保を重要な経営課題として位置づけている。世界中のステークホルダーとともに、持続可能な天然ゴム調達の実現に向けて取り組むため、同社グループは、2016年からSNR-I*1に、また、2018年からGPSNR*2に参画している。
同社グループでは、2010年から「CSR調達ガイドライン」の運用を始め、取引先と協働で課題解決に取り組む調達を推進してきた。また、2019年には、同ガイドラインの中に、主に天然ゴムをはじめとした原材料の持続可能な調達を図る方針を追加した。
同社グループは、天然ゴムのサプライチェーン全体にわたって、環境保全や人権・労働問題などの社会的課題により適切に対応していく意思を確固として表明していくため、今回、調達活動においてGPSNRの「持続可能な天然ゴムの原則」をより具体的に組み込み、既存の「CSR調達ガイドライン」の中から「持続可能な天然ゴムの調達方針」を分離独立のうえ、制定した。
(詳細は https://www.toyotires.co.jp/csr/pdf/sustainable_ja.pdf 参照)
今回発表した同社グループの「持続可能な天然ゴムの調達方針」制定に際して、GPSNRプラットフォーム・ディレクターのStefano Savi氏は「TOYO TIREがGPSNRのポリシーフレームワークに賛同し、さらに公正、公平、持続可能な天然ゴムのバリューチェーンへのコミットメントを制度化したことを喜ばしく思う。GPSNRには天然ゴムに関係するステークホルダーの50%が加盟しているため、TOYO TIREをはじめとする加盟企業がポリシーフレームワークを採用することは業界全体にとっての前進となる。TOYO TIREの取り組みが他企業の賛同を促すことを期待している」と述べている。
同社グループは今後も、本方針に則って責任ある調達を促進し、ステークホルダーの皆様との連携によって、持続可能な天然ゴムサプライチェーンの構築を目指しているとのこと。
*1 持続可能な天然ゴムイニシアティブ(Sustainable Natural Rubber Initiatives)
国際ゴム研究会(ゴム生産者とゴム消費者のステークホルダーで構成される政府間組織)が設立。天然ゴムを持続可能な資源とするために生産性改善の支援、天然ゴム品質の向上、森林の持続可能性支援、水の管理、人権と労働権の尊重を目指す。
http://www.snr-i.org/
*2 持続可能な天然ゴムのためのプラットフォーム(Global Platform for Sustainable Natural Rubber)
WBCSD(持続可能な開発のための世界経済人会議)のタイヤプロジェクト・持続可能な天然ゴムワーキンググループが中心となり設立。天然ゴムサプライチェーンのステークホルダーを幅広く巻き込んで、「持続可能な天然ゴムを実現するための原則」を作成し、これを促進するために協働している。