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住友ゴム工業は、3月4日から6日にドイツ・ハノーバーで開催された「Tire Technology Expo 2025」内で開かれた「Tire Technology International Awards for Innovation and Excellence」において、「アクティブトレッド技術」が「R&D Breakthrough of the Year」を受賞したと発表した。

TOYO TIREは、SUV用タイヤブランド「OPEN COUNTRY」シリーズにおいて、デザインにもこだわり、街乗り用としての静粛性と転がり抵抗性能を兼ね備えたハイウェイテレーンタイヤ「OPEN COUNTRY H/T Ⅱ」を、2025年4月より、日本国内市場で順次発売すると発表した。
発売サイズは、20サイズ、価格はオープンプライスとなる。

OPEN COUNTRYシリーズは、同社の主力ブランドで、大型SUVの本場である北米市場で多くのユーザーから高く支持されている。
また、同社は、2016年に日本国内でも発売を開始し、SUVの市場拡大とともに多様化するユーザーニーズに合わせ、同シリーズの商品および、サイズラインアップの拡充を行なってきた。

国内でのOPEN COUNTRYシリーズ投入後、その高い基本性能とアグレッシブなパターンデザイン性が評価され、人気が高まる中、街乗りに適した商品を求める声がユーザーから販売店などに対して数多く寄せらせてきた。そこで、今回、ユーザーニーズに応えた商品となる「OPEN COUNTRY H/T Ⅱ」を投入するとの事。また、サイズラインアップについては、ユーザーから、軽自動車向けサイズ投入の要望が多くあり、14インチから18インチまで幅広く取り揃えてたという。

「OPEN COUNTRY H/T Ⅱ」のパターン設計では、同社独自のタイヤ設計基盤技術「T-MODE」を活用し、ノイズを抑えるためにタイヤのショルダー部をリブ形状とする「ショルダーリブ化」、ショルダー部とセンター部の間の縦溝をストレート形状とする「ショルダーグルーブストレート化」を組み合わせたデザインを採用する事で、タイヤラベリング制度における「低車外音タイヤ」に適合する静粛性を実現ている。
また、ゴム材料においても、同社独自の材料設計基盤技術「Nano Balance Technology」を活用し、ゴム強度を向上させるシリカを増量するとともに、その分散性を高めるスーパーアクティブポリマーを採用する事で配合設計を最適化している。その結果、転がり抵抗性能を、OPEN COUNTRY A/T EX比で、17%向上した。

さらに、サイド部に表記するブランド名や、商品名を白い文字で立体的に浮き立たせた「ホワイトレター」を採用するほか、軽自動車用のサイズでは、タイヤのサイド部に沿ってリボン状に白色のラインを立体的に浮き立たせる「ホワイトリボン」をOPEN COUNTRYシリーズとしては初めて採用。バットレス部には、意匠性の高いパターンを施すなど、細部までデザインにこだわっている。

TOYO TIREは、商用車カテゴリーブランド「DELVEX」シリーズにおいて、ビジネスバン用タイヤ「DELVEX V-03e」を、3月より国内市場で発売しまする。発売サイズは、全10サイズ、価格はオープンプライスとなる。

積載容量が大きく、長距離運送が必要となるビジネスバンは、物流業界や建設業、営業などのビジネスシーンで広く使われている。こうした使用環境・用途に対応するビジネスバン専用のタイヤには、転がり抵抗性能や、ウエット性能、耐摩耗性能など、それぞれ相反する性質を有する複数の性能をより高い次元で両立させる技術が求められる。
今回、発売する「DELVEX V-03e」のゴム材料においては、同社独自の材料設計基盤技術「Nano Balance Technology」を活用し、シリカを増量するとともに、その分散性を高めるスーパーアクティブポリマーを採用することで、配合設計を最適化した。これにより、同社従来品、TOYO V-02eに比べ、転がり抵抗性能で15%、ウエット性能で11%と、いずれも2桁の向上を図っている。
また、タイヤのトレッドは、縦ミゾをジグザグ形状にする事で耐摩耗性能に寄与する「ジグザグリブ」や、剛性を高めるためショルダー部をリブ形状とする「ショルダーリブ化」を組み合わせたパターンを採用し、耐摩耗性能、耐偏摩耗性能に寄与している。
これらの技術により、従来品同等の摩耗性能を維持しながら、転がり抵抗性能と、ウエット性能を向上したビジネスバン用タイヤを実現する事ができた。
同社は、ビジネスバンの利用シーンにおけるニーズを捉え、ユーザーの課題解決、社会の要請に応えるタイヤの開発と普及に今後とも注力していくとしている。

横浜ゴムは、2024年12月、ゴムの摩擦・接触に関する研究の第一人者である、Bo Nils Johan Persson（ボ・ニルス・ヨハン・ペルソン）博士との共同研究により、凹凸路面上のゴム摩耗率と摩耗粉粒子のサイズ分布を予測する理論モデルを世界で初めて構築したと発表した。この研究は、2025年2月21日付、物理学術誌「The Journal of Chemical Physics」（米国物理協会）において、掲載論文の中で最も注目に値する研究が選ばれる表紙論文に選ばれた。

Persson博士は、ゴム摩擦を含む接触、摩擦、摩耗、潤滑に関する研究の世界的権威であり、ペーター・グリューンベルク研究所（ドイツ）や、蘭州化学物理研究所（中国）に所属しているほか、ゴム業界をはじめ、様々な課題を抱える企業を支援するコンサルタント会社「マルチスケールコンサルティング」（ドイツ）を運営している。Persson博士が唱えた接触力学とゴム摩擦に関する独自アプローチは、多くの査読付き学術誌に掲載されたほか、他の科学者によって検証され、様々な課題解決に有効であることが証明されている。

横浜ゴムは、長年のゴム研究における実績と高い技術開発力が認められ、マルチスケールコンサルティングと契約し、Persson博士と共にゴムと路面の摩擦・摩耗に関する研究を進めており、今回、世界で初めて、理論化が難しかった凹凸路面上のマルチスケール（ナノ～センチレベル）におけるゴム摩耗挙動の理論モデルを構築した。ドライおよびウエット滑走下でのゴムの摩耗挙動を様々な接触圧と速度で計測した結果、理論モデルが予測する摩耗率（単位滑走距離あたりの質量損失）と摩耗粉粒子のサイズ分布が実験結果と合致し、本理論がそれらの予測に使用できることを確認したという。

横浜ゴムは、今後も、Persson博士および、マルチスケールコンサルティングとの研究を進め、高次元の耐摩耗性能を実現したタイヤ開発を追求するとともに、EVなど高重量な電動車の増加に伴い、益々重要性を増すタイヤ摩耗による環境課題の解決に貢献していくとしている。

TOYO TIREは、グローバル・フラッグシップタイヤブランド「PROXES」シリーズにおいて、軽ハイトワゴン専用プレミアムタイヤ「PROXES LuKⅡ」を、2025年3月より国内市場で発売すると発表した。
発売サイズは、4サイズ、価格はオープンプライスとなる

国内では、軽自動車へのニーズが堅調であり、室内の広さや日常での使い勝手の良さから、ハイト系ワゴンは、特に人気がある。重心位置が高く、ふらつきが起きやすい傾向にある事から、同社は、偏摩耗を抑えたしっかり感のある専用タイヤを他社に先駆けて開発、提供してきた。
今回、発売する「PROXES LuKⅡ」は、従来品「TRANPATH LuK」の静粛性、しっかり感、上質な快適性、摩耗性能を継承しながら、ウエット制動性能が向上、転がり抵抗が低減した、軽ハイトワゴン専用プレミアムタイヤとなる。

TOYO TIREと、米国タイヤ事業統括会社、Toyo Tire Holdings of Americas Inc.は、米国西部カリフォルニア州ロサンゼルス近郊で発生した山火事の、被災者および、被災地域の支援として、米国赤十字社を通じ、義援金、各社5万USドル、総額10万USドル（日本円で、約1500万円）の寄付を行った。

横浜ゴムは、2024年7月22日に発表した、米国に本社を置くタイヤ生産販売会社である、The Goodyear Tire & Rubber Company（グッドイヤー社）が保有する、鉱山・建設用車両向けタイヤ事業の買収を2月4日に完了しました事を発表した。

この買収は、2024年度から2026年度までの中期経営計画「Yokohama Transformation 2026（YX2026）」で掲げた「Hockey Stick Growth」（「うなぎ昇り」の成長）を果たすための戦略投資の一環として実施したものである。この買収により、25インチ以下の小型タイヤから、49～63インチの大型・超大型タイヤまで幅広い商品ラインアップ、最先端の技術力、ブランド力、熟練スタッフによる専門サービスを取得する事が可能となる。

●買収対象事業の概要
事業内容：鉱山・建設用車両向けタイヤ事業
売上高：6億7800万USドル（2023年度）
従業員数：約500名

●The Goodyear Tire & Rubber Companyの概要
設立年：1898年8月
本社所在地：米国オハイオ州アクロン
資本金：2億8500万USドル
主要事業：タイヤ生産・販売
売上高：200億6600万USドル（2023年度）
従業員数：約6万8000名

住友ゴムと、三菱ケミカル株式会社は、2025年1月から、タイヤの主原料のひとつである、カーボンブラックにおける資源循環の取り組みで協業を開始すると発表した。
今回の協業で、住友ゴムは、タイヤの製造工程で発生するゴム片および、使用済みタイヤの粉砕処理品（再生材料）を三菱ケミカルに供給する。三菱ケミカルは、それらの再生材料を原料の一部として、コークス炉に投入してケミカルリサイクルを行い、得られたタールからカーボンブラックを生産する。できあがった資源循環型カーボンブラックは、住友ゴムが生産するタイヤの原料として使用される。

ブリヂストンは、タイヤ水平リサイクルの社会実装に向けて、関工場（岐阜県関市）敷地内に、使用済タイヤの精密熱分解パイロット実証プラントの建設を決定した。2027年中の稼働開始を予定している。
使用済タイヤを精密熱分解して、分解油や、再生カーボンブラックを回収し、タイヤ原材料として再利用する、ケミカルリサイクル技術の社会実装に向けて、今回建設するパイロット実証プラントでは、精密熱分解プロセスの確立および、最適化に関する技術実証を行うという。また、今回の投資は、中期事業計画（2024-2026）において、今後のサステナブルな成長へ向けた「新たな種まき」と位置付ける探索事業の一環であるとの事。

ブリヂストンは、コマツと、鉱山事業者様への新たなソリューションサービスを提供する共創プロジェクトの実証実験を開始した。コマツの鉱山向け大型機械の管理システム「Komtrax Plus」から得られる車両データと、ブリヂストンの鉱山車両向け次世代タイヤモニタリングシステム「Bridgestone iTrack」から得られるタイヤデータをリアルタイムで共有し、解析、タイヤの適切な使い方を提案する事で、鉱山向けダンプトラックの燃費改善や、タイヤをより安全に、長く、上手く、効率的に使い切る事を目指すとしている。両社は、今後、この実証実験の結果をもとに、各社単独では成し得なかったサービスの提供を開始する予定である。