カテゴリー: 特集記事(Feature articles)

ブリヂストンは、10月10日、東京大学柏キャンパスで、東京大学大学院の新領域創成科学研究科藤本研究室、日本精工、ローム、東洋電機製造と共同で開発した「第3世代走行中ワイヤレス給電インホイールモータ」を発表した。
このインホイールモータは、電気自動車に必要な受電から駆動までのすべての機能をタイヤの内側に内蔵しており、これは世界初だという。交差点や高速道路などに送電設備を設置することで、走行中給電ができ、自宅などの駐車場で充電が必要なくなる。

現在、自動車業界は100年に一度の変革期を迎えたといわれている。タイヤ業界でも、その変革に合わせ、さまざまな施策や商品、サービスを創出している。
そんな中、住友ゴム工業は、2017年10月に技術開発コンセプト「ＳＭＡＲＴ　ＴＹＲＥ　ＣＯＮＣＥＰＴ」を発表し、タイヤセンシング技術「ＳＥＮＳＩＮＧ　ＣＯＲＥ」や「アクティブトレッド」、エアレスタイヤ「ＧＹＲＯＢＬＡＤＥ」などの開発を進めている。
また、グッドイヤーとのアライアンス解消で、欧米ビジネスの自由度が高まった。
そこで、月刊タイヤ50周年特別企画として、本年3月、新たに社長に就任した、山本悟代表取締役社長に、経営に対しての考え方や、各市場の戦略、今後の展望などについて話を伺った。

オフロード感溢れるビジュアルと、優れたオフロード性能に加え、オンロードの快適性を両立させた新商品を、試乗した。

住友ゴム工業は、6月1日、安全性能と快適性能を高次元で兼ね備えたミニバン専用タイヤ『エナセーブ　ＲＶ５０５』を発売した。
同社は、多人数が乗車することの多いミニバンの使われ方に着目し、多人数乗車時でも、ふらつきを抑え安定した走行を可能とする「ＦＵＮＢＡＲＩ　ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＹ」や「プラスリブ」などの新技術を開発した。
そこで、新商品『エナセーブ　ＲＶ５０５』の開発を担当した向井友幸タイヤ技術本部第一技術部主査に、採用技術の詳細やタイヤ性能などの話を伺った。

ブリヂストンは、2019年3月に、ブリヂストンブランド初となる大型農業トラクター用ラジアルタイヤ「ＶＴ‐ＴＲＡＣＴＯＲ」を発売した。日本国内において、農家の減少や農地の集約が増加していく中、新商品「ＶＴ‐ＴＲＡＣＴＯＲ」の発売がどういった意図を持つのか、また、農業機械用タイヤ（ＡＧ）の日本市場での取り組みや、今後の展開などについて、同社の櫻庭一樹グローバル鉱山・農機ソリューションカンパニー農機ソリューション事業本部農機技術ソリューションサービス部長と、ブリヂストンタイヤジャパンの宮田浩幹執行役員建産農機・新交通タイヤソリューション本部長に話を伺った。

日本国内におけるタイヤ量販店といえば「オートバックス」が頭に浮かぶ。

1974年、大阪に第1号店を出店し、フランチャイズ展開で業績を挙げ、今年で45年を迎えた「オートバックス」。いまでは、日本全国に593店舗、海外（台湾、シンガポール、タイ、フランス、マレーシア、インドネシア、フィリピン）に46店舗を展開するまでに成長を遂げている。

今回は、その「オートバックス」のチェン本部である、オートバックスセブン本社を訪ね、遠藤哲夫TOB・ホイール・スポーツ商品部長に、オートバックスグループ戦略、タイヤ販売について伺った。

近年、日本国内でも、販売量が増加の一途をたどっている「アジアンタイヤ」。

2006年に創業し、この「アジアンタイヤ」を積極的に取り扱ってきたのが、タイヤディーラー「ガレージワン」である。

そこで今回は、「ガレージワン」浅田昌彦代表取締役に、そう遠くない将来、日本国内タイヤメーカーの脅威ともなり得る「アジアンタイヤ」販売の現状、今後の展望などを聞いてきた。

 

 

 

 

 

 

 

 

2000年代に入ったころから、タイヤを通信販売で販売するという形態が始まり、いまでは、その販売量も想像を上回る勢いとなってきているが、ユーザーが直接タイヤを購入できる、店舗販売もとても重要である。

その、両販売手段で、着実に力をつけてきている「株式会社カーポートマルゼン」。

テレビＣＭの効果も大きく、集客を伸ばしている同社だが、どのような施策で販売量を伸ばしているのか、米岡孝展取締役部長に話を聞いた。

横浜ゴムは、1月29日と30日の2日間、メディアを対象に、北海道旭川市の、同社、北海道タイヤテストセンター（TTCH）で、スタッドレスタイヤ勉強会・試走会を開催した。

勉強会では、冬タイヤの吸水効果評価技術説明、消費財タイヤ中期戦略と商品概要説明、トラック・バス用タイヤ（TBR）スタッドレスタイヤの技術説明、さらに、同社が開発を進めている、自己修復コート材の技術説明が行なわれた。

住友ゴム工業は、2018年12月27日、兵庫県神戸市の同社本社（東京本社とテレビ会議で中継）で、代表取締役および、役員異動に関する緊急会見を開催した。

会見で、同社次期社長には、山本悟取締役常務執行役員が内定し、池田育嗣代表取締役社長は、代表取締役会長に就くことが発表された。

※本件については、2019年3月26日開催予定の定時株主総会、取締役会及び監査役会の決議に基づき、正式に決定する予定。

※役職は、取材時（2018年12月27日）のもの