住友ゴム工業は、10月から国内メーカー初の、タイヤ個体識別が可能となる、RFID(Radio Frequency Identification)搭載市販タイヤを発売するという。
対象商品は、EV路線バス向けリブタイヤDUNLOP｢e. ENASAVE SP148｣および、タクシー用オールシーズンタイヤ DUNLOP｢ALL SEASON MAXX AS1 for TAXI｣。
RFIDは、品質保証・クレーム対応・模倣品排除などのトレーサビリティを目的に、従来バーコードやQRコードを用いて行っていた個体識別を、電波を用いた無線通信技術によって確認する技術である。同社は、2023年1月にRFIDを活用したタイヤトレーサビリティーの業界標準を策定する国際団体「GDSO(Global Data Service Organisation for Tyres and Automotive Components)」に加盟した。その後、量産タイヤ搭載に向けて課題であったタイヤ性能への影響やRFIDタグの耐久性などをクリアし、この度発売に至ったとの事。
RFID 搭載によって、将来的に製造･販売･使用などの様々なシーンでのタイヤデータが取得可能になり、使用状況や走行履歴などを分析することで、安全性や作業効率の改善に加え、リトレッド※3回数の向上や材料リサイクルの促進につなげていくことが期待されている。
同社は、今後、リトレッドやメンテナンスなどのソリューョンビジネスを中心に、よりお客様の状況やニーズに合った付加価値の高いサービス提供に向けて開発を進めていくとしている。
