TOYO TIREは、今回、気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）の提言へ賛同を表明した。
同社は、近年、気候変動により大雨・洪水等の異常気象や自然災害が頻発し、同社グループにおいても、タイヤの主要原材料である天然ゴムの生育や工場稼働への影響、サプライチェーンの寸断などのリスクが高まってきていると認識している。
また、パリ協定で合意された「2℃目標（2℃目標：産業革命後の世界の平均気温上昇を2℃以内に抑えるという目安）」の達成や日本のカーボンニュートラル目標の実現に向けて、同社グループの事業活動においてもＣｏ２等の温室効果ガスを削減する取り組みが不可欠と考えている。
TCFDは、気候変動関連リスクが金融市場の不安定化要因になることを回避するため、2015年12月に金融安定理事会（金融安定理事会：主要国の金融当局や国際金融機関が構成する、国際金融システムの監視組織）の作業部会として設置された。
2017年6月には、企業などに対して気候変動によるリスクおよび機会が経営に与える財務的な影響を評価し、開示することを推奨する最終提言を公表している。
同社グループは、今年2月、同社理念に基づくサステナビリティ経営方針の中で、事業活動を通して持続可能な社会の実現に貢献していくことを表明した。気候変動に伴う世界的な環境危機の進行とこれに対して国際的に掲げられる対策や計画を受け、同社は、TCFDの提言に賛同を表明するとともに、今後、TCFDの開示フレームワークに沿って「ガバナンス」、「戦略」、「リスク管理」、「指標と目標」に関する情報を開示するという。さらに、ステークホルダーとの対話を活性化しながら、気候変動への取り組みを推進する事で持続可能な社会の実現に貢献していくとしている。
