カテゴリー: ニュース一覧(News)

TOYO TIREは、本年1月1日（土）から14日（金）、サウジアラビアで開催された「ダカールラリー2022」において、本ラリーなどのオフロードレースを想定して開発した「OPEN COUNTRY M/T-R」の供給を通じてサポートを行なった、トヨタ車体株式会社のラリーチーム「チームランドクルーザー･トヨタオートボデー」の車両「トヨタ・ランドクルーザー」が、市販車部門で優勝しましたと発表した。

住友ゴム工業は、中国・常熟工場と中国・湖南工場において、脱炭素社会の実現に向け、2022年1月より購入電力の全てを再生可能エネルギー由来の電力へ切り替えた。さらに、2022年下期には、太陽光発電の導入を計画しており、2022年度に中国の2工場でタイヤ製造時に排出されるCO2は、2021年度比で約70％削減される見込みとのこと。

同社グループは、社会や環境と共存しながら持続的に事業を行うことに重点を置き、全社戦略実現に向けての大きな原動力、加速力を獲得すべく、2020年12月に新企業理念体系「Our Philosophy」を制定した。そして、その理念に基づき、2021年8月に発表したサステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」※の中で、グループ全工場から排出されるCO2を、グローバルで2030年に2017年比で50％削減、2050年にはカーボンニュートラルを目指すことを宣言した。同社グループは、これからも事業を通じて環境問題や社会課題の解決に貢献し、持続可能な社会の発展に貢献していくとしている。

<中国・常熟工場概要>
会 社 名：住友橡膠(常熟)有限公司
所 在 地：中国 江蘇省常熟経済開発区
代表者名：増田 栄一(董事長 兼 総経理)
操業開始：2004年
事業内容：自動車用タイヤおよび金型の製造・販売
生産能力：7,200トン/月（2020年12月末、新ゴム消費量）
従業員数：1958名(2020年12月末)

<中国・湖南工場概要>
会 社 名：住友橡膠(湖南)有限公司
所 在 地：中国 湖南省長沙市
代表者名：増田 栄一(董事長)
操業開始：2012年
事業内容：自動車用タイヤの製造・販売
生産能力：2950トン/月（2020年12月末、新ゴム消費量）
従業員数：1149名(2020年12月末)

ブリヂストンは、国内市販用タイヤのメーカー出荷価格の値上げを決定した。
近年、天然ゴムをはじめとするタイヤ原材料の価格が高騰しており、同社では生産性向上などの改善を行ってきたが、企業努力のみでこれを吸収することは困難な状況であると判断し、国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を値上げすることを決定した。

今回のメーカー出荷価格改定の詳細は以下の通り。

1.対象商品：国内市販用タイヤ、チューブ、フラップ
2.値上げ率（平均）
・乗用車・バン用タイヤ（夏/冬）7%
・小型トラック・バス用タイヤ（夏/冬）7%
・トラック・バス用タイヤ（夏/冬）8%
・鉱山・建設車両用タイヤ（夏/冬）10%
・産業車両用タイヤ（夏/冬）8%
・農業機械用タイヤ（夏/冬）8%
・二輪自動車用タイヤ 7%
・チューブ、フラップ　 8%
3.値上げ時期：2022年4月1日（金）

ブリヂストンは、2022年1月14日（金）～16日（日）の3日間、幕張メッセで開催される「TOKYO AUTO SALON 2022」に出展する。
今回の東京オートサロンでは「10年後、20年後にも『走るわくわく』を提供しつづける」というブリヂストンの想いを「断トツ商品」※1であるプレミアムブランドのタイヤと車両の展示、およびトーク映像などを通じて表現している。

サーキットをモチーフにしたブースでは、ブリヂストンのモータースポーツを通じて研鑽を続ける技術力と、スポーツタイヤブランド「POTENZA」の「断トツ」※1の性能、同社の国内外における様々なモータースポーツの取り組みを紹介する。さらに、ブース内のモニターやブリヂストン公式「YouTubeチャンネル」では、トップドライバーや著名人が、モータースポーツの楽しみ、将来を語り合ったトーク映像を観ることができる。また、ブースでは、近年増加しているオンロード領域のSUVをターゲットにした、ブリヂストンのプレミアムSUVタイヤブランド「ALENZA」のラインアップ、静粛性や快適性を重視したコンフォートタイヤ「ALENZA LX100」と運動性能を重視したスポーツタイヤ「ALENZA 001」も展示する。

※1：「断トツ」とは企業としての目標を指す。

横浜ゴムは、国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を下記の通り改定する事を発表した。

石油化学系原材料などの価格が高騰しており、高い水準で推移し続けている。
これに対し、同社はコスト削減努力を行ってきたが、企業努力だけではこれを吸収することは困難であると判断し、今回値上げすることを決定した。

■対象商品
国内市販用タイヤ全品種（夏用、冬用、オールシーズン）
チューブ・フラップ

■実施時期
夏用タイヤ、オールシーズンタイヤ、チューブ・フラップ：2022年4月1日
冬用タイヤ：2022年7月1日

■改定率
最大9%

住友ゴム工業は、ハイパワーかつハイトルクなプレミアムカーの性能を最大限に引き出すために、高速安定性能･コーナリング性能･ウエット性能を向上させたフラッグシップタイヤ、DUNLOP「SP SPORT MAXX 060+」を2022年3月1日から順次発売する。全58サイズの幅広いラインアップで、価格はオープン価格となる。販売地域は日本を始め、中近東･中南米･アジアなどグローバルで展開するとの事。

住友ゴム工業は、ビッグスクーター向けプレミアムタイヤ、DUNLOP｢SCOOTSMART2｣を3月1日から発売する。
発売サイズは、フロント9サイズ、リア5サイズで、価格はオープン価格となる。

「SCOOTSMART2｣は、雨の日でも安心して走行できるよう、グリップ性能と乗心地を追求したスクーター用タイヤである。スクーター用タイヤは、天候に関わらず、通勤、通学、買い物、ツーリングまでさまざまな用途で使用される。毎日が楽しく、安心して走行できるタイヤを目指し、新パターンやシリカコンパウンドなどを採用することで、従来品※から、ウエット性能、ライフ性能、乗心地性能を向上させている。
※SCOOTSMART

伊藤忠商事は、英国の廃タイヤ回収・加工事業会社大手である、Murfitts Group Ltd（本社：英国レイカンヒース、Managing Director：Mark Murfitts、以下「Murfitts」）の全株式を取得することについて、2021年12月17日（現地時間）に基本合意した。株式取得は、伊藤忠商事の事業投資先で、英国最大手のタイヤ小売事業、Kwik Fitと英国最大手のタイヤ卸事業、Stapleton’s Tyre Servicesを展開する、EUROPEAN TYRE ENTERPRISE LIMITEDを通じて行われる。

Murfittsは、英国で年20百万本相当（乗用車タイヤ換算）の廃タイヤを回収・加工し、リサイクル製品の販売を行っており、競技場や舗道・遊戯場の表面、カーペットの下敷きやアスファルト代替といった様々な産業用途に使用され、世界中に輸出されている。英国全土にタイヤの物流網を抱えるETELによるMurfittsの株式取得は、回収・加工の更なる拡大をもたらすとしている。

また、Murfittsは粒状にした廃タイヤを真空状態下で熱することで、CO2を排出することなくカーボンブラック（CB）・再生燃料といった付加価値の高い再生原料へ分解する独自の熱分解技術の開発・商業化に取り組んでいる。この取組は、廃タイヤから熱分解により生成した再生CBを使用することでタイヤ製造におけるサステナビリティを促進するものだという。

伊藤忠商事は、中期経営計画「Brand-new Deal 2023」の基本方針に『マーケットインによる事業変革』と『「SDGs」への貢献・取組強化』を掲げている。先般公表した、タイヤの主原料である天然ゴムのサステナビリティに焦点を当てた「PROJECT TREE」に続き、ETELの傘下にMurfittsを加えることで、廃タイヤ回収による廃棄物の削減だけでなく、リサイクル製品の販売を通してタイヤサプライチェーン全体のサステナビリティへの貢献を目指すとしている。

TOYO TIREは、2022年度の始業にあたり、清水隆史代表取締役社長より、同社社内に対して以下のとおり年頭訓示を行った。

【社長訓示要約】

昨年、当社は中計’21を公表した。差別化された強みをさらに磨き、特定の領域において圧倒的な存在感を確保すること。これまで十分に強化を図ることができなかった機能基盤を強固にすること。持たざるを強みとして発揮することで競争優位につなげていくこと。この３つがTOYO TIREの「企業力の源泉」であり、当社の事業経営の底流には「上質な利益向上」という独自の経営思想が流れている。

グローバルで収益構造の質を高めるベースは、商品にある。同業他社に比べ規模で劣後する当社は、差別化された技術によって、魅力のある高付加価値商品を開発し、喜ばれる商品をしっかり作り、しっかり届けるという「生産、販売、技術のギアが強力に噛み合う」ビジネスモデルを構築し、より存在感のある筋肉質な経営体質を確立していこうとしている。
中計の初年度である昨年は、コロナ禍によって依然厳しい諸環境にあったが、収益の柱である米国市場に本格的な大型SUV用大口径タイヤを優先供給し、重点商品販売比率を向上させた。結果として、期初計画を上回る収益の押し上げを実現し、一定の成果、手応えを掴むことができた。

本年、当社として8年ぶりとなるタイヤ新工場をセルビアで開所する。縮小均衡の模索が一部で進むタイヤ業界にあって新たな生産拠点を開業できること自体、当社には、他社にない新たな成長のジャンプ台が待っていることになる。事業ポートフォリオの中核である北米市場をバックアップし、質的な発展を実現する。
また、日・米・欧の3極R&D機能をフルに活用し、セルビア新工場での技術開発力強化、モビリティのEV化への積極的な取り組み、サステナビリティを見据えた次世代技術の具現化を進めるほか、各種レース参戦機会を積極活用した独自の技術研鑽にも取り組んでいく。
供給体制の充実が強力な武器となることから、「より存在感のある販売力の確立」を推し進める。すでに各市場では、重点商品販売比率で相当程度の水準を実現しつつあるが、引き続き、こだわりをもって販売活動を展開していく。
このように2022年は、生産、販売、技術、それぞれの機能組織とそれを横でつなぐコーポレート系組織が新しい世界戦略の絵を描いていくことができるフェーズに入る。

世界が共通課題として取り組む脱炭素活動は、過去の産業活動が生んだ負の遺産に対する挑戦である。理念に紐づけて整理した対処すべきサステナビリティテーマを社員一同、自分事として意識を揃え、本格的に取り組みを進めていく。

我々は、長く靄のかかった社会の中に立っているが、自然と晴れるのをただ待つのではなく、自ら、自分の視界を開いていく姿勢が必要だ。見定めている自分たちのありたい姿に向けて、躍動を始める年だと思う。2022年を「自ら視界を開き、躍動に臨む年」と位置づけ、一人ひとりが気高い意識をしっかりと持ち、力強く、歩みを進めていこう。

横浜ゴムの従業員による社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」は、2021年12月に設立30周年を迎えた公益財団法人日本骨髄バンクへ活動支援金を寄付した。横浜ゴムは、マッチングギフト※として支援金と同額を寄付し、支援合計金額は60万円となる。同団体への支援は昨年に続き2回目とのこと。

日本骨髄バンクは、白血病などの血液疾患の方々のため、ドナー登録者と移植を必要とする患者さんを30年間にわたって橋渡ししてきた。今回の支援金は、ひとりでも多くの方にドナー登録をお願いするための普及啓発事業やドナーの方が安全に提供をするための連絡調整事業などに使用される。

「YOKOHAMAまごころ基金」は、寄付を希望する従業員の給与から天引きして積み立て、集まった資金を環境保全や人権擁護などに取り組むNPO、NGOなどへの資金援助や重大な災害への義援金として拠出している。2021年はNPO、NGOなどの団体支援に約165万円、災害義援金に150万円、新型コロナウイルス感染症医療支援に174万円を寄付し、多くの支援へと繋げることができた。2022年も社会課題の解決に向けて、“まごころ”ある活動を行っていくという。

※従業員などが社会貢献を目的とした寄付や義援金を拠出した際に、企業がその寄付金に一定額、または同額を上乗せして寄付金を拠出する仕組み。