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住友ゴム工業は、同社最高レベルの低燃費(電費)性能を誇る市販用EVタイヤFALKEN｢e. ZIEX｣を、EV化が急速に進む欧州市場で今月から発売すると発表した。｢e. ZIEX｣は、昨年中国向けに販売を開始したDUNLOP｢e. SPORT MAXX｣に次ぐ、同社ふたつめの市販用EVタイヤとなる。

■EV向けタイヤに求められる｢転がり抵抗低減｣｢耐荷重性能向上｣｢静粛性｣
EVは一回の充電で走れる航続距離を伸ばすためにタイヤに求められる性能として、転がり抵抗を低減し電費を抑えることが不可欠である。また、EVはバッテリーの搭載により車両重量が大幅に上がっており、タイヤにかかる負荷も高くなっている。さらに、EVはエンジン音がしないため路面やタイヤからのノイズを感じやすいと言われている。
こういったEVの特徴に対応するため、｢e. ZIEX｣は、同社独自の材料開発技術である｢ADVANCED 4D NANO DESIGN｣を使用し低燃費(電費)性能とグリップ力の両方を向上させるゴムの配合を開発した。また、サイドウォールに近いショルダー部分のトレッドの幅を狭めタイヤの輪郭を最適化することで、接地圧を均等化し耐荷重性能を向上させた。さらに、同社独自の｢サイレントコア(特殊吸音スポンジ)｣を搭載することで優れた静粛性を実現している。
世界的な環境意識の高まりに伴い、各地でEV市場に注目が集まっている。同社は、特にEVの販売が急拡大する中国市場に向けて、同社史上最高レベルの低燃費(電費)を誇る｢e. SPORT MAXX｣を発売した。同様に環境意識の高い欧州においても、市場の期待に応えていくという。また、欧州市場でより求められるウエット路面での走行性を強化し、地域に合わせた製品作りをすることでもユーザーニーズに応えるとしている。

住友ゴム工業は、タイヤ事業における同社独自のサーキュラーエコノミー構想である｢TOWANOWA(トワノワ)｣構想を策定した。
この名称は、地球環境とモビリティ社会に永遠(TOWA)の輪(WA)を生み出し、持続可能な未来の実現に貢献したいという意味を込めている。
同社は、｢TOWANOWA｣構想を打ち出すことにより、今まで以上に事業運営を通じた持続的な社会の発展と企業の成長を目指すとしている。

■｢TOWANOWA｣策定の背景
気候変動の影響拡大を背景としたカーボンニュートラルへの急激なシフトと、人口増加や経済成長に伴う資源需要の高まりから、世界的にサーキュラーエコノミーの実現が急務となっている。さらに、CASEおよびMaaSの発展により、自動車業界としても変革を求められている。
同社も、2021年にサステナビリティ長期方針｢はずむ未来チャレンジ2050※1｣を発表し、2050年までの環境、社会、ガバナンスそれぞれの社会課題解決に向けて様々なチャレンジ目標テーマを掲げその実現に取り組んできた。新中期計画においても、ESG経営の実践によって｢最高の安心と最高のヨロコビ｣を追求することを掲げ、環境に関する取り組みの一環として、循環型(サーキュラーエコノミー)のビジネスモデルを策定した。

｢TOWANOWA｣構想のキービジュアル

■｢TOWANOWA｣の二つのリング構造
このような環境下、同社は、これまで以上に持続可能な社会の実現を推し進めるべく｢TOWANOWA｣構想を打ち出した。
｢TOWANOWA｣は、タイヤ事業において効率的なモノの流れと資源の循環を目指す｢企画・設計｣、｢材料開発・調達｣、｢生産・物流｣、｢販売・使用｣、｢回収・リサイクル｣の5つのプロセスで構成された｢サステナブルリング｣と、｢データリング｣で構成されている。
｢データリング｣は、バリューチェーン上の各プロセスから収集したビッグデータ、例えば原材料のデータやタイヤの使用データなどを連携させ、シミュレーション技術、AI技術をさらに進化させる取り組みを指す。ビッグデータの収集には、同社独自のセンシング技術である｢センシングコア｣が活用されている。

■｢TOWANOWA｣の独自性
ふたつのリングが密接につながり、その間をデータが行き交うことにより、資源の有効活用とCO2の削減に取り組むだけでなく、さらに安全で高機能なタイヤの開発やソリューションサービスの拡充など、お客様へ新たな価値を提供する。
例えば、摩耗などによる性能低下を抑制する｢性能持続技術｣、ウエットや凍結などどんな路面状態でも安全に走れるようにゴムの性能が変化する「アクティブトレッド技術」など、「スマートタイヤコンセプト」を更に進化させ、それに住友ゴム独自の「センシングコア」技術により集めたビッグデータを活用する事により、サービスの向上と高機能なタイヤ開発を推し進める。

TOYO TIREはこの地震による被災者、および被災地域の支援としてお役立ていただくよう、日本赤十字社を通じて救援金1000万円を寄付する事を決定した。

住友ゴム工業と現地法人のSumitomo Rubber AKO Lastik Sanayi ve Ticaret A.Ş. （トルコ工場)は、被災地に対して、同社からテント・寝袋・毛布(約500万円相当)、トルコ工場から食料品(約500万円相当)、合計約1,000万円相当の支援物資を提供する事を発表した。

このほか、同社およびトルコ工場の従業員による募金を通じた支援や、現地の災害危機管理局と連携してトルコ工場からボランティアを継続的に派遣するなど、被害の規模が甚大であるため、引き続き支援していくとしている。

 

横浜ゴムおよび横浜ゴムの従業員による社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」は、「トルコ・シリア地震」の被災地に、日本赤十字社を通じて、横浜ゴムから50万円、「YOKOHAMAまごころ基金」から50万円、合わせて100万円の救援金を寄付すると発表した。

 

住友ゴム工業のタイヤ製造･販売子会社である、Sumitomo Rubber (Thailand) Co., Ltd. （「タイ工場」) は、単一事業所では世界最大となる、屋根置き太陽光発電設備およびガスコージェネレーションシステムを設置し、関西電力株式会社（「関西電力」）の100%子会社である、Kansai Energy Solutions (Thailand) Co., Ltd.（「K-EST」）からエネルギー供給を受けると発表した。また、2月21日、タイ工場は、再エネ価値の提供に係る契約を関西電力と締結した。

この事業では、環境省の「令和4年度二国間クレジット制度(Joint Crediting Mechanism：JCM)資金支援事業のうち設備補助事業」を用いて、「K-EST」 が、タイ王国ラヨン県にあるタイ工場に屋根置き太陽光発電パネル（出力 約22MW、約4万枚）とガスコージェネレーションシステム（6.6MW級×2台）を設置するものである。生成された電力と蒸気の全量を、現在工場で利用しているエネルギーの代替として供給するとの事。この事業実施により、「タイ工場」は、年間約38,000tのCO2 削減を見込んでいるという。
また、同工場で使用する電気エネルギーについては、関西電力が調達・提供する「I-REC」によりゼロカーボン化する。なお、本「I-REC」の調達先は、タイ国内のゴムの木を製材して残る枝や根幹などの廃材を主燃料とするバイオマス発電由来の再エネ価値であり、持続可能な天然ゴムの取り組みにも貢献するものである。

横浜ゴムのSUV・ピックアップトラック用タイヤブランド「GEOLANDAR」装着車が、2月4日から11日に、アメリカ・カリフォルニア州で開催されたオフロードレース「King of the Hammers」で優勝した。
優勝したのは「4900 Can-Am UTV」レースに参戦した「Kyle Chaney」選手。同レースは「Chaney」選手がエントリーした「4900 Can-Am Pro Stock Turbo UTV」クラス以外に、他の「4900 Can-Am」に属するクラスも参加する混戦レースとなっており、「Chaney」選手はクラス優勝に加え、「4900 Can-Am UTV」レースの1位も獲得した。同選手は勝利後のインタビューで「他のチームがパンクやサイドウォールの破損に見舞われる中、GEOLANDARは一度もパンクすることなく、あらゆるコンディションにおいて優れた走破性と耐久性を発揮してくれた」とコメントした。なお「4500 Yukon Gear and Axle Modified」クラスに参戦した「Duane Garretson」選手は３位を獲得した。

「King of the Hammers」は年間を通して開催されるレースシリーズ「Ultra4 racing」の開幕戦で、砂漠とロッククローリングを組み合わせた世界で最も過酷なオフロードレースと言われている。今回、横浜ゴムはマッドテレーンタイヤ「GEOLANDAR M/T G003」および、同タイヤをベースとしたレース専用タイヤを中心に、海外向けオフロードレース用タイヤ「GEOLANDAR SD」などを30台以上に供給した。

横浜ゴムは、拡大するインド市場の需要に応えるため、インドでの乗用車用タイヤの生産能力を増強する事を発表した。8200万米ドルの追加投資により、インド東部の、Visakhapatnam工場の敷地内に新たに乗用車用タイヤの生産ラインを設けるという。これにより、インドの乗用車用タイヤ生産販売会社である、Yokohama India Pvt. Ltd.（YIN）と合わせて、乗用車用タイヤの生産能力を現在の年産280万本から450万本に引き上げるとの事。2024年第４四半期からの生産開始を予定しており、将来的には、22インチまでの乗用車用タイヤの生産を視野に入れている。

YINは2007年に設立されて以来、インド市場において販売量を大きく伸ばしてきた。インド市場で販売している乗用車用タイヤは、インドの道路条件にあわせた専用設計となっており、市場ニーズに応える商品性能とYOKOHAMAブランド販売網の拡大によってYINは急成長を遂げ、インドは横浜ゴムにとって最重要市場のひとつとなっている。

インドの自動車産業は、2022年の自動車販売台数が日本を抜いて世界第３位になるなど急拡大しており、同社は今後も成長が続くと見込んでいる。この成長に対応すべく、同社はYINの生産能力を拡大し続けており、操業開始時の年産70万本を、2019年に153万本、2021年に196万本まで増強してきた。そして今回、280万本に引き上げる拡張工事が完了し、2023年1月より生産を開始している。

◆ヨコハマ・インディアの概要
本社、工場所在地：インド ハリヤナ州バハドゥールガール工業団地
設立：2007年4月
事業内容：補修用の乗用車用タイヤ、自動車メーカー向け新車装着用タイヤの生産・販売
操業開始：2014年7月
生産能力：280万本/年
工場敷地面積：約10万m2

◆ヴィシャカパトナム工場の概要
会社名：ATC Tires AP Pvt. Ltd. (YOHTのグループ会社）
所在地：インド アンドラプラデシュ州ヴィシャカパトナム・アチュタプラム工業団地
敷地面積：約39万m2

2023年2月6日にトルコおよびシリアの国境付近を震源とする地震が発生した。
ブリヂストンは、この地震による被災者への支援および被災地の復旧支援のために役立ててもらえるよう、同社のグループ会社である、Bridgestone Europe NV/SA、Bridgestone Americas Inc.、Bridgestone Asia Pacific Pte. Ltdと共同で、赤十字社および現地支援団体などを通じて、総額100万ユーロの寄付を行うと発表した。
また被災地では、同社グループのトルコ現地法人、Brisa Bridgestone Sabanci Lastik Sanayi ve Ticaret ASが被災地区に対する日用品等の支給をすでに開始しているとの事。
ブリヂストンは、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」を軸に、被災し困難を抱えている人々に寄り添いながら、安心・安全な生活を取り戻すための人道支援を実施していくとしている。

横浜ゴムは、国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を下記の通り改定すると発表した。

近年、タイヤ原材料価格に加え生産・供給に関わるエネルギー費などが高い水準で推移し続けている。
同社は、生産性向上や物流の効率化、全社的な省エネルギー活動などあらゆるコスト削減策に努めてきたが、企業努力のみで全てを吸収することは困難であると判断し、今回値上げすることを決定した。

対象商品：国内市販用タイヤ（夏用、冬用、オールシーズン）/チューブ・フラップ
実施時期：夏用タイヤ、オールシーズンタイヤ、チューブ・フラップ：2023年4月1日/冬用タイヤ：2023年8月1日
改定率：平均７%　※改定率は商品により異なる