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TOYO TIREおよび、米国タイヤ販売子会社「Toyo Tire U.S.A. Corp.（TTC）」は、9月13日から9月18日の6日間、メキシコで開催されたオフロードレース「第3回 SCORE BAJA 400（バハ400）」において、同社製オフロードタイヤ「OPEN COUNTRY M/T-R」を供給、サポートしたBryce Menzies選手チームが総合優勝を果たした。このほか、同じくタイヤサポートを行なったChristopher Polvoorde選手がTrophy Truck Spec部門でクラス優勝、Gustavo Vildosola Sr（グスタボ・ヴィルドソーラ・シニア）選手がTrophy Truck Legends部門でクラス優勝をそれぞれ果たしました。

SCORE BAJA 400は、世界でも過酷なオフロードレースシリーズのひとつである「SCORE World Desert Championship」（全4戦）の第3戦で、2019年に新設された、全行程約400マイル（約644km）のレースである。砂漠地帯や山岳地帯が連続する、バハ・カリフォルニア半島（メキシコ）の厳しい環境を走り抜くうえで、今回も、同社製タイヤ「OPEN COUNTRY M/T-R」が優れた耐久性とパフォーマンスを発揮した。Bryce Menzies選手は、レース中盤で車両のトラブルに見舞われたが、エラーやペナルティもなく、7時間59分27秒のタイムで完走し、2021年に続き連覇を成し遂げた。

Bryce Menzies選手はレースを振り返って「SCORE BAJA 400で優勝を収めることができて、とても嬉しい。この勝利はチーム一丸となって努力した結果得られたもので、チームの皆には感謝の気持ちでいっぱいだ。最終戦となる次回のSCORE BAJA 1000も万全の状態で臨めるように、すでに準備を始めている。」とコメントし、次戦に向けた意気込みを示した。

同社および、TTCは、今年、11月15日から20日に開催される、2022年SCOREシリーズの最終戦「SCORE BAJA 1000」においても「OPEN COUNTRY」シリーズを供給し、選手たちの挑戦をサポートする。同社は、今後も、オフロードレースへの参戦などから得た知見を活かして、ピックアップトラック/SUV用タイヤ市場における独自の強みを持った商品展開を図っていくとしている。

テレダイン・ブラウン・エンジニアリング（テレダイン社）は、同社が主導する有人月面探査車の開発チームにブリヂストンが参画することを発表した。この開発プロジェクトは、NASAの有人月面探査車（LTV）として使用されることを見据えたものである。

新たな領域に挑戦するNASAの宇宙開発ミッションには、月面の未踏の地を航行する有人自動運転が必要とされている。LTVには、月面の激しい温度変化など過酷な環境下で、長期に渡って宇宙飛行士の移動と探索を支える事が求められる。この要求に応えるため、テレダイン社は、それぞれの業界をリードする、北米日産、シエラ・スペース、テクストロン、そしてタイヤ・ゴム業界のリーディングカンパニーであるブリヂストンを加えて、強固なチームを結成した。

ブリヂストンは、テレダイン社が主導するチームに参画し、NASAの月面探査車プログラム向けのタイヤ開発を担う。ブリヂストンには、1931年の創業以来90年を超える歴史の中で、モビリティの進化を足元から支えてきたタイヤ技術・開発の幅広い知見があり、この国際的なパートナーシップは、NASA、さらに月面探査ミッションへの強い貢献を約束するものである。

■テレダイン社 President of Engineered Systems Segment スコット・ホール氏のコメント
「このパートナーシップは、我々のチームおよび我々の共創によって生まれる車両をより強いものにしてくれます。ブリヂストンの持つ知見は、我々の創る車両と、月そして月面での旅の成功のために、この上ない素晴らしい助けとなるでしょう」

ブリヂストンは、タイヤのイノベーションにより、安心・安全な移動を支え続けてきた。2019年には、新たな挑戦として有人月面探査車での使用を想定したタイヤの研究開発をスタートした。岩や砂に覆われ、激しい温度変化や放射線にさらされる過酷な月面の環境においても、世界の道を知っているブリヂストンの「接地を極める」技術を活用し、長期にわたって安全に機能するタイヤを目指して、金属製のエアレスタイヤのコンセプトモデルの開発・検証を進めている。

■ブリヂストン 次世代技術開発統括部門長 石山 誠氏のコメント
「この月面探査車開発プロジェクトは人類の大きな挑戦であり、テレダイン社のチームに参画できることを大変誇りに思います。またこの取り組みは、ブリヂストンの企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」※1で掲げる「Extension 人とモノの移動を止めず、さらにその革新を支えていくこと」の実現にもつながるものです。ブリヂストンは、新たなパートナーとの共創を通じて、人類の夢と移動の革新を足元から支えるさらなる挑戦を続けていきます」

横浜ゴムの従業員による社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」は、2022年８月、災害救助犬の育成および救助隊との連携訓練を行うNPO法人「災害救助犬ネットワーク」へ活動支援金を寄付した。横浜ゴムはマッチングギフトとして、支援金と同額を寄付し、支援合計金額は30万円となる。

「災害救助犬ネットワーク」は、周辺地域から被災地へ災害救助犬を速やかに投入するために組織のネットワーク化､ 連携強化を目指し設立されたNPO法人である。災害救助犬は、これまでに平成30年7月豪雨や、熊本地震、広島土砂災害などでの捜索活動に従事している。「YOKOHAMAまごころ基金」では災害義援金だけでなく「災害への備え」に重点を置く横浜ゴムの取組みに沿った活動として支援を決定しまという。今回の支援金は、災害発生時に備えて平常時に災害救助犬が訓練する施設の造作費用に使用されるとの事。

横浜ゴムの従業員による社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」は、2022年８月、特定非営利活動法人「ボルネオ熱帯雨林再生プロジェクト」へ活動支援金を寄付した。横浜ゴムは、マッチングギフトとして、支援金と同額を寄付し、支援合計金額は、約45万円となる。

「ボルネオ熱帯雨林再生プロジェクト」では、マレーシア・サラワク州にあるボルネオ島北西部の熱帯雨林において過度な開発から森林を守り、緑化を推進するため、サラワク州森林局並びに先住民族の理解と協力を得ながら植林活動を続けている。また、近年は植林事業を安定させ、森林の保全・育成を図るために、先住民族の生活基盤を従来の焼畑農業依存から植林事業への参加報酬や植林樹木からの換金作物（樹脂、果実）、コーヒー生産者組合の構築などへ転換していくための支援も続けている。

同社は、ESG経営における環境課題の3本柱のひとつに「自然との共生」を掲げており、独自に策定した「持続可能な天然ゴムの調達方針」に基づいたタイ・スラタニの天然ゴム農園でのアグロフォレストリー推進活動や「YOKOHAMA千年の杜」の植樹活動、生物多様性保全活動に取り組んでいる。
「ボルネオ熱帯雨林再生プロジェクト」の活動は「自然との共生」との親和性が高く、同社のマレーシアタイヤ販売会社、Yokohama Tyre Sales Malaysia Sdn. Bhd.のある地域で活動している事から、今回の支援に至ったという。今回の支援金は、2ヘクタール分の植林に使用されるとの事。

9月10日（土）から11日（日）にかけて、ドイツ・ニュルブルクリンクで開催された「NLS耐久シリーズ」の第6戦において、同社がタイヤ供給、サポートを行なった「TOYO TIRES with Ring Racing」の車両「TOYOTA GR Supra GT4」がSP10クラスで優勝した。

同社は、今年年3月、レースチーム「Ring Racing」とパートナーシップ契約を締結し「TOYO TIRES with Ring Racing」として、ニュルブルクリンク24時間耐久レースおよび、NLS耐久シリーズに挑戦している。
第6戦は、同チームに所属するAndreas Gülden（アンドレアス・ギュルデン）選手、Michael Tischner（ミハエル・ティシュナー）選手、Heiko Tönges（ハイコ・テンゲス）選手が、同社製「PROXES」タイヤを装着した、TOYOTA GR Supra GT4のドライバーを務めた。2日間で12時間にわたるレースでは、ピットストップ毎に他チームと順位が入れ替わる熾烈なトップ争いの末、残り1周で巻き返し、SP10クラス優勝を果たした。今年4月に開催された第3戦に続き、2022年シリーズ2回目の勝利となる。

日本ミシュランタイヤとヤマト運輸株式会社は、ミシュランの日本国内における円滑かつ強固な物流体制の再構築を目的に、2022年9月14日に、リードロジスティクスパートナー契約を締結した事を発表した。ミシュランのサプライチェーン全体を変革し、その物流と在庫を最適化することで、将来的な総ロジスティクスコストの削減や出荷リードタイムの短縮を実現し、ユーザーの更なる満足度向上を目指すとしている。2022年9月から一部で運用を開始し、2023年1月10日から本格始動を予定しているとの事。

今回の物流改革共同プロジェクトは、地球や人の持続可能性に対するビジョンを相互に共有できるパートナーと判断しスタートした。ミシュランは「すべてを持続可能に」という企業ビジョンのもと、人・地球・利益の三方良しを理念とし、2050年までに100％持続可能な成分でタイヤを製造することを約束している。また、大西洋にて帆船による海上輸送の推進、東南アジアでの天然ゴム栽培および森林保全の管理の最適化など、グローバルに脱炭素への取り組みを大胆に進めている。

ヤマト運輸は、物流を通して企業の経営課題を解決し、持続可能な成長を実現するリードロジスティクスパートナーとして、ビジネスの上流から下流まで「End To End」での総合的な価値提供を目指し、企業の経営に資するサプライチェーンの変革とオペレーションの最適化をグローバルに支援している。また、2050年温室効果ガス排出実質ゼロおよび2030年温室効果ガス排出量48%削減（2020年度比）の実現に向け、EV20,000台や太陽光発電設備810件の導入、再生可能資源や再生材の利用などを進めている。CJPT社と共同で、電動車普及に向けたカートリッジ式バッテリーの規格化・実用化の検討を開始するなど、カーボンニュートラル社会実現に向け積極的な取り組みを進めている。

両社は、物流の標準化・自動化・最適化を促進することでユーザーへの利便性を高めながら、温室効果ガスを可視化・削減することで環境負荷のより少ない持続可能な物流を実現していく。

今回、ミシュランの物流体制をヤマト運輸が一元管理することで、以下が可能となる。
①.現在約20拠点ある倉庫を5拠点に集約します。各拠点の在庫の可視化・最適化により、東西の中央倉庫から地域倉庫への在庫転送量の極小化を実現するとともに、ヤマト運輸の法人向けミドルマイルネットワークなどを活用し、まずは従来と同様の配送リードタイムを実現する。また、Scope3の温室効果ガス排出量を削減する。
②.ヤマト運輸の輸配送管理システムを活用したオーダートラッキングにより、ユーザーの注文毎の配送状況をトレースすることで、ミシュランコールセンターでの迅速なご案内を可能にする。
③.ヤマト運輸のデジタル送り状を採用することで、業務効率化とペーパーレス化を促進する。複写式の伝票を廃止し、汎用的なA4用紙を使用することで、省資源化を進める。
④.ヤマト運輸の倉庫管理システムで、全ての在庫タイヤの製造年度を一本単位で管理することで、FEFO（使用期限が近い製品から先に出荷）を実現する。期限切れによる処分を極小化することで環境問題へ対応する。

また両社は今後、RFIDを活用したDX化も促進していく。製造過程でタイヤに付帯するICタグを倉庫運営に活用し、タイヤ一本単位の年度管理に加え、生産国の識別などを容易にし、ユーザーのニーズに的確に応える。さらに、荷受け・ピッキング・出荷作業・棚卸などの倉庫内作業を省人化、生産性の向上を目指す。将来的には、ヤマト運輸の輸配送管理システムと、ミシュランのシステムを連携させ、注文したタイヤの配送状況をユーザーが確認出来る仕組みの導入も検討していくという。

TOYO TIREは、三菱商事株式会社とエア・ウォーター株式会社がカーボンニュートラル社会の実現をめざして実施している、LNG（液化天然ガス）を燃料とする大型トラック（LNGトラック）の実証走行用タイヤとして、低燃費オールウェザータイヤ「NANOENERGY M676」（M676）を納入している。
同社は、M676を装着したLNGトラックの実証走行状況と、M676をはじめとする低燃費タイヤの開発技術を生かした同社の脱炭素に向けた取り組みについて発表した。

●CO2の排出を抑えるLNGトラック
カーボンニュートラル社会の実現に向け、乗用車ではEV・FCEV（燃料電池車）などの環境性能が高いクルマが続々と登場している。一方、大型トラックは、もともと重量があるうえ航続距離を確保しなければならず、大きなバッテリーを搭載すると充電に時間がかかるという問題があるため、EVへの切り替えはハードルが高いといわれている。
そこで、いすゞ自動車株式会社は、軽油よりも排出ガスがクリーンなLNG（液化天然ガス）を燃料とする大型トラックを開発した。このLNGトラックは、EVやFCEVでは達成が困難とされる1000km以上の連続長距離走行が可能なうえ、ディーゼル車両のトラックと比較して、都市間輸送時のCO2排出量を約10%削減したことが確認されている。LNGトラックは、カーボンニュートラル社会の実現へ貢献する次世代燃料トラックとして注目を集めている。また、三菱商事株式会社とエア・ウォーター株式会社は、小型可搬式LNG充填設備（以下､LNG充填ボックス）を共同開発し、2022年4月から北海道苫小牧市､6月から石狩市で、このLNG充填ボックスとLNGトラックを用いた実証事業を開始している。LNG充填ボックスは軽油の充填とほぼ同程度の時間でLNGを車両へ充填する事ができるめ、EV・FCEVトラックの充電・充填に時間がかかるという課題を解決する事ができる。この事業は、LNG充填ボックスとLNGトラックを使ってさらなるCO2排出量削減を図るもので、環境省の「令和3年度CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業」にも採択された。同社は、この事業で運用されているLNGトラック14台中、13台に同社製タイヤ「NANOENERGY M676」を納入し、CO2排出量削減に向けた取り組みをサポートしていくとした。

●NANOENERGY M676
M676は、低燃費タイヤのグローバルブランド「NANOENERGY｣シリーズのトラック・バス用オールウェザータイヤとして開発された。一般的にクルマの走行時には、タイヤが路面へ接しながら回転することで、常にゴムが変形し、この影響を受けてエネルギーロスが発生する。エネルギーロスを抑えることで転がり抵抗の低減につながり、燃費性能が向上する一方で、耐摩耗性能については悪化させてしまう場合がある。多くの物資を運搬するトラック・バス用のタイヤには「低燃費」と「耐摩耗」の相反する性能を高次元で両立させることが求められている。
M676は、同社独自のトラック・バス用タイヤ設計基盤技術「e-balance」や、材料設計基盤技術「Nano Balance Technology」を活用し、パターンや構造、材料など複数の技術要素を融合する事で、転がり抵抗の低減、摩耗ライフの向上に寄与。低燃費性能と耐摩耗性能をハイレベルで両立させているタイヤである。

●TOYO TIREの脱炭素への取り組み
同社は、サステナビリティ経営方針において、2030年までに、Scope1&2※1では、2019年比46％の削減、Scope3※2ではタイヤ１本あたり2019年比20％の削減を目標として掲げている。
タイヤの転がり抵抗が低減すれば、同じ距離を進むために必要な燃料の使用量も少なくなる。また、摩耗ライフが延びれば、全体的な交換本数が減り、タイヤ製造に関連して発生するCO2の削減にもつながる。同社は、より高性能な低燃費タイヤの研究開発、製造販売を行うことで、これからも脱炭素への取り組みを推進していっくとしている。
※1生産活動で排出されるCO2
※2原材料の製造や輸送、製品の使用など、生産活動以外で排出されるCO2

住友ゴム工業は、東北大学国際放射光イノベーション・スマート研究センター　高橋幸生教授、理化学研究所、高輝度光科学研究センター 為則雄祐室長らと共同で、大型放射光施設SPring-8を活用して、物質の構造と化学結合状態をナノレベルで計測可能な技術（テンダーX線ナノスコープ）を世界で初めて確立し、リチウム硫黄電池材料に用いる硫黄化合物の可視化に成功した。この技術を応用することで、現在開発を進めているリチウム硫黄電池での反応・劣化メカニズム解明による性能向上が期待できる。さらに、将来はタイヤ研究にも応用することで、より高性能なタイヤの開発につなげていくとしている。

同社は、従来からタイヤの基本性能および性能持続性に大きく関与する硫黄について研究してきた。タイヤ研究で培った知見は他の分野にも応用しており、硫黄においては、2011年から産業技術総合研究所と共同で、リチウム硫黄電池に関する開発を進めてきた。

リチウム硫黄電池は、リチウムイオン電池の6～7倍の理論容量が期待でき、軽量かつ安全性に優れているが、充放電のサイクル寿命が課題になっている。サイクル寿命を向上させるには硫黄化合物を高精度で計測する必要がある。そこで本研究グループは、X線の波が揃っているテンダーX線を利用できる、SPring-8を活用することで、テンダーX線ナノスコープを初めて確立した。この計測技術により、硫黄化合物をナノレベルで可視化することに成功した。

今後、この計測技術を2024年から運用開始予定である次世代放射光施設「NanoTerasu(ナノテラス)」でも活用し、リチウム硫黄電池の動作環境下での計測および材料開発の早期実用化に取り組んでいくとの事。また、タイヤ研究において、ゴムと硫黄が結合した架橋構造のさらなる分析への応用が期待できるという。このことから、同社が掲げるタイヤ開発および周辺サービス展開のコンセプト「SMART TYRE CONCEPT」の主要技術のひとつである「性能持続技術」の開発につなげていくとしている。

日本グッドイヤーは、国内における世界自然遺産のひとつ、白神山地にて保全活動をする「特定非営利活動法人 白神山地を守る会（白神山地を守る会）」への支援を開始したと発表した。
これに伴い、同団体への支援を開始するにあたり、9月2日、青森県庁にて支援目録の贈呈式が実施された。
グッドイヤーの世界自然遺産への支援活動は、2018年に開始された知床に続き、白神山地が2番目となる。
グッドイヤーでは、グローバルで掲げる『Goodyear Better Future』というCSRスローガンのもと、長年にわたり、持続的に地域貢献活動に力を入れてきた。
日本においても、2018年より、世界自然遺産の知床の自然を守る知床財団への支援を始め、2021年からはプロバスケットボールチームのライジングゼファーフクオカへのチーム支援を実施している。

「白神山地を守る会」は、世界最大級の原生的なブナ林が分布する白神山地のブナ森の復元・再生活動、保全活動のための人材育成を主な活動としている。グッドイヤーは、当団体が保有する車両3台に、夏タイヤ、および冬タイヤの提供と共に、法人会員としても参加する。
贈呈式は、日本グッドイヤー、金原雄次郎代表取締役による、三村申吾青森県知事への表敬訪問後に実施され「白神山地を守る会」代表 永井雄人氏、青森県庁自然保護課課長 原 隆文氏、日本グッドイヤー、金原雄次郎代表取締役社長 が出席のもと、目録贈呈の後、日本グッドイヤー、金原雄次郎代表取締役からの挨拶に続き「白神山地を守る会」代表 永井雄人氏からも挨拶があった。
今後も、日本グッドイヤーは『Goodyear Better Future』のスローガンのもと、継続的に地域貢献活動を実施していく予定であるという。

住友ゴム工業は、自動車の車輪速解析技術をベースとする独自のセンシング技術「センシングコア」を用いたビジネスの実現に向け、IoTソリューション企業のトライポッドワークス株式会社へ出資した。トライポッドワークスの持つ、IoTにおけるハードウエア･ソフトウエア開発･ネットワーク構築の強みを活かし、センシングコアビジネスの実現を加速するとしている。