横浜ゴムの乗用車用スタッドレスタイヤ「iceGUARD 7」が、10月20日、2021年度グッドデザイン賞を受賞した。
「iceGUARD 7」は「YOKOHAMAスタッドレスタイヤ」の第7世代の新商品で「アイスガード」が一貫して追求してきた「氷に効く＝氷上性能」を向上させたほか「雪に効く＝雪上性能」もレベルアップしたタイヤである。従来品で定評のあった「永く効く＝性能持続性」も兼ね備え、両立が難しい氷上性能と雪上性能をバランスさせるとともに、スタッドレスタイヤの課題であった性能持続性も併せ持った点が評価された。
「グッドデザイン賞」は、公益財団法人日本デザイン振興会が主催する総合的なデザイン評価推奨制度で、国内外の多くの企業や団体が参加している。グッドデザイン賞受賞作品には、優れたデザイン性を象徴する「G マーク」の使用が認められる。
ブリヂストンは、福岡県久留米市にて、医産学官が連携して行われる「健康な睡眠」を支える最先端研究へ参画し、睡眠に関わる社会課題の解決へ向けた共創を開始した。
この研究は、世界最高レベルの睡眠測定技術を有する、株式会社ACCELStars（東京大学発ベンチャー企業、以下「アクセルスターズ社」）を中心に、バイオ産業支援の一環としてアクセルスターズ社の睡眠測定技術開発を支援している福岡県久留米市、睡眠治療を行う久留米市内の医療機関、長年睡眠に関する臨床研究を実施してきた久留米大学、健診事業を行う、ふくおか公衆衛生推進機構と、株式会社ブリヂストンが共創し開始するものである。
ブリヂストンは、創業の地である福岡県久留米市に有する久留米工場で働く従業員を対象に、健康診断へ睡眠の質の測定を導入し、睡眠改善への取り組みを開始する。
ブリヂストングループのコア事業を支えるタイヤ工場では、従業員が24時間を8時間ずつ3つのグループに分かれ交代勤務で生産業務に従事し、サプライチェーンを支えている。今回の取り組みでは、アクセルスターズ社が開発したリストバンドを活用し睡眠の質を測定、医学的アドバイスを通じて、夜間勤務を含め交代勤務に従事する従業員の睡眠改善に繋げることを目指す。また、久留米工場を起点に、従業員向けの睡眠改善実証実験、研修の拡充等の睡眠改善プログラムに取り組んでいくとしている。
住友ゴム工業は、10月8日から10月24日の期間に、全国のタイヤセレクト直営店で実施する「DUNLOP全国タイヤ安全点検」で、プロの点検に加え、AIタイヤ点検ツールを導入するとしている。
店舗スタッフがスマートフォンでタイヤを撮影し、AIがタイヤの溝の深さに加え偏摩耗を診断、3段階で摩耗状態の判定結果を表示す。
ユーザーは、撮影した画像を見ながら点検結果が確認できるとともに、点検後に渡す「AIタイヤ点検結果カード」のQRコードを読み込むと、オンラインでも点検結果を確認することができるという。
横浜ゴムは、（株）ゼンリンの協力を得て、同社が開発中のタイヤ内面貼り付け型タイヤセンサーの実証実験を開始した。
この実証実験は、横浜ゴムが開発中のタイヤセンサーと、アルプスアルパイン（株）が開発した車載器を、ゼンリンの協力のもと、実証実験用車両に取り付け、タイヤ内面貼り付け型センサーの市場耐久性の確認および、車両に搭載する車載器によるタイヤ空気圧の遠隔監視システム（TPRS）の検証・構築を行いう。また、空気圧情報とGPS情報による位置情報をゼンリンが有する豊富な地図情報との連携により、新たな付加価値を提案するタイヤビジネスの実現を目指すとしている。
同社の「TPRS」は、CASE※1、MaaS※2など自動車業界の変革に対し、タイヤメンテナンスの省力化や精度の高いタイヤ管理、効率的なメンテナンス計画など車両管理者にとっての有効性を探るとともに、安定的な安心・安全運行や燃費向上など車両保有者にとってのメリットを検証し、ドライバーの安全性や経済性の向上に貢献するビジネスモデルの確立を目指すものである。
「TPRS」は、タイヤの空気圧や温度、車両の位置情報をリアルタイムでリモート監視することができるシステムで、タイヤメンテナンスの大幅な省力化に加え、点検のバラツキ防止、異常検知による事故防止、適正な空気圧維持による燃費向上などに貢献し、検知データはリアルタイムでクラウドサーバーに保存される。
横浜ゴムは、2021年度から2023年度までの中期経営計画「Yokohama Transformation 2023（YX2023）」における、CASE、MaaSへの対応策として、センシング機能を搭載したSensorTire（IoTタイヤ）の開発と機動的なサービス力の強化による新たなタイヤソリューションサービスの展開を掲げている。
2月には、乗用車用タイヤセンサーの中長期的な技術開発ビジョン「SensorTire Technology Vision」を発表し、IoTタイヤから得られた情報をドライバーや様々な事業者に提供することで新たなモビリティ需要の変化に対応しつつ、安心・安全な運行に持続的に貢献することを目指している。同社は、この実現に向けた活動の一環として、異業種との実証実験を行っている。
※1：Connected（コネクテッド）、Autonomous（自動運転）、Shared & Services（カーシェアリングとサービス／シェアリングのみを指す場合もある）、Electric（電動化）の頭文字をとった造語
※2：Mobility as a Serviceの頭文字。地域住民や旅行者の移動ニーズに対応して複数の公共交通やそれ以外の移動サービスを最適に組み合わせて検索・予約・決済などを一括で行うサービス
住友ゴム工業は、タイヤに起因する事故の未然防止を目的として、「DUNLOP全国タイヤ安全点検」を2008年から継続して実施してきた。2021年秋の活動として、10月8日から10月24日の期間に、全国のタイヤセレクト各店舗で、プロのタイヤ点検を無料で受けられる「2021年秋の全国タイヤ安全点検キャンペーン」を実施する。
さらに、点検後に店頭でQRコードを読み取り、キャンペーンに応募すると、抽選でQUOカードPay 2000円分を100名にプレゼントするとのこと。タイヤセレクトでは、感染予防の観点から乗車したまま点検を受けられる「乗ったまま点検（ドライブスルー方式）」も実施するので、これからの気温の低下にともなう空気圧の低下の確認にもぜひ利用してほしいとしている。
【キャンペーン概要】
■名称：2021年秋の全国タイヤ安全点検キャンペーン
■期間：10月8日(金)～10月24日(日)
■場所：全国のタイヤセレクト
■実施内容：装着されているタイヤの空気圧、残溝、タイヤの損傷、変形などの無料点検を実施。点検後に店頭で案内されるQRコードを読みとり、キャンペーン応募フォームに回答すると応募完了となる。さらにDUNLOP公式Twitterアカウントをフォローすると当選確率がUPする。
■プレゼント内容：QUOカードPay 2000円分：100名。
中期事業計画（2021-2023）に沿ってブリヂストン流DXを推進
東北大学と、ブリヂストンは、2021年10月1日より、東北大学内に産学連携拠点となる共創研究所※1「ブリヂストン×東北大学共創ラボ」を設置し、同社のDX（デジタル・トランスフォーメーション）を支えるデジタル人財を育成するための共同プロジェクトを開始すると発表した。※2プロジェクトの期間は、2021年10月1日から2024年9月30日までの3年間で、延べ40名程度の高度デジタル人財の育成を予定している。
※1：東北大学産学連携機構 共同研究や人材育成などの共創活動を企画・実施するための連携拠点
https://www.rpip.tohoku.ac.jp/jp/information/kyoso_kenkyu/
※2：2021年9月30日 国立大学法人東北大学発表のニュースリリース
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2021/09/press20210930-00-bridgestone.html
横浜ゴムは、9月30日、同社のESG（環境・社会・ガバナンス)活動を詳細に掲載しているCSRウェブサイト（https://www.y-yokohama.com/csr/）を更新し、2020年度の活動を報告した。また、サイト更新に先行して、8月30日に2020年度の活動のダイジェストを掲載した「CSRレポート2021」を発行した。この報告書は、PDF版のみの発行となっており、CSRウェブサイトから閲覧可能とのこと（https://www.y-yokohama.com/csr/information/backnumber/pdf/2021/csr2021.pdf）。
同社グループは「社会からゆるぎない信頼を得ている地球貢献企業」を目指し、今年2月に発表した中期経営計画「Yokohama Transformation 2023（YX2023）」（ヨコハマ・トランスフォーメーション・ニーゼロニーサン）のもと、世界各地で地域に根ざした企業活動を展開している。ESGへの取り組みでは「未来への思いやり」をスローガンとして掲げ、事業拡大とCSRを一体的に推進するESG経営とSDGsの考え方を重視した経営を推進し、事業活動を通じた社会課題への貢献を進めている。
CSRウェブサイトでは、こうした同社グループのポリシー・行動指針やCSRの考え方、方向性に加え「未来への思いやり」における５つの重要テーマである「製品を通して」、「地球環境のために」、「人とのつながり」、「地域社会と共に」、「コーポレートガバナンス」における具体的な取り組みを中心に、同社のCSR活動全般に関する詳細かつ最新の情報を掲載している。CSRレポートは、多岐にわたる活動を分かりやすく要約して報告しているほか、このレポートに対する2名の外部専門家の意見などを掲載している。
住友ゴム工業は、2021年8月に策定したサステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ 2050 」で、世界的なプラスチック問題に対し、国内タイヤ販売店でのプラスチックの使用削減に取り組むことを発表した。
まずは、店頭でのプラスチックを削減することで 、2030年までに、タイヤ販売店での年間使用量を45％削減することを目指すとしている。
具体的な施策として、①展示タイヤのラップ巻き削減、②展示ツールの素材変更、③タイヤラベルのサイズダウンの3点で推進していく。
販売店とともに、使い捨てプラスチックの使用削減に取り組むことで、今後あるべき新たなタイヤ販売のスタイルを確立するとしている。
また、来店されるユーザーにも、店頭の変化から、個々のライフスタイルを見直すきっかけにしてもらいたいとした。
TOYO TIREの米国におけるトーヨータイヤ販売子会社Toyo Tire U.S.A. Corp.は、2021年11月1日より、冬用タイヤを除く一部のカテゴリのタイヤについて、ディーラ－向け販売卸価格の改定（値上げ）を実施すると発表した。
今回の価格改定は、米国市場での原材料価格および物流費が依然として高値で推移していることを受けて、商品別に、2%から8%までの範囲で改定を行うというものである。
【価格改定の概要】
1.対象商品：市販用乗用車用タイヤ及び市販用ライトトラック用タイヤの一部（但し、冬用タイヤを除く）
2.実施時期：2021年11月1日より適用
3.改 定 率：2%～8%（値上げ）
住友ゴム工業は、令和3年7月、8月の大雨災害により被災された方々を支援するため、住友ゴムから200万円と、住友ゴムの従業員有志による募金の積立金「住友ゴムCSR基金」から20万円を拠出し、義援金として合わせて220万円を、日本赤十字社を通じて寄付するとした。
